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国立情報学研究所
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NICTと国立情報学研究所、世界最速の長距離データ転送に成功
世界最速の長距離データ転送に成功 ファイル転送プロトコルMMCFTPで転送速度１５０Gbpsを記録 NICTと大学共同利用機関法人情報・システム研究機構 国立情報学研究所（NII、所長：喜連川 優、東京都千代田区）はこのほど、NIIが開発したファイル転送プロトコル「MMCFTP」（Massively Multi−Connection File Transfer Protocol）を用いた日本ー米国間のデータ転送実験を行い、転送速度約１５０Gbpsで１〜１０テラバイト（TB）のデータを安定的に転送することに成功しました。従来は８０Gbpsの長距離転送が「世界最速」として報告されており、距離条件・転送速度ともに大幅に上回る今回の実験結果は「世界最速」（１サーバー対１サーバーのデータ...
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デンソーとデンソーウェーブ、解答代筆ロボットアーム「東ロボ手くん」を開発
デンソー、解答代筆ロボットアーム「東ロボ手くん」を開発 〜人工知能が解いた論述式問題の答案を用紙に筆記〜 株式会社デンソー（本社：愛知県刈谷市、社長：有馬 浩二）と株式会社デンソーウェーブ（本社：愛知県知多郡阿久比町、社長：中川 弘靖）は、人工知能（AI）が解いた論述式問題の答案を解答用紙に筆記する解答代筆ロボットアーム「東ロボ手くん（とうろぼてくん）」を開発し、１１月１４日に開催された大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所（以下NII、本部：東京都千代田区、所長：喜連川 優）が中心となって取り組むAIプロジェクト「ロボットは東大に入れるか」の２０１６成果報告...
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理研など、スパコン「京」と最新鋭気象レーダを生かした「ゲリラ豪雨予測手法」を開発
「京」と最新鋭気象レーダを生かしたゲリラ豪雨予測 −「ビッグデータ同化」を実現、天気予報革命へ− ■ポイント ・「京」を用いたシミュレーションによるゲリラ豪雨の再現 https://www.youtube.com/watch?v=s2PgH0mZ7G0&feature=youtu.be ■要旨 理化学研究所（理研）計算科学研究機構データ同化研究チームの三好建正チームリーダーと情報通信研究機構、大阪大学らの国際共同研究グループ（※）は、スーパーコンピュータ「京」［１］と最新鋭気象レーダを生かした「ゲリラ豪雨［２］予測手法」を開発しました。 スーパーコンピュータを使った天気予報シミュレーションは、通常１kmより粗い解像度で、１時間ごとに新しい観測データ...
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日本事務器、「SINETクラウドサービス」経由で「ネオシリウス・クラウド」のサービスを提供開始
日本事務器、国立情報学研究所（NII）の「SINETクラウドサービス」経由での「ネオシリウス・クラウド」のサービス提供を開始〜図書館システムとして初〜 日本事務器株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：田中 啓一、資本金３．６億円、以下：NJC）は、同社の大学図書館情報サービス「ネオシリウス・クラウド」（注１）が、大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所（本部：東京都千代田区、所長：喜連川 優、以下：NII）より、NIIが構築・運用する学術情報ネットワーク「SINET」（注２）の「SINETクラウドサービス」のサービス提供機関として大学図書館システムで初の承認を受けました。 これ...
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日立ソリューションズなど、膨大な時空間データの高速検索を可能とするプラットフォームを販売
膨大な時空間データの高速検索を可能とする 「GeoMation Option for Hitachi Advanced Data Binderプラットフォーム」を販売 日立の高速データアクセス基盤の大量な時空間データを高速に検索して地図上に表示 株式会社日立ソリューションズ（本社：東京都品川区、取締役社長：佐久間 嘉一郎／以下、日立ソリューションズ）は、エンタープライズ型地理情報システム「GeoMation」において、株式会社日立製作所（執行役社長兼COO：東原 敏昭／以下、日立）の高速データアクセス基盤「Hitachi Advanced Data Binderプラットフォーム（以下、HADBプラットフォーム）」（※１）と連携し、ビッグデータ活用を実現するための並列時空間検索機能（※２...
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世界で初めて、誤り率監視の不要な量子暗号実験に成功 〜波束の収縮に基づいた新原理による手法を実証〜 日本電信電話株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：鵜浦博夫 以下、NTT）と東京大学大学院工学系研究科（東京都文京区、総長：五神 真）は共同で、光子伝送の誤り率監視を行うことなしに安全性を確保する量子暗号を世界で初めて実現しました。 本成果は、総当たり差動位相シフト（round−robin differential phase shift： RRDPS）方式と呼ばれる量子暗号方式を実験により実証したものです。この結果により、不確定性原理に基づく従来の方式と異なり、波束の収縮（※１）を安全性の原理とした量子暗号を世界で初めて...
