Pickup keyword
みずほ情報総研
-
エス・エム・エスとみずほ銀行など、従業員の健康改善支援サービス創出への取り組み発表
企業従業員の健康改善支援サービス創出への取り組み 〜経済産業省実証事業「ウェアラブル機器等を活用した管理栄養士伴走による 健康改善プロジェクト」の開始〜 株式会社エス・エム・エス(本社:東京都港区、代表取締役社長:後藤 夏樹、以下「エス・エム・エス」)、みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西澤 順一、以下「みずほ情報総研」)、株式会社みずほ銀行(本店:東京都千代田区、頭取:林 信秀、以下「みずほ銀行」)の3社による「管理栄養士伴走による健康改善コンソーシアム」(※1)は、本年6月に、経済産業省の委託事業(※2)の採択候補先に選定されました。 これを...
-
みずほ情報総研、大田区・大田区産業振興協会とものづくり分野の海外展開に向け提携
みずほ情報総研と大田区、大田区産業振興協会、ものづくり分野の海外展開に向けた連携協定を締結 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西澤 順一)と大田区(区長:松原 忠義)、公益財団法人大田区産業振興協会(理事長:幸田 昭一)は、ものづくり分野を活用した産業活性化や国際貢献に寄与するために相互に協力することを目的とした協定を締結することとなりました。 本協定締結により、各々が保有する産業シーズ、ネットワーク等を活用して大田区内企業のものづくり技術と海外、主にアジア・アフリカ地域の産業ニーズをマッチングして共同研究、製品開発に取り組み、大田区内企業の活...
-
みずほ情報総研、経理トータルシステムのマイナンバー対応版を提供開始
―個人事業主のマイナンバーを管理し、税理士報酬、出演料などの支払調書へ出力― メディア・コンテンツ業種向け経理トータルシステムのマイナンバー対応版をリリース みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西澤 順一)は、テレビ・ラジオなどのメディア業界、出版・映像制作などのコンテンツ業界を対象とした経理トータルシステム「Account Cube/BusinessTemplate(R)」(以下、Account Cube ビジネステンプレートと記載)のマイナンバー対応版の提供を開始します。 「Account Cube ビジネステンプレート」は、複雑な源泉税計算を含む報酬の支払入力、支払調書の発行といったメディア・コンテンツ業界固...
-
みずほ情報総研、海外進出支援事業「みずほグローバルアグリイノベーション」を立ち上げ
―第一弾として東アフリカ・ルワンダでの研究・実証試験の支援に着手― 農林水産業の海外進出支援事業「みずほグローバルアグリイノベーション」を立ち上げ みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西澤 順一)は、このたび、日本の農林水産業のグローバル展開を支援する事業「みずほグローバルアグリイノベーション」を立ち上げました。その第一弾として、東アフリカ・ルワンダ共和国において、日本が開発した野菜・花卉の栽培や農業機械などの技術移転に関する研究・実証試験を支援する取り組みを、2015年9月から開始いたします。 我が国の農林水産業は、小規模兼業農家が多く、高齢化...
-
福島洋上風力コンソーシアム、福島県小名浜港の浮体式洋上風力発電設備組立作業が完了し設置作業を開始
福島復興・浮体式ウィンドファーム実証研究事業のうち第2期工事の進捗について 丸紅株式会社(プロジェクトインテグレータ)、東京大学(テクニカルアドバイザー)、三菱商事株式会社、三菱重工業株式会社、ジャパン マリンユナイテッド株式会社、三井造船株式会社、新日鐵住金株式会社、株式会社日立製作所、古河電気工業株式会社、清水建設株式会社および、みずほ情報総研株式会社からなるコンソーシアム(「福島洋上風力コンソーシアム」)が2012年3月に経済産業省より受託しました「浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業」の第2期実証研究事業のうち、福島県・小名浜港における7MW油圧ドライブ型浮体式洋上...
-
みずほ情報総研、「電力自由化に向けての消費者の電力小売企業・サービス選択基準に関する意識調査」調査結果を発表
―8割超の消費者が「電気料金が現在より低ければ、電力供給会社を乗り換えたい」と回答― 「電力自由化に向けての消費者の電力小売企業・サービス選択基準に関する意識調査」調査結果を発表 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、社長:西澤 順一)は、2015年2月10日火曜日から2015年2月23日月曜日の期間、全国の20歳以上の男女3,500名を対象に「電力自由化に向けての消費者の電力小売企業・サービス選択基準に関する意識調査」を実施しました。このたび、消費者が電力供給会社(*)を選択するにあたっての判断基準を主とした調査結果がまとまりましたので、ご案内いたします。 *従...
