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ケーブルテレビとソフトバンクモバイル、9月から固定電話サービス「ケーブルライン」を提供
ケーブルテレビ株式会社(栃木・館林・結城・筑西)、
ソフトバンクの固定電話サービス「ケーブルライン」を提供開始
〜オプションサービス「ホワイトコール24」でソフトバンク携帯電話への通話が無料に、
さらに「スマート値引き」でソフトバンク携帯電話の料金が割引に〜
ケーブルテレビ株式会社(本社:栃木県栃木市、代表取締役:高田 光浩(◇)、以下「ケーブルテレビ」)とソフトバンクモバイル株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:宮内 謙、以下「ソフトバンクモバイル」)は、ケーブルテレビが提供する光ファイバーによるインターネット接続サービス「ひかりインターネット」もしくはテレビサービス「ひかりテレビ」をご利用のお客さまに、2015年9月から固定電話サービス「ケーブルライン」の提供を開始します。栃木県および群馬県内でのケーブルテレビ事業者による「ケーブルライン」の提供は、今回が初めてとなります。
◇社長名の正式表記は添付の関連資料を参照
「ケーブルライン」は、ケーブルテレビとソフトバンクモバイルの通信ネットワークを使った固定電話サービスです。「ケーブルライン」にお申し込みいただいたお客さまは、現在お使いの加入電話番号(0AB〜J番号)を変更したり、電話機(※)を交換したりすることなく通話が可能で、ソフトバンクモバイルが提供するIP電話サービスとの無料通話など、お得な料金でご利用いただけます。さらに、オプションサービス「ホワイトコール24」を併せてお申し込みいただくことで、ソフトバンク携帯電話への国内通話が24時間無料でご利用いただけるようになります。また、「ケーブルライン」は、ソフトバンク携帯電話とセットで利用することで、携帯電話の料金が割引になる「スマート値引き」の対象サービスです。
ケーブルテレビとソフトバンクモバイルは、ケーブルテレビがサービスを提供するエリアでの地域コミュニケーションの活性化に貢献するとともに、お客さまの利用の拡大、さらなる利便性の向上を目指しながら協業を進めていきます。
[注]
※ホームテレホンなど、一部の電話機を除きます。
■「ケーブルライン」の主な特長
1. 無料通話範囲の広さ
・「ケーブルライン」加入者同士(0AB〜J番号)の通話が24時間無料
・ソフトバンクモバイルが提供するIP電話サービス「BBフォン」「BBフォン光」「BBフォン(M)」「ホワイト光電話」との通話が24時間無料
・オプションサービス「ホワイトコール24」へのお申し込みにより、ソフトバンク携帯電話への国内通話が24時間無料
2. 安価な基本料金と通話料金(税抜き)
・基本料金:月額1,290円
・通話料金:国内一般電話、国内IP電話(050番号) 7.99円/3分(全国一律)
・国際電話:アメリカ(本土)へかけた場合7.99円/3分(免税)
3. ソフトバンク携帯電話とセットで「スマート値引き」
ソフトバンク携帯電話とセットで利用することで、携帯電話の料金が割引になる「スマート値引き」の対象サービスです。
■「ケーブルライン」加入のお問い合わせ先
ケーブルテレビ株式会社
URL:http://cc9.jp/
栃木ケーブルテレビ
〒328−0024 栃木県栃木市樋ノ口町43−5
フリーコール:0120−25−1819/代表:0282−25−1811
館林ケーブルテレビ
〒374−0013 群馬県館林市赤生田町2319−1
フリーコール:0120−17−1823/代表:0276−71−1822
結城ケーブルテレビ
〒307−0001 茨城県結城市大字結城13743−1
フリーコール:0120−58−1822/代表:0296−34−1822
筑西ケーブルテレビ
茨城県筑西市乙87 武蔵屋ビル1階
フリーコール:0120−09−1811/代表:0296−38−7711
■「ケーブルライン」概要図
*添付の関連資料を参照
■ケーブルテレビ株式会社について
ケーブルテレビ株式会社は、栃木県栃木市、壬生町の一部(栃木ケーブルテレビ)、群馬県館林市、板倉町(館林ケーブルテレビ)、茨城県結城市(結城ケーブルテレビ)、茨城県筑西市の一部(筑西ケーブルテレビ)をサービスエリアとするケーブルテレビ会社です。サービスエリア全域で光ファイバーによる高速インターネットサービスや多チャンネル放送サービスを提供しています。地域密着型の企業として、質の高い、安定したサービスの提供を通して地域文化・コミュニティーの発展に貢献し、これからも地域のお客さまの暮らしに欠かせないサービスを提供していきます。
以上
・ホワイトコールは、ソフトバンクモバイル株式会社の登録商標です。
・SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンク株式会社の登録商標または商標です。
・その他、この報道発表資料に記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。