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理研と東工大と富士通など、スパコン「京」がGraph５００で世界第１位を奪還
スーパーコンピュータ「京」がGraph５００で世界第１位を奪還 ビッグデータの処理で重要となるグラフ解析でも最高の評価 理化学研究所（理研）と東京工業大学、アイルランドのユニバーシティ・カレッジ・ダブリン、九州大学、富士通株式会社による国際共同研究グループは、ビッグデータ処理（大規模グラフ解析）に関するスーパーコンピュータの国際的な性能ランキングであるGraph５００（※）において、スーパーコンピュータ「京（けい）」（注１）による解析結果で、２０１４年６月以来、再び第１位を獲得しました。これは、東京工業大学博士課程（理研研修生）上野晃司氏らによる成果です。 大規模グラフ解析の性能は、大...
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UEL、住宅建築業界向けポータルサイト「uSmaju（ユースマージュ）」を提供開始
日本ユニシス・エクセリューションズ 住宅建築業界向けポータルサイト「uSmaju（TM）（ユースマージュ）」を提供開始 〜住宅建築業務および周辺業務をシームレスにつなぎ、家づくりの効率化とコスト低減を支援〜 日本ユニシス・エクセリューションズ株式会社（本社：東京都新宿区、社長：今村 康、以下UEL）は、住宅建築業務および周辺業務をシームレスにつなぐ各種機能・サービスを搭載した、住宅建築業界向けポータルサイト「uSmaju（ユースマージュ）」を開発し、２０１４年１２月初旬から順次サービスを開始します。 UELは３０年以上にわたり大手住宅メーカーを中心に住宅設計３次元CADシステム「DigiDR（デジド）（注１）」...
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NTT東日本など、スマートシティアプリケーションの実現へ向けた実証実験を開始
スマートシティアプリケーションの実現へ向けた自治体および市民とのグローカルなアプローチの実証実験を開始 〜日欧で検討したCloud of Things（ClouT）参照アーキテクチャの有効性を三鷹市と藤沢市にて実証〜 東日本電信電話株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山村雅之、以下 NTT東日本）、慶應義塾大学SFC研究所（神奈川県藤沢市、所長：小川克彦）、大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所（東京都千代田区、所長：喜連川優）、日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鵜浦博夫）およびパナソニック システムネットワークス株式会社（本社：東京都中央区、代...
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富士通研究所、特性の異なる通信網に適用可能なWAN高速化技術を開発
特性の異なる通信網に適用可能なWAN高速化技術を開発 従来の２倍の高速化を実現し、ユーザの体感速度を向上 株式会社富士通研究所（注１）（以下、富士通研究所）は、モバイル網と国際網といったデータ欠落や遅延などの特性が異なる通信網を含む広域網（WAN）に適用可能な高速化技術を開発し、こうしたWANにおいて従来の２倍の速度向上を実現しました。 従来のWAN高速化技術は、WANの両端に一対の高速化装置を設置することが多く、WAN内に特性の異なる通信網が含まれることが考慮されていませんでした。このため、WANによっては最大の性能が引き出せない場合がありました。 本技術は、WANの中に高速化装置を分散配置し、各装置...
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「量子暗号に３０年ぶりの新原理」 ―「読まれたら気づく」から「読めない」手法へ― １．発表のポイント ◆従来の量子暗号（注１）は、不確定性原理（注３）に基づき、通信路（注２）の雑音量を監視することでセキュリティを確保していたのに対し、監視が不要な全く新しい原理に基づく量子暗号方式を提案 ◆特殊な光源は用いず、レーザー光パルス間の干渉効果のみを用いて、雑音耐性を飛躍的に向上し、セキュリティ確保のために費やされる通信量を大幅に削減 ◆既存の光通信技術を基に、物理法則に裏打ちされた強固なセキュリティをさまざまな場面で提供する道を拓く成果 ２．発表概要： 量子暗号（注１）は、量子...