-
丸紅など、福島の7MW油圧ドライブ型浮体式洋上風力発電設備用浮体1基の建造作業が完了
福島復興・浮体式ウィンドファーム実証研究事業のうち第2期工事の進捗について 丸紅株式会社(プロジェクトインテグレータ)、東京大学(テクニカルアドバイザー)、三菱商事株式会社、三菱重工業株式会社、ジャパン マリンユナイテッド株式会社、三井造船株式会社、新日鐵住金株式会社、株式会社日立製作所、古河電気工業株式会社、清水建設株式会社および、みずほ情報総研株式会社からなるコンソーシアム(「福島洋上風力コンソーシアム」)が2012年3月に経済産業省より受託しました「浮体式洋上ウィンドファーム実証研究事業」に関し、第2期工事のうち7MW油圧ドライブ型浮体式洋上風力発電設備用浮体1基の建造...
-
みずほ情報総研、「PMO支援サービス for スーパーカクテル」の提供を本格展開
―食品・医療機器・化学業に向け、システム化企画から導入を高度に支援― 「PMO支援サービス for スーパーカクテル」の提供を本格展開 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西澤 順一)は、株式会社内田洋行(本社:東京都中央区、代表取締役社長:柏原 孝)が提供する「スーパーカクテル」(*1)をベースとして、食品・医療機器・化学業向けに、基幹業務システムの計画策定および導入構築プロジェクトを効率的かつ高度に支援する「PMO支援サービス for スーパーカクテル」の提供を本格展開します。 食品・医療機器・化学業においてもトレーサビリティー要求の高まりや激化する競争戦略...
-
ISID、NECと大手企業向け統合人事パッケージ「POSITIVE」の販売で提携
ISID、NECと統合人事パッケージ「POSITIVE」の販売で提携 〜全国規模で販売チャネルを強化、高まる人材管理ニーズに対応〜 株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)は、大手企業向け統合人事パッケージ「POSITIVE(ポジティブ)」の販売チャネル拡大に向けて、日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長:遠藤 信博、以下NEC)と販売代理店契約を締結しました。 「POSITIVE」は、人事・給与・就業管理の効率化から戦略的人材マネジメントまで、あらゆる人材管理ニーズに対応する大手企業向け統合人事ソリューションです。中堅企業向けのパッケージ「STAFFBRAIN(...
-
みずほ情報総研、医療・健康情報分析ソフト「healthage」の機能を拡充
―健保組合・共済組合の「データヘルス計画」策定・評価を支援― 医療・健康情報分析ソフト「healthage(R)(ヘルサージュ)」を機能拡充 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西澤 順一)は、独自開発の医療・健康情報分析ソフト「healthage(ヘルサージュ)」の機能を拡充し、Ver.2.0として2013年12月より健康保険組合や共済組合等の職域保険の医療保険者向けに提供を開始いたします。「healthage」はソフトウェア単独でのご提供に加え、お客さまからデータをお預かりして分析するアウトソーシングサービス(データ処理代行サービス)、さらにはデータヘルスへの対応も含めた保健事業計画策定...
-
みずほ情報総研、きたぎんリース・システムにASPサービスを提供
みずほ情報総研、きたぎんリース・システムにASPサービス「収納代行Web受付サービス」を提供 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西澤 順一)は、このたび、きたぎんリース・システム株式会社(本社:岩手県盛岡市、取締役社長:金澤 陽一 以下、KLS)に、同社と同社の集金代行サービスを利用する委託者との間における請求依頼と処理結果の受け渡しをインターネット経由で行うASPサービス「収納代行Web受付サービス」を提供いたしました。なお、KLSでは2013年10月より、委託者とのデータ受け渡しに「きたぎんe−MCサービス」として、サービスを開始しています。 集金代行サービス事業者は...
-
セールスフォース・ドットコム、金融機関に特化したパートナープログラムを開始
セールスフォース・ドットコム、金融機関に特化したパートナープログラムを開始 クラウドサービス利用のガイドライン策定からシステム設計・運用を支援 クラウド・ソーシャル・モバイルの活用による金融機関の「カスタマーカンパニー」への変革を促進 世界シェアトップ(*)のCRMプラットフォームを提供する株式会社セールスフォース・ドットコム(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宇陀栄次、以下:セールスフォース・ドットコム)は本日、金融機関を対象としたパートナープログラムを開始することを発表しました。本プログラムでは、金融機関がクラウドサービスを利用するに当たって必要なガイドラインの策定から...
