Pickup keyword
ヒートアイランド
-
移動式の温熱・風環境計測システムを開発 〜東京大学と都心マラソンコースの温熱環境計測を実施〜 清水建設(株)<社長 井上和幸>はこのほど、ヒートアイランド現象等の進行により都市の夏季屋外温熱環境が過酷化していることを踏まえ、一定規模の地域において酷暑緩和策が必要な地点と緩和策の提案に欠かせない原因の特定を支援する移動式の環境計測システムを開発・実用化しました。このシステムは、エリアの温熱環境を計測する「エリア計測車」と局地の温熱や風環境を計測する「スポット計測車」から構成されます。 実用化第一弾として、8月11日〜14日の4日間にわたり、東京大学工学部都市計画学科の横張真...
-
パナソニック、東京都港区と夏の暑さ対策で「グリーンエアコン」の実証実験を開始
夏の暑さ対策に向け、港区と共同で 「グリーンエアコン」の実証実験を開始 パナソニック株式会社(以下、パナソニック)は、夏季のヒートアイランド対策の一環として、オープンスペースの暑さをやわらげ、快適さを提供するグリーンエアコン(開発中)の実証実験を、東京都港区(以下、港区)と共同で実施します。 今回の実証実験は、港区が提供する公共空間の新橋駅前西口広場に、パナソニックが現在開発中のドライ型ミストを搭載したグリーンエアコンを設置し、屋外空間での冷却性能や利用者の快適性などの検証、効果確認を行うものです。パナソニックは、今回の実証実験を通じてグリーンエアコンの公共空間での受容性...
-
三菱電機、高い省エネ性を実現したビル用マルチエアコンのリプレースタイプを発売
業界トップの省エネを実現し、リプレースタイプを新たにラインアップ 三菱電機 ビル用マルチエアコン「グランマルチ」新製品発売のお知らせ 三菱電機株式会社は、ビル用マルチエアコンの新製品として、業界トップ(※1)の高い省エネ性を実現し、冷房運転できる外気温度の上限を52℃まで拡大するとともに、リプレースタイプを新たにラインアップした「グランマルチ」シリーズ31機種を、2015年3月2日に発売します。 ※1:2014年12月17日現在当社調べ、APF2006の基準において *製品画像などは添付の関連資料を参照 <「グランマルチ」について> ビル用マルチエアコンにおいて世界で初めてア...
-
積水化学、下水熱利用システム「エスロヒート下水熱−管底設置型」を発売
下水熱利用システム「エスロヒート下水熱−管底設置型」の発売について −適用管路拡大で再生可能エネルギーの普及に貢献− 積水化学工業株式会社(代表取締役社長:根岸修史、以下、当社)の環境・ライフラインカンパニー(プレジデント:高見浩三(◇))は、下水熱利用システム「エスロヒート下水熱−管底設置型」を12月1日より発売いたします。 下水道管路の底部に敷設した集熱管で下水熱を回収し、地上に送るシステムで、あらゆる管形状に対応が可能です。下水の温度は年間を通して外気温よりも安定しているため、冬場は温熱源として、夏場は冷熱源として活用でき、空気熱源ヒートポンプシステムと比較して電力コ...
-
ダイキン、年間運転効率を大幅に向上したビル用マルチエアコン「VRV X」シリーズを発売
ビル用マルチエアコン 「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)」を目指し、年間運転効率を大幅に向上 ビル用マルチエアコン『VRV X』シリーズを新発売 ダイキン工業株式会社は、建物全体のエネルギー消費を正味ゼロにするネット・ゼロ・エネルギー・ビル(以下、ZEB)(※1)の実現に向けて、年間運転効率を大幅に向上したビル用マルチエアコン『VRV X』シリーズ(22.4kW〜118.0kW 全18機種)を2015年3月2日より発売します。 本商品は、低負荷時の運転効率を大幅に向上した新型スクロール圧縮機と、負荷に合わせて全自動で冷媒温度をコントロールする新しい冷媒制御で、年間の消費電力量を大幅に削減し...
-
東京建物など、東京・豊洲の超高層分譲マンション(550戸)のモデルルームをオープン
2013年東京都内で最も売れたマンション(※)「SKYZ TOWER&GARDEN」に次いで新登場 大手ディベロッパー6社が集結、総開発面積約3.2haの大規模開発 「東京ワンダフルプロジェクト BAYZ TOWER&GARDEN(総戸数550戸)」 5月31日(土)モデルルームオープン 東京建物株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所レジデンス株式会社、東急不動産株式会社、住友不動産株式会社、野村不動産株式会社は、東京都江東区豊洲6丁目に開発中の地上31階建、超高層分譲マンション「東京ワンダフルプロジェクト BAYZ TOWER&GARDEN(総戸数550戸)」のモデルルームを5月31日(土)にオープンします。なお、販売開始...