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京都教育大学様の教育・研究用システム基盤を刷新 「UnifIDone キャンパスクラウド」を導入し、学生が、いつでもどこでも学修できる環境を整備 当社はこのたび、国立大学法人京都教育大学（所在地：京都府京都市、学長：位藤 紀美子、以下、京都教育大学）様と共同で、京都教育大学様の教育・研究システム、図書館システム、および全学情報ネットワークの設備を刷新し、本格運用を開始しました。 京都教育大学様は、今回の刷新にあたり、当社の大学向けクラウドソリューション「FUJITSU 文教ソリューション UnifIDone（ユニファイドワン）キャンパスクラウド」（以下、「UnifIDone キャンパスクラウド」）などのソリューション...
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日本ユニシス、データカタログのあるべき姿に関する調査研究を内閣官房から受託
日本ユニシス 「オープンデータの推進のためのデータカタログの在り方に関する調査」を、 内閣官房から受託 日本ユニシス株式会社（本社：東京都江東区、社長：黒川 茂、以下 日本ユニシス）は、政府など行政機関が保有する白書、防災・減災情報、地理空間情報、人の移動に関する情報、予算・決算・調達情報、統計情報といった公共データを、民間ビジネスなどで積極的に利活用できるようにする「オープンデータ」政策の具体的施策の推進のため、「データカタログ（オープンデータのポータルサイト）」に求められる要件、構造、利用者向けユーザビリティといった、データカタログのあるべき姿に関する調査研究「オープンデ...
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富士通研究所など、人工頭脳プロジェクトで代々木ゼミナールの模試に挑戦
国立情報学研究所の人工頭脳プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」で、 代々木ゼミナールの模試に挑戦！ 国立情報学研究所（注１）（以下、NII）の人工頭脳プロジェクト『ロボットは東大に入れるか』（以下、東ロボ）の数学チームに、株式会社富士通研究所（注２）（以下、富士通研究所）は、昨年度から参画し共同研究を行っています。「東ロボ」はNIIの新井紀子教授を中心に２０１１年にスタートしたもので、２０１６年までに大学入試センター試験で高得点をマークし、２０２１年に東京大学入試を突破することを目標としています。 本年度は、これまでの研究成果をもとに、学校法人高宮学園 代々木ゼミナール（注３...
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ウイングアーク、BIツールと日立の高速データアクセス基盤を連携させる専用アダプターを販売
情報活用ダッシュボード「MotionBoard」と日立の高速データアクセス基盤 「Hitachi Advanced Data Binder プラットフォーム」を連携させる 「MotionBoard Adapter for Hitachi Advanced Data Binder」を販売開始 １stホールディングスグループのウイングアーク株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：内野弘幸）は、膨大な情報をダイナミックに可視化するBIツール「MotionBoard」と、株式会社日立製作所（以下、日立）が１０月３０日（水）から販売開始する、ビッグデータの利活用を実現する高速データアクセス基盤「Hitachi Advanced Data Binder プラットフォーム」の新モデル（＊１）とを連携させる専用アダプター「MotionBoard Adapter for Hit...
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NTTなど、量子コンピュータを理論的に統合評価する方法を確立
世界初、量子コンピュータを理論的に統合評価する方法を確立 〜ソフトウエア的アプローチがパフォーマンス向上の決め手！〜 情報・システム研究機構 国立情報学研究所（所長 喜連川 優、以下NII）の根本香絵教授とその研究チームは、日本電信電話株式会社（代表取締役社長 鵜浦 博夫、以下NTT）物性科学基礎研究所と共同で、世界初となる量子コンピュータを理論的に統合評価する方法を開発しました。最近、量子コンピュータの基礎となる技術が、世界的に目覚ましい実験的成果を挙げています。そこでわれわれは、現時点で最も有望な大規模量子コンピュータの方法である「誤り耐性（フォールトトレラント）量子コンピュー...
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DTS、日立と共同開発したBI用アプライアンス製品を販売開始
DTSが迅速かつ容易にビッグデータの戦略的な分析、活用を可能にする アプライアンス製品「DaTa SuperExpress」を日立と共同開発し販売開始 操作性に優れたビジネスインテリジェンスツールと 超高速大容量のデータウェアハウスを連携して提供 株式会社DTS（代表取締役社長：西田 公一／以下、DTS）は、このたび、株式会社日立製作所（執行役社長：中西 宏明／以下、日立）の協力のもと、ビッグデータの戦略的な分析、活用を可能にするBI（＊１）用アプライアンス製品「DaTa SuperExpress」を開発し、６月３日から本格的に発売開始します。本製品は、優れた操作性で業務データの容易な分析を可能にするBIツール「BI NavigationStudio」と、日...
