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IDC Japan、国内エンタープライズストレージ市場2015年の実績を発表

2016-04-15

国内エンタープライズストレージ市場 2015年の実績を発表


 ・2015年の売上額は2,720億2,300万円で前年比7.0%増
 ・外付型は2,016億3,200万円で前年比7.4%増
 ・ODM Directは118億7,700万円で全体の4.4%を占める

 IT専門調査会社IDC Japan株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1−13−5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03−3556−4760)は、2015年の国内エンタープライズストレージシステムの売上額実績を発表しました。これによると、2015年の国内エンタープライズストレージシステム売上額(Value)は2,720億2,300万円で前年比7.0%増となりました。

 IDCではエンタープライズストレージシステムとして外付型、サーバー内蔵型、ODM Directをカウントしています。2015年の国内エンタープライズストレージシステム売上額2,720億2,300万円の内訳は、外付型が2,016億3,200万円(構成比74.1%)、サーバー内蔵型が585億1,400万円(同21.5%)、ODM Directは118億7,700万円(同4.4%)でした。ODM Directはまだ規模は小さいですが、グローバルクラウドサービスプロバイダーの国内拠点のほか、国内クラウドサービスプロバイダーでも導入が進みつつあります。

 2015年の国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額は2,016億3,200万円で前年比7.4%増となりました。外付型エンタープライズストレージシステムのセグメント別内訳は、メインフレーム向けが335億3,200万円(前年比26.9%増)、UNIX、Windows、Linuxなどのオープンシステムおよびその他OS向けが1,681億円(同4.2%増)となりました。メインフレーム向けは、年間を通して金融と官公庁で大型案件があり、これが前年比2桁増の高成長につながりました。オープンシステム/その他OS向けは、サーバー仮想化やVDI(Virtual Desktop Infrastructure)などの仮想化環境向け、クラウドインフラ向けで需要拡大が続いています。また、オープンシステム/その他OS向けでは、フラッシュデバイスのみを搭載したオールフラッシュストレージが本格的な成長を始めたことが貢献しています。

 2015年の国内外付型エンタープライズストレージシステム出荷額(Vendor Revenue)は1,920億3,000万円で、サプライヤー別出荷額の上位5社は日立製作所(シェア17.6%)、富士通(16.7%)、EMC(14.7%)、IBM(11.4%)、NEC(9.5%)でした。
 IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ/PCs グループディレクターの森山 正秋は「2015年はメインフレーム向けの大型案件が市場の成長に貢献した。その一方で、オープンシステム向けではハイエンドからミッドレンジへのシフトが進み、オールフラッシュアレイが高成長を記録するなど成長領域の変化が明確になった」と述べています。

 同時に発表された2015年第4四半期(10月〜12月)の国内エンタープライズストレージシステム売上額(Value)は、658億8,900万円で前年同期比4.8%増でした。また、その内訳は外付型が506億7,500万円(構成比76.9%)、サーバー内蔵型が127億5,500万円(同19.4%)、ODM Directは24億5,900万円(同3.7%)でした。

 ※エンタープライズストレージシステム市場規模の算出には、ベンダー出荷額(Vendor Revenue)にマージンを加算した売上額(Value)を使用しています。

 今回の発表はIDCが発行した「国内エンタープライズストレージシステム市場 2015年第4四半期の分析」(J16381301)にその詳細が報告されています。


【レポートの詳細についてはIDC Japanへお問い合わせください】

<参考資料>
 国内エンタープライズストレージシステム売上額:2010年〜2015年

 ・添付の関連資料を参照


■IDC社 概要
 International Data Corporation(IDC)は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。50年以上にわたり、IDCは、世界中の企業経営者、IT専門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な情報やコンサルティングを提供してきました。

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