ダイキン、年間運転効率を大幅に向上したビル用マルチエアコン「VRV　X」シリーズを発売

ビル用マルチエアコン
「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）」を目指し、年間運転効率を大幅に向上
ビル用マルチエアコン『VRV　X』シリーズを新発売


　ダイキン工業株式会社は、建物全体のエネルギー消費を正味ゼロにするネット・ゼロ・エネルギー・ビル（以下、ZEB）（※１）の実現に向けて、年間運転効率を大幅に向上したビル用マルチエアコン『VRV　X』シリーズ（２２．４kW〜１１８．０kW　全１８機種）を２０１５年３月２日より発売します。
　本商品は、低負荷時の運転効率を大幅に向上した新型スクロール圧縮機と、負荷に合わせて全自動で冷媒温度をコントロールする新しい冷媒制御で、年間の消費電力量を大幅に削減しました。さらに外気温５０℃という厳しい環境での冷房運転が可能になり、また配管接続の自由度も高めることで、多様な設置状況に対応します。

【商品の特長】
１．ZEB化を目指すキー技術を搭載し、従来比年間２０％省エネ
　実際に空調機の年間使用状況を調べた結果、真夏や真冬の負荷が非常に高いなかでの運転時間は短く、運転時間の約９０％が、機器の定格能力の５０％以下で運転されていることがわかりました（※２）。このため、負荷が少ないときにどれだけ効率よく運転するかが、ZEB実現に向けてのキーポイントとなります。
　本商品では、運転効率を大幅に向上した「新型スクロール圧縮機」と、必要な負荷をリアルタイムに把握して冷やしすぎや暖めすぎを低減する「全自動省エネ冷媒制御」（※３）の採用により、低負荷時の大幅な高効率化を実現しました。さらに待機電力を従来比１５％削減（※３）（※４）し、年間のトータル消費電力量を従来比約２０％（※４）削減します。

２．５０℃の外気温度でも運転を継続する「タフネス冷房」
　新形状プロペラファンの搭載により、室外機内の風通りを良くすることで熱交換効率を向上し、高温時での能力低下を抑えます。また、外気温度にかかわらず安定して電気部品を冷却できる独自の冷媒冷却回路を搭載し、冷房運転可能な外気温の上限を従来機の４３℃から５０℃まで拡大しました。ヒートアイランド化している都市圏や熱のこもりやすい狭いスペースなどの過酷な設置状況でも、安定した連続運転を実現します。

３．配管接続の自由度と室内機接続容量を拡大し、設計自由度を向上
　配管接続において、室外機を出て１つ目の分岐から最も遠い室内機までの距離を、従来の４０mから９０mまで拡大し、１フロアの面積が広い建物でも１系統での展開が可能になりました。さらに、室外機に接続できる室内機の容量を従来の最大１３０％から２００％（※５）まで拡大します。大規模な建物へのビル用マルチエアコン設置が増えているなか、配管や室内機接続の自由度を拡大することで、より多様な設計ニーズにお応えします。

【価格・発売時期】

　＊添付の関連資料を参照

【開発の背景】
　近年、業務用途のエネルギー消費量が増加傾向にあり、省エネ対策の強化が叫ばれるなか、ZEBへの動きは、海外先進国と同様に日本でも加速しています。２０２０年までには新築公共建築物等にて、２０３０年までには新築建築物の平均にてZEBを実現するロードマップが公表（※６）されており、ビル設備において消費エネルギーの約５割（※７）を占める空調機の大幅なエネルギー消費量削減が求められています。
　当社は１９８２年に日本で始めてビル用マルチエアコンを発売以降、機器の省エネ性を向上するとともに、機器に内蔵した各種センサー情報を元に運転実態を把握する遠隔保守サービス（エアネットサービスシステム）を開始し、運転実態から分かる省エネルギー化の推進やお客様の困り事の解決を行ってきました。ここで得た膨大な運転データから、ZEB実現に向けて年間運転効率を飛躍的に向上させる技術開発を行い、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）のプロジェクトにおいて技術の有効性を実証（※３）（※８）しました。これにより、空調機における大幅なエネルギー消費量削減を実現します。

　※１：ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）：建物の躯体や設備の省エネ性能の向上、再生可能エネルギーの活用などによって、建物全体の一次エネルギー（石炭・石油・天然ガスなどを利用したエネルギー）消費量が正味（ネット）でゼロ、または概ねゼロとなるエネルギー自立型建築物のこと。
　※２：当社調べ。事務所ビルにおいて。
　※３：本製品は、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託事業「次世代型ヒートポンプシステム研究開発」プロジェクトの成果を一部活用しています。
　※４：用途：事務所ビルでの当社試算。VRV　Xシリーズ２８．０kW（１０馬力相当）と、当社従来機Ve−upIVシリーズ同等機種との比較。
　　　　　設置条件、運転条件により効果は異なります。
　※５：接続する室内機の合計容量において。同時に発生する負荷はシステム相当馬力以下として設計が必要。
　※６：出展：国交省資料「住宅・建築物の低炭素化に向けた現状と今後の可能性」より。
　※７：出典：資源エネルギー庁推計。事務所ビルにおいて。
　※８：独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業。「省エネルギー革新技術開発事業」において検証。


　＊特長の詳細などリリース詳細は添付の関連資料を参照