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ＮＥＣ、山梨大学の情報システム基盤をクラウド環境へ移行 〜プライベートクラウドとパブリッククラウドを組み合わせ、コストを削減〜 ＜本件に関する情報＞ ＮＥＣ 文教・科学ソリューション事業部 http://jpn.nec.com/educate/ ＮＥＣは、国立大学法人山梨大学（学長 前田秀一郎、以下「山梨大学」）の情報システム基盤を、クラウド環境へ移行しました。また、ＰＣ教室やフリースペースの端末をシンクライアントシステムにより刷新し、両システムが、本年９月から稼動開始しました。 山梨大学は、これまで甲府キャンパスと医学部キャンパスで別々に基幹サーバを設置・運用していました。このたび、これらのサーバ...
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日立、研究者向け情報公開システム「ＲｅａＤ＆Ｒｅｓｅａｒｃｈｍａｐ」にＰａａＳサービスを提供
日立、科学技術振興機構と国立情報学研究所が運営する 国内最大級の研究者向け情報公開システム「ＲｅａＤ＆Ｒｅｓｅａｒｃｈｍａｐ」 のシステム基盤に、ＰａａＳサービスを提供 株式会社日立製作所（執行役社長：中西 宏明／以下、日立）は、このたび、独立行政法人科学技術振興機構（理事長：中村 道治／以下、ＪＳＴ）ならびに国立情報学研究所（所長：坂内 正夫／以下、ＮＩＩ）が運営する、約２２万人におよぶ国内最大級の研究者総覧データベースで、研究者が研究業績や所属などの情報を登録・公開するためのシステム「ＲｅａＤ＆Ｒｅｓｅａｒｃｈｍａｐ（リードアンドリサーチマップ）」（以下、Ｒ＆Ｒシステム...
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凸版印刷とセブン＆アイＨＤなど、消費者向けＣＯ２排出量取引の実証実験を開始
顔が見える排出権シールを集めて、個人や地域団体のＣＯ２排出のオフセットに！ 消費者向けＣＯ２排出量取引に関する世界初の実証実験を開始 〜イトーヨーカドー 北砂店、２月９日（水）から２月２２日（火）まで〜 国立情報学研究所（所長：坂内 正夫）、凸版印刷株式会社（代表取締役社長：金子 眞吾、以下 凸版印刷）、日本ユニシス株式会社（代表取締役社長：籾井 勝人、以下 日本ユニシス）、株式会社セブン＆アイ・ホールディングス（代表取締役社長最高執行責任者：村田 紀敏、以下 セブン＆アイ・ホールディングス）、三菱ＵＦＪリース株式会社（代表取締役社長：村田 隆一、以下、三菱ＵＦＪリース）は、...
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日本ユニシスなど４社、コンソーシアム「サプライチェーン環境貢献技術検討協議会」を設立
国立情報学研究所、日本ユニシス、凸版印刷、セブン＆アイ・ホールディングス ＩＣＴを活用したＣＯ２排出量取引の新たな取引手法の実用化を目指すコンソーシアム 「サプライチェーン環境貢献技術検討協議会」を設立 〜世界初、個人レベルのＣＯ２排出量取引に関する実証実験を実施〜 国立情報学研究所（所長：坂内 正夫）、凸版印刷株式会社（代表取締役社長：金子 眞吾、以下 凸版印刷）、日本ユニシス株式会社（代表取締役社長：籾井 勝人、以下 日本ユニシス）、株式会社セブン＆アイ・ホールディングス（代表取締役社長最高執行責任者：村田 紀敏、以下 セブン＆アイ・ホールディングス）は、ＩＣＴを活用した...
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東急電鉄など、ｉＰｈｏｎｅアプリ「ｐｉｎ＠ｃｌｉｐ ピナクリ」新サービスの実証実験を開始
経済産業省２０１０年度 「ＩＴとサービスの融合による新市場創出促進事業（地理・空間情報基盤活用サービス実証事業）」 街なかソーシャル・エンタテインメント『ｐｉｎ＠ｃｌｉｐ ピナクリ』 渋谷の街に掲出する位置情報付きＡＲマーカを活用した 新しいジオサービスの実証実験を１１月１２日から開始 当社は、株式会社関心空間、大学共同利用機関法人情報・システム研究機構国立情報学研究所、株式会社東急エージェンシーと共同で、昨年度開発したｉＰｈｏｎｅアプリケーション『ｐｉｎ＠ｃｌｉｐ ピナクリ』（※１）の新しいサービスの実証実験を、２０１０年１１月１２日から渋谷駅周辺（※２）において開始します。...