富士キメラ総研、環境分野の自動車用電装システム・デバイスの世界市場調査結果を発表

地球温暖化対策となる「環境」分野の
自動車用電装システム・デバイスの世界市場調査結果２

―２０１５年予測―
　アイドリングストップシステム　　　２，０５０万台、２，５４４億円（２０１０年比５．５倍）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　・・・燃費向上を図り搭載が進む

　ＨＶ／ＥＶインバータ用電流センサ　　　１，１６０万個、９５億円（２０１０年比３．２倍）
　ＨＶ／ＥＶバッテリ用電流センサ　　　　　　３６８万個、４９億円（２０１０年比３．５倍）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　・・・特に世界的なＨＶ／ＥＶ需要の増加から拡大


　マーケティング＆コンサルテーションの株式会社富士キメラ総研（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　田中　一志　０３−３６６４−５８３９）は、進展するカーエレクトロニクス市場をシステムとデバイス視点でとらえた調査を今年６月から２回に分け行った。第１回は、特に運転者と同乗する人に関わる「情報」「快適」「安全」分野のシステムやデバイスの市場を調査・分析した。そして第２回目となる今回は、地球温暖化への対策として強く求められている「環境」分野のシステムやデバイスの市場を中心に調査・分析した。
　その結果を報告書「車載電装デバイス＆コンポーネンツＳｅｌｅｃｔ　２０１２　＜下巻＞」にまとめた。この報告書には、「環境」分野のシステムやデバイスとして、パワートレイン系システム／デバイス１５品目、ＨＶ（ＰＨＶ含む）／ＥＶ／ＦＣＶ系デバイス１３品目の市場のほか、今年６月から調査してきた各種システムに搭載されるＥＣＵの構成デバイス（半導体や回路部品など）１６品目の市場についての調査・分析結果を掲載した。


＜調査結果の概要＞
１．環境分野の車載電装品の世界市場
　　　　　　　　　　　　　　　　　　２０１０年　　　　　２０１１年見込　　　　　　　２０１５年予測　　　　２０１０年比
　パワートレイン系　　　２兆２，６２７億円　　　２兆４，１８８億円　　　　３兆２，８２５億円　　　１４５．１％
　ＨＶ／ＥＶ／ＦＣＶ系　　　　１，７２９億円　　　　　２，２５２億円　　　　１兆　　９６０億円　　　　　６．３倍

■パワートレイン系（１５品目）
　エンジンの性能を向上させ燃費を良くするシステム、環境性能及び燃費向上の頭脳となるＥＣＵ、エンジン各部の重要な情報を収集するセンサを対象としている。
　システムでは、燃費向上に効果があるアイドリングストップシステムの市場が大幅に拡大すると予想される。また、コストとのバランスもあるが、エンジンなどを制御するＥＣＵにあらゆる情報を提供するセンサの搭載が増えている。

■ＨＶ／ＥＶ／ＦＣＶ系（１３品目）
　ＨＶやＥＶ、ＦＣＶのみに搭載されるデバイスで、二次電池やモータ、車載充電器、燃料電池スタック、水素貯蔵タンクなどを対象としている。
　トヨタ自動車「プリウス」をはじめ、ＨＶが燃費の良い車として一般に認知、定着してきた。参入各社はともにＨＶの投入を進めているため、搭載されるデバイスの市場は軒並み拡大すると予想される。また、ＥＶやＰＨＶも普及していくが、それに伴い大きく市場拡大するデバイスが車載充電器やリチウムイオン二次電池である。さらに、ＦＣＶも２０１４年頃から量産車が投入される模様である。ＦＣＶの主要構成デバイスである燃料電池スタックや水素貯蔵タンクは非常にコスト高であったが大幅にコストダウンが進んでおり、量産化が着実に前進している。


２．ＥＣＵ構成デバイス市場（１６品目）
　　　２０１０年　　　　　　２０１１年見込　　　　２０１５年予測　　　　　２０１０年比
　６兆３，４４２億円　　６兆６，４４０億円　　８兆３，９７５億円　　　　１３２．４％

　ＥＣＵを構成する半導体や回路部品、ＥＣＵと接続するためのコネクタやワイヤーハーネスといった周辺デバイスを対象としている。
　ＥＣＵで制御するシステムの搭載が大幅に増加することからＥＣＵ構成デバイス市場も拡大する。ただ、半導体に関してはＥＣＵ１個に搭載される数を、カスタム製品の使用で複数を統合し減らす方向にある。新興国向け自動車へのＥＣＵ搭載個数が大幅に増加しているため全体に影響を与えるほどではないが、特にエンジンＥＣＵに関してはカスタムＩＣの採用が増加すると考えられる。
　自動車の環境性能はエンジンＥＣＵに依るところが大きく、そこに搭載される半導体が性能を左右する。そのためカスタムＩＣを採用することでエンジンに応じた最適な制御の実現を目指している。一方で１個のＩＣに色々なものを詰めたカスタム製品を使用することでノイズ対策などが必要となり、コンデンサなどの部品をたくさん実装しなければならなくなるため、逆に周辺部品は増加する傾向にある。


＜注目市場＞

１．アイドリングストップシステム【パワートレイン系システム／デバイス】
　　２０１０年　　　　　２０１１年見込　　　２０１５年予測　　　　２０１０年比
　　４６０億円　　　　　６６１億円　　　　　２，５４４億円　　　　　５．５倍

