矢野経済研究所、臨床検査薬・機器事業に関する調査結果を発表

臨床検査薬・機器事業に関する調査結果　２０１０
〜新型インフルエンザ流行による検査需要は落ち着くもＨｂＡ１ｃ検査等で成長〜



■調査要綱
　矢野経済研究所では、次の調査要綱にて、臨床検査薬・機器事業の事業規模調査を実施した。

　１．調査期間：２０１０年６月〜９月
　２．調査対象：国内主要臨床検査薬・機器企業４０社（日本企業および海外企業日本法人）
　３．調査方法：当社専門研究員による直接面接取材、電話取材、ならびに文献調査を併用


■調査結果サマリー
　◆２００９年度臨床検査薬・機器事業規模は７，１１６億円
　　２００９年度主要国内企業４０社における臨床検査薬・機器事業規模は７，１１６億円（臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要４０社事業者売上高ベース）であった。国内・海外別には、国内向け４，６６０億円、海外向けが２，４５６億円であった。また、臨床検査薬・機器関連事業別では、検査薬事業が４，４６０億円、検査機器関連事業が２，６５６億円であった。

　◆インフルエンザ検査特需は単年度で終了、他項目等での成長もあり微増は維持
　　新型インフルエンザ流行に伴う迅速検査キットの特需は２００９年度のみで終了した。２０１０年度は当該需要減少するも糖尿病管理指標のＨｂＡ１ｃ検査等に支えられ、全体的には微増維持と推測する。

　◆海外向け事業への注力度向上、海外企業Ｍ＆Ａなども増加傾向に
　　海外向けの臨床検査薬・機器事業はこれまで一部の企業による生化学自動分析装置、血球計数装置などの販売が主体になっていたが、最近では検査薬分野等でも海外事業を強化する動きが強まり、販路拡大のための事業提携、海外企業Ｍ＆Ａ事例なども出始めている。


■資料発刊
　資料名：「２０１０年版　臨床検査市場の展望」
　http://www.yano.co.jp/market_reports/C52108400

　※ＹＲＩマーケットＮｏｗ！に掲載されている情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますので、あらかじめご了承ください。



＊以下、リリースの詳細は添付の関連資料を参照