-
みずほ情報総研、「ソースコード脆弱性診断サービス」を提供開始
―アプリ開発初期段階でセキュリティ脆弱性を検出し、コスト削減&開発スピードup― みずほ情報総研「ソースコード脆弱性診断サービス」を提供開始 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西澤 順一)は、2013年6月18日より、ソフトウェアのアプリケーション開発段階において、ソースコードを元にアプリケーションのセキュリティ脆弱性を診断する「ソースコード脆弱性診断サービス」の提供を開始します。なお、本サービスには、日本ヒューレット・パッカード株式会社(略称:日本HP、本社:東京都江東区、代表取締役 社長執行役員:小出 伸一)の提供する、ソースコード解析ツール「HP F...
-
みずほ情報総研、「節電レポート ―リアルなデータから読み解く消費者の意識と行動―」を発売
みずほ情報総研e-bookリアルデータシリーズ『節電レポート ―リアルなデータから読み解く消費者の意識と行動―』を発売 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西澤 順一)は、2011年の東日本大震災直後から3回にわたって実施した「節電に対する生活者の行動・意識調査」の調査結果をまとめ、みずほ情報総研e-bookリアルデータシリーズ『節電レポート ―リアルなデータから読み解く消費者の意識と行動―』として本日より発売いたします。なお、本書は、デジタルコンテンツのダウンロード販売プラットホーム「DL-MARKET*1」にて購入することが可能です。 2011年から2012年にかけて、東日本大震災後に生じた電力...
-
みずほ情報総研、地方公共団体向け「貸付金管理システム」を提供開始
―東京都建設局が移転資金貸付管理業務の効率化に、パブリッククラウド環境で採用― 地方公共団体向け「貸付金管理システム」の提供を開始 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)は、2012年12月1日より、地方公共団体向け「貸付金管理システム」の提供を開始いたします。当システムは、既に東京都建設局によって採用され、「公共事業の施行に伴う移転資金貸付条例」に基づく資金貸付の管理業務用にカスタマイズのうえ、パブリッククラウド環境にて稼働しています。みずほ情報総研では、地方公共団体における各種貸付金管理業務のシステム化ニーズに応え、今般、パッケージシ...
-
みずほ情報総研、IIJなどとペーパーレス会議支援ソリューションの販売代理店契約を締結
― 代理店契約の締結により、iPad(TM)を用いたペーパーレス会議支援ソリューション「MHIR+SMART(R)−1」の販路を拡大 ― みずほ情報総研、IIJおよび日本情報通信と販売代理店契約を締結 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)はこのたび、iPadを用いたペーパーレス会議および議事録作成支援ソリューション「MHIR+SMART−1」の販路拡大に向け、株式会社インターネットイニシアティブ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鈴木 幸一、以下 IIJ)および日本情報通信株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:野村 雅行、...
-
みずほ情報総研、情報システム部門の技能継承に関する調査結果を発表
―回答企業の約9割が、技能継承の重要性を認識― 情報システム部門における技能継承に関する調査を実施 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、社長:井上 直美)は、企業の情報システム部門における技能やノウハウの継承状況を把握するため、「情報システム部門の技能継承に関するアンケート調査」を行い、このたび報告書としてまとめましたのでご案内いたします。 近年、団塊世代の引退により、熟練技術者の持つ技能やノウハウが途絶えるという問題が取りざたされています。企業の情報システム部門においても例外ではなく、熟練者の持つ知識や技能が属人化することでノウハウが継承されず、十分な知識や技...
-
みずほ情報総研など3社、「PMO支援サービス for GRANDIT」を提供
― みずほ情報総研、ベニックソリューションとインフォベックの協業により提供 ― グループ経営における基幹系システム統合計画を具現化する「PMO支援サービス for GRANDIT」の提供を開始 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)、ベニックソリューション株式会社(本社:兵庫県神戸市、取締役社長:宇野 知之)とインフォベック株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:山口 俊昌)は、企業グループ全体のITガバナンス構築の実現に向け、「PMO(*1)支援サービス for GRANDIT」の提供を開始します。 近年、内部統制、連結経営の導...
-
―初となる国内資本生保へのソリューション提供により、コールセンターにおけるカスタマーサービスの品質向上を支援― みずほ情報総研、三井生命に「音声認識ソリューション」を提供 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)はこのたび、三井生命保険株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:山本 幸央)より「音声認識ソリューション」を受注致しました。みずほ情報総研が保険業に特化し独自に開発した「音声認識ソリューション」の採用は国内資本の生命保険会社では今回が初めてのことであり(※)、三井生命保険では2012年8月からの本格稼動を予定しています(※...
