総合企画センター大阪、抗炎症薬市場について調査結果を発表

抗炎症薬市場について調査結果を発表


　この程、マーケティングリサーチ会社の株式会社総合企画センター大阪（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝川原喜治）は、抗炎症薬市場について調査を実施、その結果を発表した。

【調査結果】
　・２０１５年度の日・米・欧３極における抗炎症薬の市場規模は、前年度比１９．７％増の５兆３，７４７億円となった。
　・２０１５年度の日・米・欧３極における抗炎症薬の市場規模は、前年度比１９．７％増の５兆３，７４７億円となった。生物学的製剤市場が３極全てで拡大しており、抗炎症薬市場全体の牽引役となっている。
　・地域別にみると、米国の市場規模は前年度比３０．５％増（ドルベース１３．２％増）の３兆３，６６９円（２７８．２６億ドル）で、構成比は６２．６％となった。米国では生物学的製剤がおよそ９割を占める巨大市場となっている。
　・欧州の市場規模は、前年度比５．６％増（ユーロベース９．５％増）の１兆４，５７８億円（１０７．９９億ユーロ）で、構成比は２７．１％となった。欧州でも生物学的製剤のシェアは大きい。「Humira」「Enbrel」「Remicade」の売上が各社の決算ベース（ドルベース）でいずれも減少した一方で、比較的新しい「Simponi」等やバイオシミラーの売上が寄与し、生物学的製剤市場は拡大推移している。
　・日本の市場規模は、全体の１０．２％にあたる５，５００億円となった。同市場では生物学的製剤が約４０％、外皮消炎鎮痛剤が約２５％を占めている。このうち、外皮消炎鎮痛剤は売上トップの「モーラス」に加え、多くの製品が後発品との競合状態にあるため市場規模は縮小傾向にある。但し、生物学的製剤の市場規模が「ヒュミラ」「アクテムラ」などの成長により拡大しているため、日本市場全体では前年度比４．３％増となっている。

　※グラフ資料・リリース詳細は添付の関連資料を参照

【調査要覧】
　＜調査対象＞
　　NSAID、DMARD、生物学的製剤、痛風・高尿酸血症治療薬、関節機能改善薬

　＜調査対象企業＞
　　■日本企業（久光製薬、第一三共、科研製薬、田辺三菱製薬、武田薬品工業、日本ケミファ）
　　■海外企業（Roche、Amgen、AbbVie、Johnson＆Johnson、Pfizer、Merck、Bristol−Myers　Squibb、UCB）

　＜調査期間＞
　　２０１６年８月〜２０１６年１１月

　＜資料名＞
　　「２０１７年　世界の抗炎症薬市場」
　　―市場を牽引する生物学的製剤―
　　http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr310170327
　　発刊日：２０１６年１１月２９日　頒価：８７，０００円（税抜）

【会社概要】
　株式会社総合企画センター大阪
　所在地：大阪市西区新町２−４−２　なにわ筋SIAビル
　事業内容：マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版
　プライバシーマーク認定番号：第２０００１８１０号
　ISO２７００１　認証書番号：IS５９８１１０