日立マクセル、壁掛けタイプのHEMS対応・屋内用リチウムイオン蓄電システムの受注開始

HEMS（＊１）対応・屋内用リチウムイオン蓄電システムのラインアップ拡充
壁掛けタイプの「エナジーステーション　タイプH」受注開始

　・製品画像は添付の関連資料を参照

　日立マクセル株式会社（取締役社長：千歳　喜弘／以下マクセル）は、壁掛けタイプのHEMS（＊１）対応・屋内用リチウムイオン蓄電システム「エナジーステーション　タイプH」を２月４日より受注開始します。

■製品情報

　製品名称：エナジーステーション　タイプH
　型番：ES−H０１
　内容：本体
　受注開始日：２月４日
　価格：

　製品名称：エナジーステーション　タイプH
　型番：ES−H０２
　内容：本体、コントローラー（本体、モニター）
　受注開始日：２月４日
　価格：オープン

　※据付・配線・ネットワーク等の工事が必要です。購入前に設置条件の事前確認が必要です。

　蓄電システムは非常時の予備電源として、また、深夜電力や太陽光発電で蓄えた電力を有効活用するための設備として普及が始まっています。また、HEMSと併せて使用することで、家庭内の消費電力や太陽電池の発電量を計測し、HEMSから蓄電システムの制御も行えるので、日々の電気代節約（＊２）にもつながります。
　一方、集合住宅や既築住宅、寒冷地では、蓄電システムを屋外に置くことができない場合もあり、室内に設置しやすいよう小型軽量化のニーズが高まっています。

　マクセルは昨年８月、本体の厚さ１３０mmを実現した世界最小・最軽量（＊３）のHEMS対応蓄電システム「エナジーステーション　タイプC」の受注を開始しました。室内の限られたスペースにも横置きで設置可能なコンパクトサイズで、マンション、住宅、小規模オフィスなどでの利用が広がっています。
　また、家庭やオフィスでは壁への取り付けニーズもあり、このたび受注を開始する「エナジーステーション　タイプH」は、それに応えたモデルです。厚さ１５５mm、質量約３０kgのコンパクトサイズで、専用の取り付け金具を同梱し、壁掛け設置を可能にしました。

　蓄電システムの導入により、夜間など電力料金が安価な時間帯に充電し、電気料金が高い時間帯に放電することで電力ピークシフトを実現し、電気代節約にもつながるほか、万が一大規模停電が発生した場合には、非常用電源としても役立ちます。さらに、UPS（＊４）機能を搭載しているため、停電を自動的に検知し、瞬間的（０．０１秒以下）にバッテリー運転に切り替えることができます。

　また、ECHONET　Lite（＊５）規格に準拠した専用コントローラー「ESコントローラー」と接続することで、家庭の消費電力や、エネファーム、太陽電池等の発電量を計測することが可能です。

　壁掛けタイプの本製品は、横置きタイプの「エナジーステーション　タイプC」同様、法人向けの販売はマクセルおよび、日立コンシューマ・マーケティング株式会社が担当し、個人向けの販売は日立コンシューマ・マーケティング株式会社の有力販路である日立チェーンストールのほか、提携ハウスメーカー、施工会社等を通じて行います。
　また、保守・サービスに関しては日立コンシューマ・マーケティング株式会社のサービス網を活用し、全国どのエリアでも、従来機種と同様、きめ細かな対応が可能です。

　今後も、マクセルは「エナジーステーション」のラインアップ拡充を図り、設置場所や環境に合わせたさまざまなニーズに応えるとともに、蓄電システム事業への取組みをさらに強化していきます。


　＊１　HEMS：Home　Energy　Management　System
　＊２　電気代節約：ピークシフトに対応した電気料金プランへの契約が別途必要です。また、電気の使用時間帯または使用料等によっては電気
代が割高になる場合があります。
　＊３世界最小・最軽量：ECHONET　Lite対応リチウムイオン蓄電システムにおいて。２０１４年７月末現在、マクセル調べ。
　＊４　UPS：Uninterruptible　Power　Supply、無停電電源。
　＊５　ECHONET　Lite：エコーネットコンソーシアムが策定したHEMSの通信規格です。ただし制御および表示機能に関しては、接続する機器によって制限があります。


■他社商標、その他商標について
　エナジーステーションおよびEnergy　Stationは、日立マクセル株式会社の登録商標です。
　ECHONET　Liteは、エコーネットコンソーシアムの登録商標です。
　エネファームは大阪ガス（株）、東京ガス（株）、JX日鉱日石エネルギー（株）の登録商標です。


　・添付資料は添付の関連資料を参照


■お客様お問い合わせ先
　日立マクセル株式会社（法人）
　エナジー事業本部　システム事業推進部
　電話：０７５−２７５−１５８６
　日立コンシューマ・マーケティング株式会社（法人、個人）
　環境ビジネス推進本部　環境ビジネス推進部［担当：小村・竹内・天津］
　電話：０３−３８３４−８１２８


以上