大塚製薬とNEC、脳梗塞再発抑制薬の毎日の服薬をアシストする服薬支援容器の共同開発に合意

大塚製薬とNEC　脳梗塞再発抑制薬の毎日の服薬をアシストする服薬支援容器の共同開発に合意


　・大塚製薬とNECは、両社の経験・技術を融合することで、IoT（Internet　of　Things）に対応した服薬支援容器の共同開発に合意
　・脳梗塞患者さんの抗血小板剤の服薬率は半年で約５割まで低下するという報告があり、服薬継続が課題となっている
　・開発する容器は、服薬時間を自動で通知するほか、服薬履歴についてもスマートフォンなどで確認できるため、飲み忘れ防止に寄与

　大塚製薬株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：樋口達夫、以下「大塚製薬」）と日本電気株式会社（本社：東京都、代表取締役執行役員社長兼CEO：新野隆、以下「NEC」）は、９月７日、脳梗塞再発抑制薬である抗血小板剤（注１）の毎日の服薬をアシストする服薬支援容器の共同開発について合意しました。

　共同開発する容器は、服薬時間帯になるとLEDが自動で点滅して患者さんに通知します。また、錠剤取り出しを検知して、服薬した日時を容器のメモリーに自動で保存し、スマートフォンやタブレット端末（注２）に送信するIoT（注３）機能を有しています。これにより患者さん自身や家族が服薬状況を把握できるほか、薬剤師が残薬管理・服薬指導に活用することもできます。

　脳梗塞の再発抑制のためには、ハイリスク薬（注４）である抗血小板剤の毎日の服薬が鍵となりますが、脳梗塞の患者さんは「うっかり忘れ」「自己判断で中止」等により服薬率は半年で約５割まで低下するという報告もあり（注５）、服薬継続が課題となっています。脳梗塞再発にともなう治療、介護の医療費は増加しており、脳血管疾患の年間医療費は１兆７，７３０億円にもなっています（注６）。

　大塚製薬とNECは、こうした背景から患者さんの毎日の服薬継続をアシストするため服薬支援容器の共同開発に合意しました。スマートフォンやタブレット端末向けの服薬履歴確認用アプリも開発・提供予定です。大塚製薬が抗血小板剤の研究開発・販売を通じて脳梗塞の患者さんを支援してきた経験と、NECが長年培った超小型実装技術、センシング技術、人間中心設計を活用した容器設計等を組み合わせることで、患者さんにやさしい服薬支援容器の開発を目指します。

　※イメージ画像は添付の関連資料を参照

以上

　（注１）プレタールOD錠。プレタール（一般名：シロスタゾール）は、大塚製薬が自社開発を行い１９８８年に「慢性動脈閉塞症に基づく潰瘍、疼痛及び冷感等の虚血性諸症状の改善」の効能・効果を持つ薬剤として発売され、２００３年４月に「脳梗塞（心原性脳塞栓症を除く）発症後の再発抑制」の効能が追加された。
　（注２）Bluetooth　Low　Energy対応の機種で可能。Bluetooth　Low　Energyは、近距離無線通信技術Bluetoothの仕様の一つであり、低消費電力で通信が可能。
　（注３）IoT：Internet　of　Things（モノのインターネット）、あらゆるモノがインターネットを通じて接続され、モニタリングやコントロールを可能にするといった概念・コンセプトのこと。
　（注４）薬剤師の業務において、副作用や事故に特に注意が必要で、安全管理のため特に専門家による薬学的管理の関与が必要な医薬品。今回の場合は、脳梗塞の再発に関して極めて重要度が高く、服薬遵守できないと再発の危険が高くなる薬をいう。
　　　「ハイリスク薬に関する業務ガイドライン　−　日本病院薬剤師会」
　　　http://www.jshp.or.jp/cont/13/0327-1.pdf
　（注５）棚橋紀夫：非心原性脳梗塞における抗血小板薬の選択　服薬継続率からのアプローチ．新薬と臨床　６０：７０７−７１４，２０１１
　（注６）厚生労働省　平成２５年度　国民医療費の概況

■会社概要

　大塚製薬株式会社　（Otsuka　Pharmaceutical　Co．，Ltd．）

　設立：１９６４年８月１０日
　資本金：２００億円
　代表者：代表取締役社長　樋口　達夫（ひぐち　たつお）
　本社所在地：〒１０１−８５３５　東京都千代田区神田司町２−９
　従業員数：５，７１９名（２０１５年１２月３１日現在）
　事業内容：医薬品・臨床検査・医療機器・食料品・化粧品の製造、製造販売、販売、輸出ならびに輸入

　日本電気株式会社（NEC　Corporation）

　設立：１８９９年７月１７日
　資本金：３，９７２億円
　代表者：代表取締役執行役員社長兼CEO　新野　隆（にいの　たかし）
　本社所在地：〒１０８−８００１　東京都港区芝５−７−１
　従業員数：連結　９８，７２６名（２０１６年３月３１日現在）
　事業内容：パブリック事業、エンタープライズ事業、テレコムキャリア事業、システムプラットフォーム事業


○本件に関するお客様からのお問い合わせ先
　NEC　プロセス業ソリューション事業部
　E−mail：pharma-sl@info.jp.nec.com