-
ウォーターダイレクト、「クリティアプラス 経口補水液 パウダータイプ」を発売
熱中症や日々の生活に水分補給を 健康食品『クリティアプラス』経口補水液 パウダータイプ新商品を発売 〜さらにビタミンB1・B6・B12の栄養機能食品として健康維持を〜 ミネラルウォーター宅配サービスを行う株式会社ウォーターダイレクト(本社:東京都品川区、代表取締役 執行役員社長:伊久間 努、以下:ウォーターダイレクト)は、ナチュラルミネラルウォーター『CLYTIA(クリティア)25*(◇1』とともにお客様の健康的なライフスタイルを提案する健康食品「クリティアプラス」のラインアップとして、昨今ますます関心度が高まっている熱中症の対策アイテム『クリティアプラス 経口補水液 パウダータイプ』を...
-
大成建設など、カビの発生を抑えメンテナンスしやすくした保水性ブロックを開発
夏場の暑さを和らげ、メンテナンス性も向上した保水性ブロック −自然素材を用いることで、色合いも豊かに− 大成建設株式会社(社長:山内隆司)と八木惣株式会社(社長:八木重和)は、夏場の暑さを緩和する保水性ブロックにおいて、カビの発生を抑制し、メンテナンス性を向上させた新しい商品を共同開発しました。(注1) さらにこの保水性ブロックは、自然素材である「土」を基材としているため、在来製品には無かった趣きある豊かな色合いや、濃色系での製作が可能となることから、意匠性が求められる条件下での利用の拡大も見込まれます。 もともと、保水性ブロックは都市のヒートアイランドや熱中症対策技術の...
-
トヨタなど、緑地の水やりを自動で制御する「スマートグリーン潅水システム」を開発
トヨタ自動車とダイトウ テクノグリーン、 緑地の水やりを自動で制御する 「スマートグリーン潅水システム」を新開発 −"必要な時に必要なだけ"の潅水で約68%の節水効果− トヨタ自動車株式会社(本社:愛知県豊田市、代表取締役社長:豊田 章男 以下、トヨタ)と、緑化資材の企画開発・製造・販売を手がけるダイトウ テクノグリーン株式会社(本社:東京都町田市、代表取締役社長:篠田 正志 以下、ダイトウ)は、都市緑化における緑地の水やり(潅水)を自動制御する「スマートグリーン潅水システム(Smart Green Irrigation system、以下SGI)」を共同開発した。 トヨタの子会社であるトヨタルーフガーデン株...
-
大和ハウスグループ、大阪マルビル6階までの壁面緑化工事が完成
大阪マルビル緑化プロジェクト「都市の大樹」始動 大和ハウスグループと建築家 安藤忠雄氏は、協働で日本初の円筒形超高層ビル“大阪マルビル”の1階から6階(地上約30m)までの壁面緑化工事を2013年1月5日より進めてきましたが、6月6日、工事が完成し、大阪マルビル緑化プロジェクト「都市の大樹(たいじゅ)」を始動することとなりました。 「都市の大樹」は、大阪マルビルを大木に見立て、ツルや蔦などで壁面を覆い、大阪の新たなシンボルにしようと企画されたプロジェクトです。当社グループが安藤忠雄氏の呼びかけに賛同し、実施することになりました。 これまで大阪の情報発信基地として人々に親し...
-
三井不動産レジデンシャルなど、東京・豊洲の超高層分譲マンションモデルルームをオープン
総合ディベロッパー6社が結集、総開発面積3.2haの大規模開発 「東京ワンダフルプロジェクトSKYZ TOWER&GARDEN(総戸数1,110戸)」 6月8日(土)モデルルームオープン ■三井不動産レジデンシャル株式会社、東京建物株式会社、三菱地所レジデンス株式会社、東急不動産株式会社、住友不動産株式会社、野村不動産株式会社は東京都江東区豊洲6丁目に開発中の地上44階建て、超高層分譲マンション「東京ワンダフルプロジェクト SKYZ TOWER&GARDEN(総戸数1,110戸)」モデルルームを6月8日(土)にオープンいたします。なお、販売開始は7月上旬を予定しています。 ■本物件は、豊洲新市場をはじめ分譲住宅や賃貸住...
-
ローソン、電気使用量を約30%削減できる省エネルギー実験店舗をオープン
東京大学生産技術研究所と共同開発した設備を導入 過去最大の店舗電気使用量約30%を削減 最新省エネルギー実験店舗オープン 株式会社ローソン(本社:東京都品川区、代表取締役社長CEO:新浪剛史)は、2012年12月7日(金)に自然の力を活用した省エネルギー実験店舗を神奈川県海老名市にオープンいたします。ローソンは、2008年5月から東京大学生産技術研究所(野城研究室・馬郡研究室)と共同で、省エネ店舗の実験を行っています。今回オープンする店舗には、共同開発した最新の環境配慮設備を導入しており、店舗全体の電気使用量を2010年度対比で約30%削減できます。これは過去最大の削減率となりま...
