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富士経済、２０１１年の清涼飲料市場の調査結果を発表
夏場の最需要期を経過した２０１１年の清涼飲料市場の調査結果
−生活水としてミネラルウォーターの需要が急騰−
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋 阿部界 代表取締役）は、今年２回目となる国内の清涼飲料市場の調査を８月から１０月にかけて実施した。その結果を報告書「２０１１年 清涼飲料マーケティング要覧 Ｎｏ．２」にまとめた。この調査では、果実・野菜飲料、炭酸飲料、乳性飲料、嗜好飲料、ミネラルウォーター類、機能性飲料、その他飲料の７分類１８品目について、市場の現状を分析し今後を予測した。
◆注目市場
１．国産ミネラルウォーター類、輸入ミネラルウォーター類
・国産品
２０１１年見込 前年比
２，３７９億円 １２０．３％
２０１２年予測 前年比
２，３０８億円 ９７．０％
・輸入品
２０１１年見込 前年比
６５２億円 １０７．１％
２０１２年予測 前年比
６３２億円 ９６．９％
２０１１年は東日本大震災による福島第一原発事故の影響で、東北・関東地区を中心に生活水としてミネラルウォーターの需要が急激に高まった。安全を求める消費者の大量購入が相次ぎ、上期は各社ともに緊急増産体制をとって供給した。 現在でも原発事故は収束しておらず、依然として消費者のミネラルウォーターに対する需要は高い。最需要期である８月は昨年ほどの猛暑でなかったことなどから前年同月比マイナスとなる企業が相次いだが、２０１１年の通年では上期に緊急増産を行ったことから前年実績を上回ると見られる。特に国産品は全ての企業が生産ラインをフル稼働しており、今年４月の調査では通年で前年比９％程度の増加としたが、それを約１１ポイント上回る前年比２０．３％の大幅な増加が見込まれる。一方、輸入品に関しては需要期から供給までのタイムラグが影響し、上期が思うようなプラスとはなっていない。緊急輸入したミネラルウォーターの中には在庫がだぶついているものや、投げ売りも見られる。２０１１年の輸入品は、ほぼ今年４月の調査の通り前年比７．１％増が見込まれる。
２．ゼロ系飲料
・ゼロ系飲料
２０１１年見込 前年比
１，８２２億円 ８５．０％
２０１２年予測 前年比
１，７５０億円 ９６．０％
ゼロ系飲料は、糖類、カロリー、脂肪、塩分、カフェインなどをカットしてこれらがゼロであることを訴求した商品を対象としている（従来からある無脂肪乳やブラックコーヒーなど、脂肪や糖類を含んでいないことが当然である商品は対象外）。 市場はサントリー食品インターナショナルの「ペプシネックス」が発売された２００６年から急拡大しはじめた。２００７年にはコカ・コーラシステムの「コカ・コーラゼロ」をはじめ、各社が追随し、“ゼロ戦争”の様相を呈するほど炭酸飲料、缶コーヒー、スポーツドリンクなどで商品が増加した。炭酸飲料においては、これまで健康志向で炭酸を敬遠していた層も獲得している。 ２０１０年の市場は、多くの新商品が投入されたことから前年比４４．５％増となったが、これまで大きかった上位ブランドの伸びは鈍化している。２０１１年は、５年間続いたゼロ系飲料ブームに陰りが見られるほか、震災の影響から各社がゼロ系以外の基幹ブランドに絞り込んで生産を行ったことから、市場は前年比１５．０％減が見込まれる。
３．乳酸菌飲料・ドリンクヨーグルト
・乳酸菌飲料・ドリンクヨーグルト
２０１１年見込 前年比
１，６５６億円 ９８．７％
２０１２年予測 前年比
１，６６６億円 １００．６％
乳酸菌飲料（乳製品乳酸菌飲料、乳酸菌飲料）とドリンクヨーグルト（発酵乳）は同じ売り場にあることが多いことから、一つのカテゴリーとして市場を分析した。 ２０１０年の市場は、乳酸菌飲料でヤクルト本社「ヤクルト４００ＬＴ」、日清ヨーク「ピルクル」、森永乳業「マミー」などといった上位ブランドが伸び、ドリンクヨーグルトでヤクルト本社「ミルミル」の復活や明治の新ブランドが発売（「明治ヨーグルトＲ−１ドリンクタイプ」）されたことから、２年連続でプラス成長となった。 ２０１１年は、ダノンジャパンが乳酸菌飲料「ダノンビオドリンクタイプ」で参入し市場を活性化させたが、東日本大震災やその後の計画停電の影響を受けて生産に支障をきたした商品や販売再開が遅れた商品が多数発生しており、市場はマイナスが見込まれる。ドリンクヨーグルトにおいては計画停電で発酵工程が中断され、発酵ができずに生産休止を余儀なくされた。 乳酸菌やビフィズス菌の整腸作用を訴求するなど、機能性を訴求した商品が市場を活性化させている。今後はこれらの商品が市場を牽引していくと予想される。
※以下、「調査結果の概要」などリリースの詳細は添付の関連資料を参照