-
みずほ情報総研、「MVNO向け料金収納サービス」をベスト電器に提供
― 移動通信サービスにおける料金収納業務のアウトソーシングを実現 ― MVNOとして新規事業に参入するベスト電器に、料金収納サービスを提供 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)は、MVNOとして新たに移動通信サービスに参入する株式会社ベスト電器(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:小野 浩司)に対して、料金収納を行うIT基盤を構築し2012年6月よりサービスの提供を開始しました。 スマートフォンやタブレット端末などの普及が進む中で、モバイル用途でのデータ通信の需要は高まっており、これらの利用者に応えるために、MVNOとして移動通信サー...
-
みずほ情報総研、川崎汽船にiPad活用の会議運営・ペーパーレス化支援ソリューションを提供
― 役員会議における運営の効率化とペーパーレス化を実現 ― 川崎汽船、iPad(TM)を活用した会議用ソリューション「MHIR+SMART(TM)−1」を導入 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)はこのたび、川崎汽船株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:朝倉 次郎)に、iPadの活用により会議運営の進行とペーパーレス化を支援するソリューション「MHIR+SMART−1(エムエイチアイアール スマート ワン)」を提供しました。なお、川崎汽船では、実際の会議における検証を経て5月から本格利用を開始しています。 川崎汽船では、以前...
-
みずほ情報総研、医療保険者向け医療・健康情報分析支援サービスを展開
― 独自のデータ分析ソフト「healthage(TM)」を開発し、医療費適正化に貢献 ― 医療保険者向け医療・健康情報分析支援サービスを展開 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)は、医療保険財政の健全化・医療費適正化に対する注目が高まるなか、医療保険分野で培ってきた業務ノウハウを活用した、共済組合や健康保険組合等の医療保険者向けみずほ医療・健康情報サービス(MHDataBank(SM))の開発を進めています。このたび、その一環として医療・健康情報分析ソフト「healthage(ヘルサージュ)」の開発に着手し、今夏からソフトの提供および同...
-
みずほ情報総研、静岡銀行にERP統合パッケージソフト活用の単体決算支援システムなど導入
― 2012年3月期決算で本格利用開始 ― みずほ情報総研、静岡銀行に単体決算支援システムと固定資産管理システムを導入 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)はこのたび、静岡銀行(本社:静岡県静岡市、頭取:中西 勝則)に金融機関向けのERP統合パッケージソフト「金融業向け会計テンプレート for SAP(R) ERP」を活用した単体決算支援システムおよび固定資産管理システムを導入いたしました。静岡銀行では、単体決算支援システムを昨年10月、固定資産管理システムを昨年8月に導入済みであり、本年4月からの年度決算で本格的に利用することを決定...
-
みずほ情報総研とISID、宮崎太陽銀行の「不動産担保評価・管理」システムを構築
宮崎太陽銀行の「不動産担保評価・管理」システムを構築 ― 不動産担保評価・管理に関わる業務効率向上と融資審査業務の全体最適を実現 ― みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)と株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)は、株式会社宮崎太陽銀行(本社:宮崎県宮崎市、頭取:川崎 新一)の「不動産担保評価・管理」システムを構築し、本年1月より県内外の全52店舗において稼動を開始したことを発表いたします。本システムには、両社が提供する地域金融機関向け統合ソリューション「BANK・R(バンクアール)」の...
-
みずほ情報総研など3社、MEMS用設計・解析ソフトウェア「MemsONE」Ver.5.0を発売
― MEMSデバイスの各種解析を有機的に連携、ユーザ知見や材料データの効率的な活用を実現 ― 統合型MEMS用設計・解析支援システム「MemsONE」Ver.5.0をリリース 一般財団法人マイクロマシンセンター、みずほ情報総研株式会社、株式会社数理システムにより構成される「MemsONEコンソーシアム」(*1)は、本日よりMEMS(*2)用設計・解析ソフトウェア「MemsONE」Ver.5.0の販売を開始します。 「MemsONE」は、MEMSの設計・開発における構造、電磁場、熱伝導などの数値解析機能を備え、動作機構を総合的に検証・評価する「機構解析シミュレータ」、エッチ...
-
みずほ情報総研とアクセラテクノロジ、共同開発のSalesforce向け検索ソリューションを販売
― 2012年2月より販売開始 ― みずほ情報総研とアクセラテクノロジ、クラウド対応エンタープライズサーチ“Search for Salesforce”を共同開発 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)とアクセラテクノロジ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:進藤 達也)はこのたび、本年秋から共同開発に取り組んでいるSalesforce向け検索ソリューション『Search for Salesforce』の販売を、2012年2月より開始することを決定いたしました。 現在、企業のクラウドサービス利用は急速に増加しており、その代表格で...