　アイドリングストップシステムとは、信号待ちなどの停車時に自動でエンジンの停止／再始動を行うシステムで、燃費向上をもたらす。ここではＨＶなどが標準で備えるアイドリングストップシステムは除外している。
　市場は、各国でＣＯ２排出量削減規制や低燃費車に対する優遇税制、奨励金付与が行われていることから搭載が進み、拡大している。燃費向上の本命は次世代自動車の開発であるが、アイドリングストップシステムの搭載はそれに比べ安価で簡単に燃費向上が図れることから、今後も搭載は増加すると予想される。排ガス規制の厳しい欧州の需要が市場を牽引しており、２０１５年まではその傾向が続くと見られる。
　アイドリングストップシステムは、搭載が比較的簡単なマニュアルトランスミッション車が中心であるが、現在はオートマチックトランスミッション車への搭載も進んでいる。


２．電流センサ【パワートレイン系システム／デバイス】

　※添付の関連資料を参照

　ここでは１２Ｖバッテリ用電流センサとＨＶ／ＥＶのインバータ用電流センサ、バッテリ用電流センサを対象としている。１２Ｖバッテリ用電流センサはバッテリの充放電電流を検出してＥＣＵに信号を送っている。ＨＶ／ＥＶのバッテリ用電流センサはバッテリの電流量と向きを検出し充放電状態を監視する。ＨＶ／ＥＶのインバータ用電流センサは駆動モータの三相交流の入出力電流値を検出する。
２０１０年の市場は、環境対応車の買い替えや購入に対する補助金制度が各国で実施され、自動車の生産台数が増加したことから拡大した。２０１１年は世界各地で発生した自然災害や欧州の景気後退などの影響から前年に比べ自動車の生産台数とともに伸び悩むと見込まれる。
２０１２年以降は特にＨＶの生産台数が大幅に拡大することから、市場はＨＶ／ＥＶの電流センサを中心に拡大すると予測される。


３．圧力センサ【パワートレイン系システム／デバイス】

　　２０１０年　　　２０１１年見込　　　２０１５年予測　　　２０１０年比
　２，１４４億円　　２，１８１億円　　　２，９９８億円　　　　１３９．８％

　圧力センサはエンジンや変速機、ブレーキ、エアコンなど、基幹部品の気圧や液圧を測定する。例えばエンジン周りでは吸気圧、ターボ圧、ＥＧＲ（排気ガス再循環装置）圧、コモンレール圧などを測定する多くの圧力センサが取り付けられている。また、ブレーキでは油圧、エアコンでは冷媒圧、タイヤでは空気圧の測定に圧力センサが使用されている。

　２０１０年の市場は、自動車の生産台数が大幅に増加したことから数量・金額ベース共に前年比２０％以上拡大した。２０１１年は数量ベースで前年比８％程度増加するが、金額ベースでは微増に留まると見込まれる。２０１２年以降の市場は、２０１５年に向け金額ベースで年率９％程度の伸びが予測される。環境対応から、燃費改善を優先してエンジンマネジメント系の圧力センサの搭載が増えると見られる。また、ブレーキ油圧等の足回り関係での搭載数の増加、サイドエアバッグの加速度センサからの置き換えが進むと予測される


４．モータ【ＨＶ／ＥＶ／ＦＣＶ系デバイス】

　　２０１０年　　　　２０１１年見込　　　２０１５年予測　　　　２０１０年比
　　８６８億円　　　　９０７億円　　　　　２，８８４億円　　　　　３．３倍

　ここでは、ＨＶ／ＥＶの駆動用と発電用のモータを対象としている。自動車メーカーが採用するシステムや車種によってモータの搭載数は変わる。駆動と発電の各専用モータの他、駆動／発電兼用モータがあり、マイルドＨＶや、トヨタ自動車方式と差別化を図る後発メーカー、特に欧州の自動車メーカーは駆動／発電兼用の１モータ方式をとる傾向にある。トヨタ自動車や北米自動車メーカーなどのストロングＨＶは２モータ方式をとるのが一般的である。ＥＶはバッテリの容量問題から小型車が中心となるため１モータ方式がメインとなる。一方、ＰＨＶはＥＶ走行、ハイブリッド走行、エンジン走行を効率よく行うため、ストロングＨＶと同様に２モータ方式が一般化すると見られる。
　２０１１年の市場は、ＨＶ／ＥＶの主要生産者である日系自動車メーカーが震災の影響を受けたことによりＨＶ／ＥＶの生産が減少したこと、Ｆｏｒｄ、ＧＭの駆動と発電の各専用モータを搭載する２モータ方式のＨＶの販売が減少したことなどにより、数量ベースでは前年比０．６％増に留まると見込まれる。一方、金額ベースでは部材価格が高騰していることから前年比４．５％増が見込まれる。ＨＶ／ＥＶ需要は２０１１年こそ伸び悩んだものの、今後世界的に増加すると見られることから、それに伴いモータ市場も拡大していく。


＜調査対象＞
　※添付の関連資料を参照


＜調査方法＞
　富士キメラ総研専門調査員による調査対象・関連企業に対してのヒアリング取材及び社内データベースの活用

＜調査期間＞
　２０１１年８月〜１１月


以　上


　資料タイトル：「車載電装デバイス＆コンポーネンツＳｅｌｅｃｔ　２０１２　＜下巻＞」
　体　　　裁　　：Ａ４判　　　３２９頁
　価　　　格　　：９５，０００円（税込み９９，７５０円）
　　　　　　　　　　ＣＤ−ＲＯＭ付価格　１２０，０００円（税込み１２６，０００円）
　調査・編集　：富士キメラ総研　研究開発本部　第一研究開発部門
　　　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８１５　　ＦＡＸ：０３−３６６１−５１３４
　発　行　所　：株式会社　富士キメラ総研
　　　　　　　　　〒１０３−０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２−５　Ｆ・Ｋビル
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