矢野経済研究所、ジェネリック医薬品市場に関する調査結果２０１５を発表

ジェネリック医薬品市場に関する調査結果　２０１５
−ジェネリック医薬品使用促進策により、市場は拡大傾向に−


【調査結果サマリー】
　２０１４年度の国内のジェネリック医薬品市場は前年度比１０９．５％の１兆１，１３０億円国が推し進める医療費抑制策の一環として、これまで厚生労働省は価格（薬価）の安いジェネリック医薬品（後発医薬品）の使用を促進しており、２０１４年度には後発医薬品調剤体制加算の評価見直しや診療報酬改定が行なわれ、ジェネリック医薬品への切り替えが進んだことで、国内のジェネリック医薬品市場は、医薬品卸、医薬品メーカー・販社の販売金額ベースで２０１２年度が９，３１５億円、２０１３年度が１兆１６５億円（前年度比１０９．１％）、２０１４年度が１兆１，１３０億円（同１０９．５％）と増加傾向にある。


◆オーソライズドジェネリック医薬品への取り組みが進む
　わが国においても、ジェネリック医薬品の発売と同時に、ある程度の数量シェアをジェネリック医薬品が獲得する傾向にあり、また、ジェネリック医薬品間での価格競争が激化してきていること、オーソライズドジェネリック医薬品は先発医薬品と同一・同等品なのでこれまで未採用の医師が採用しやすいことなどの理由から、医薬品メーカー各社のオーソライズドジェネリック医薬品への取り組みが進んでいくと考える。


◆DPC／PDPS対象病院と調剤薬局が国内のジェネリック医薬品市場を牽引
　２０１４年度の診療・調剤報酬改定により、DPC／PDPS対象病院および調剤薬局でのジェネリック医薬品の採用が活発化している。これは、DPC／PDPS対象病院を評価する係数の一つである機能評価係数IIの中に後発医薬品指数が追加されたことで特定機能病院などの基幹病院で採用が進んでいることや、後発医薬品調剤体制加算の評価の見直しで算定要件が引き上げられたことで調剤薬局における切り替えも進んだためである。DPC／PDPS対象病院および調剤薬局がジェネリック医薬品市場を牽引し、２０１５年度の国内ジェネリック医薬品市場は、医薬品卸、医薬品メーカー・販社の販売金額ベースで１兆２，１８０億円（前年度比１０９．４％）に成長すると予測する。


◆資料体裁
　資料名：「ジェネリック医薬品の実態と展望　２０１５年版」
　　　　　（http://www.yano.co.jp/market_reports/C57105900）
　発刊日：２０１５年５月２９日
　体裁：A４判　３７２頁
　定価：１２０，０００円（税別）

　※リリースの詳細は添付の関連資料「オリジナルリリース」を参照