富士経済、注目ヘルスサポート機器・システムとサービス市場の調査結果を発表

注目ヘルスサポート機器・システムとサービス市場を調査

―２０２０年国内市場予測（２０１４年比）―
　◆メンタルヘルスサービス　１５０億円（２．５倍）、ストレスモニタ　２７億円（５．４倍）
　　・・・ストレスチェックの義務化により需要拡大


　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　清口　正夫　０３−３６６４−５８１１）は、セルフメディケーションに焦点を当て、予防医療、予後医療をサポートする注目ヘルスサポート関連機器・システム１５品目とサービス１０業態の各市場を、ライフログ、POC（ポイント・オブ・ケア）、リハビリ／介護支援の３つの側面から捉え、調査した。
　その結果を報告書「２０１５　注目ヘルスサポート関連市場の現状と将来展望」にまとめた。


＜注目市場＞

◆メンタルヘルスサービス

　２０１５年見込　　２０１４年比　　２０２０年予測　　２０１４年比
　７６億円　　　　　１２４．６％　　　１５０億円　　　　２．５倍

　メンタルヘルス障害（うつ病）を対象とした予防・対策サービスで、企業で働く従業員の心のケアを行う「EAP（Employee　Assistance　Program）」を対象とした。サービスベンダと企業との契約になり、従業員のストレスへの対策としてEAPのニーズは年々高まってきている。
　２０１５年１２月に施行される予定の「労働安全衛生法の一部を改正する法案」では、従業員数５０人以上の全ての事業者にストレスチェックの実施が義務付けられているが、上場企業でも未対応は多く、今後、対応が進められていくことから、大幅な市場拡大が予想される。
　企業の当該サービスに対する認知度は未だ低く、セミナーなどを通して啓発活動が行われており、サービスベンダは認知度向上に努めている。また、必要最低限のサービスを提供する低価格メニューも増えてくると予想される。


◆ストレスモニタ

　２０１５年見込　　２０１４年比　　２０２０年予測　　２０１４年比
　１３億円　　　　　２．６倍　　　　　２７億円　　　　　５．４倍

　脈波や心電波を計測し、その計測結果を基に交感神経と副交感神経のバランスなど、自律神経の状態（疲労・ストレス状態）を評価する機器を対象とした。
　メンタルヘルスの改善・向上を目的とした「労働安全衛生法の一部を改正する法案」が２０１５年１２月に施行される予定である。従業員数５０人以上の全ての事業者に対し、従業員のストレスチェック実施が義務付けられることから、メンタルヘルスケアに関わる製品やサービスの市場が拡大すると予想され、ストレスモニタも２０２０年に２７億円が予測される。２０１６年以降には、家電製品のような個人ユーザー向けも投入されると予想される。


◆呼気分析検査装置

　２０１５年見込　　２０１４年比　　２０２０年予測　　２０１４年比
　７億円　　　　　　１００．０％　　　１９億円　　　　　２．７倍

　呼気に含まれる様々なガス濃度を分析することで、健康状態のチェックを行う装置を対象とした。現段階ではFeNO（呼気中一酸化窒素）、CO2（二酸化炭素）、CO（一酸化炭素）の濃度と健康状態との関連性の研究が進み、各メーカーから検査装置が投入されている。参入メーカーは当面、肥満、アルコール依存、ニコチン依存など健康管理を意識した検査市場をターゲットにしていくと考えられる。
　２０１３年末に、一部メーカーのFeNO測定の装置に医療機器認可が下りたことで、市場は拡大した。２０１５年は消費税増税前の駆け込み需要の反動もあり、前年比横ばいが見込まれる。ただし、２０１５年以降から、大手総合家電メーカーが徐々に販売を進めるとみられ、市場は今後堅調に拡大すると予想される。


◆在宅検診サービス

　２０１５年見込　　２０１４年比　　２０２０年予測　　２０１４年比
　１７億円　　　　　１１３．３％　　　２４億円　　　　　１６０．０％

　個人ユーザーが専用の検査キットを購入し、自身で検体を採取、検査センター（自社検査センター又は提携検査センター）に郵送、検査後、結果が得られる仕組みとなっている。現在は、血液を検体とした検査サービスの利用が広がっている。多くのサービスベンダが単一項目を検査するサービスを提供しているが、最近では多項目を検査するサービスも見られ、メニューが多様化している。
　BtoB市場がけん引役となり、市場は拡大している。Webを主体としたサービス提供が多いが、一部サービスベンダでは企業、健保組合、生命保険会社など大口ユーザーの開拓が進められており、サービス件数は増加すると考えられる。ただし、大口ユーザー向けのボリュームディスカウントや、サービス利用者数拡大のために料金設定を下げる可能性もあり、サービス利用者数の拡大ペースほど市場は伸びないと考えられる。


＜調査対象＞

　※添付の関連資料を参照


＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による参入企業及び関連企業・団体などへのヒアリング及び関連文献調査、社内データベースを併用


＜調査期間＞
　２０１４年１１月〜２０１５年２月


以上


　※参考資料は添付の関連資料を参照


　資料タイトル：「２０１５　注目ヘルスサポート関連市場の現状と将来展望」
　体裁：A４判　２２８頁
　価格：書籍版　１２０，０００円＋税
　　　　　PDF版　１２０，０００円＋税
　　　　　書籍版・PDF版セット　１４０，０００円＋税
　調査・編集：株式会社富士経済　大阪マーケティング本部　第二事業部
　　　　　　　　TEL：０６−６２２８−２０２０　FAX：０６−６２２８−２０３０
　発行所：株式会社富士経済
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