-
サントリーとトヨタ、中国での環境緑化事業で協力し上海に合弁会社を設立
サントリーとトヨタ、中国における環境緑化事業で協力 上海に合弁会社を設立 サントリーホールディングス株式会社(以下、サントリー、本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:佐治信忠)の100%子会社であるサントリーミドリエ株式会社(以下、サントリーミドリエ、本社:東京都港区、代表取締役社長:金山典生)とトヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ、本社:愛知県豊田市、代表取締役社長:豊田章男)は、中国での環境緑化事業において協力することを発表した。本事業は合弁会社「トヨタサントリーミドリエ(上海)園芸有限会社(以下、トヨタサントリーミドリエ)」を通じて行う。合弁会社の資本金は、196,000...
-
三菱マテリアル建材、高耐久性・遮熱性押出成形セメント板「メース サンガード」を販売開始
三菱マテリアル建材(株)、高耐久性・遮熱性フッ素樹脂系塗料を採用した 押出成型セメント板(ECP)「メース サンガード」を販売開始 三菱マテリアル建材株式会社(本社:東京都中央区)は、AGCコーテック株式会社(本社:東京都千代田区)の太陽熱高反射(遮熱)塗料「ボンフロン サンバリア(R)」を採用した高耐久性・遮熱性押出成形セメント板「メース サンガード」を2012年1月中旬より販売開始いたします。 押出成形法の特徴を生かした「メース」は、高品位の意匠性と高耐久性を実現した外壁材として、さまざまな建築物に採用されております。特に、フッ素系、ウレタン系、光触媒系(セルフクリー...
-
富士キメラ総研、エコ・セーフティー住宅用建材・機器の国内市場調査結果を発表
20年5兆円規模に 創エネ・省エネ機器中心の エコ・セーフティー住宅用建材・機器の国内市場を調査 −2020年建材・機器市場規模推移・予測− ●4分野全体市場 5兆5,558億円(10年から10年間平均伸び率 9.0%) ●創エネ・省エネ 4兆6,840億円(10年から10年間平均伸び率 12.3%) ●断熱・遮熱 6,684億円(10年から10年 間平均伸び率 0.1%) ●防 災 1,208億円(10年から10年間平均伸び率 0.6%) マーケティング&コンサルテーションの(株)富士キメラ総研(東京都中央区日本橋小伝...
-
ノザワ、壁面緑化メーカーと共同で「外壁一体型ビルトイン壁面緑化」を開発
業界初!!新発想の壁面緑化を実現 外壁一体型ビルトイン壁面緑化を共同開発 株式会社ノザワ(本社:神戸市中央区浪花町15番地)は、壁面緑化メーカー株式会社杉孝と共同で、パネル一体型壁面緑化(※特許出願済)を開発いたしました。本商品は、壁面と緑化部を一体にする事により、緑化取り付け金物の設置の必要が無く、従来の壁面緑化に比べ低コスト・高パフォーマンスを実現しております。 建築物等の壁面緑化は、ヒートアイランド現象緩和、美観向上、環境負荷低減等の観点より、近年注目を集めてきております。しかし、従来の壁面緑化は、導入時のイニシャルコストが高く、植物の維持管理が難しいなどの理由によ...
-
JR東日本グループ、ルミネ荻窪屋上に貸菜園施設「ソラドファームルミネ」を来春オープン
JR東日本グループは屋上緑化や菜園の展開を通じて、 環境対策や憩いの場を創出し、地域との共生を推進しています 〜「ソラドファームルミネ」が2011年3月5日(土)OPEN〜 JR東日本グループは、環境保全活動の一環としてヒートアイランド現象の軽減効果や、ビルの空調エネルギーの抑制などを図るため、保有する駅ビルやオフィスビル・駅舎の屋上緑化を推進しています。 また、この一環として野菜・果実の栽培体験を通じて、都心での土や植物とのふれあいを楽しんでいただくとともに、人と人との出会いや憩いの場の創出を図るため、貸菜園の設置にも取り組んでおり、多くのお客さまに好評をいただいています...
-
NTT都市開発とNTTファシリティーズ、屋上緑化の取り組み状況を発表
アーバンネット三田ビルにおける屋上緑化の取り組みについて 〜サツマイモ、カボチャ、ゴーヤ等の屋上緑化に加え、新たに養蜂活動も実施〜 NTT都市開発株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:三ツ村 正規)と株式会社NTTファシリティーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:沖田 章喜)は、2006年から毎年アーバンネット三田ビル(東京都港区三田3−10−1)において、ヒートアイランド対策の一環として屋上緑化の取り組みを行っております。 今年は、「人・街・自然をつなげて街のECOをつくる!」というビジョンのもと、従来どおりの屋上緑化(サツマイモの水気耕栽培システム「グリー...
-
「羽田物流ターミナル」を新設 ヤマトグループの総力を結集し、企業理念を具現化する ソリューション&ショーケース・ターミナルとして2012年から稼動 ヤマトホールディングス株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:瀬戸薫)は、ヤマト運輸株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:木川眞)が「羽田物流ターミナル」の着工を決定いたしましたので、お知らせいたします。 1.「羽田物流ターミナル」の基本構想 「羽田物流ターミナル」は、今後のアジア圏の物流を取り巻く大きな環境変化に対応し、アジア全域におけるお客様のサプライチェーンマネジメントのニーズにお応えするための統合ソリューシ...