-
日本土地建物とみずほ情報総研、CREマネジメントシステム「CREXα」を構築
日本土地建物、CREマネジメントシステム『CREXα』(クレックスアルファ)による、クラウドサービスを提供開始 日本土地建物株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:吉田 卓郎)は、CRE(Corporate Real Estate:企業不動産)の情報を整備、一元化するための新たなITツールとして、クラウド型マネジメントシステム『CREXα』を構築し、12月1日よりサービスを開始いたします。 本システムは、株式会社セールスフォース・ドットコム(本社:東京都港区、代表取締役社長 宇陀栄次)とのOEMパートナー契約により、同社のクラウド型プラットフォーム「Force.c...
-
みずほ情報総研、グループIT基盤構想コンサルティングサービスを本格展開
― クラウド化に向けたIT起点のアプローチ、情報システム子会社との連携により早期構築を推進 ― グループIT基盤構想コンサルティングサービスを本格展開 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)は、企業グループの情報戦略を実現するグループ独自のIT基盤の構築に向けた「グループIT基盤構想コンサルティング」の本格展開を本日より開始いたします。 多くの子会社、関連会社を持つ企業グループにおいて、めまぐるしく変化する経営環境に迅速に対応していくにはグループ経営の強化を図ることが喫緊の課題であり、そのためには、グループ全体の経営・事業効率を高めるた...
-
住江織物とスミノエ、住友商事などと共同開発の循環型リサイクルタイルカーペット「ECOS」を発売
循環型リサイクルタイルカーペット(※1)「ECOS」発売 〜国内最高水準の再生材使用比率、最大で77%達成〜 住江織物株式会社(代表取締役社長:吉川 一三、本社:大阪市)と株式会社スミノエ(代表取締役社長:谷原 義明、本社:大阪市)は、住友商事株式会社(取締役社長:加藤 進、本社:東京都)、リファインバース株式会社(代表取締役社長:越智 晶、本社:東京都)の4社で共同開発したリサイクル原料の比率を大幅に高めたリサイクルタイルカーペット「ECOS(エコス)シリーズ」の製造を開始し、タイルカーペットにおける資源循環の実現を目指します。 住江織物と住友商事は、タイルカーペットの...
-
ISIDとみずほ情報総研、清水銀行で「BANK・R」の「顧客情報管理」などのシステムが稼動
清水銀行の業務支援システムを刷新、情報の一元管理化を実現 ―地域金融機関向け統合ソリューション「BANK・R(バンクアール)」の 「営業支援」「電子稟議」「担保・保証管理」「顧客情報管理」システムを導入― みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)と株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区、代表取締役社長:釜井 節生、以下ISID)は、株式会社清水銀行(本社:静岡県静岡市、頭取:山田 訓史)向けに、地域金融機関向け統合ソリューション「BANK・R(バンクアール)」の「顧客情報管理」「営業支援」「電子稟議」「担保・保証管理」システムを導入...
-
みずほ情報総研、経理トータルシステム「Account Cubeビジネステンプレート」IFRS対応版を発売
―メディア・コンテンツ業界固有の処理をカバーしたIFRS対応ソリューション― 経理トータルシステム「Account Cubeビジネステンプレート」IFRS対応版を発売 みずほ情報総研株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井上 直美)は、本日より、テレビ、ラジオなどのメディア業界、出版や映像・音声作品の制作などを営むコンテンツ業界を対象とする経理トータルシステム「Account Cube ビジネステンプレート」IFRS対応版の販売を開始いたします。 上場企業における「IFRS/国際財務報告基準(国際会計基準)」への準備の進展に伴い、多くの会計ソリューションでも対応...
-
みずほ情報総研、統合型MEMS用設計・解析支援システム「MemsONE」Ver.4.0を提供
― RFスイッチなど接触機構をもつMEMSデバイスの設計・開発の効率化を実現 ― 統合型MEMS用設計・解析支援システム「MemsONE」Ver.4.0をリリース 財団法人マイクロマシンセンター、みずほ情報総研株式会社、日本ユニシス・エクセリューションズ株式会社、株式会社数理システムにより構成される「MemsONEコンソーシアム」(*1)は、2011年2月7日よりMEMS(*2)用設計・解析ソフトウェア「MemsONE」Ver.4.0の販売を開始します。 本システムは、MEMSの設計・開発における構造、電磁場、熱伝導などの数値解析機能を備え、動作機構を総合的に検証・評価す...