IDC　Japan、国内ベンダーのマルチネットワーク戦略分析結果を発表

国内ベンダーのマルチネットワーク戦略分析結果を発表


　・リソース利用形態の変革により、通信サービス／通信インフラの競争軸は大きく変化
　・マルチネットワーク時代には、IoTの急速な普及に伴った柔軟なネットワーク設計や、ユーザーのQoE情報を活用した新しいレベニューモデル確立が急務になる
　・ネットワークにおけるクラウド連携機能の更なる強化や、国内外でのボーダレスなネットワークプラットフォームの構築も必須になる

　IT専門調査会社　IDC　Japan　株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１‐１３‐５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３−３５５６−４７６０）は、国内ベンダーのマルチネットワーク戦略分析結果を発表しました。今回の調査では、昨今において通信事業者と通信インフラベンダーの競争軸に変化が起きていることに着目し、そうした事業者の戦略動向と将来展望に対して提言を行っています。

　国内の法人／個人におけるITリソースの利用形態が十数年前と比較して劇的に変化したことに伴い、事業者の提供する通信サービスや通信インフラに求められるニーズは大きく変化してきています。IDCではそうした中、通信事業者および通信インフラベンダーの競争は、「通信アクセスのラインナップ増強と組み合わせの多様化」「通信性能の高度化と利用者体験の最大化」「サービス（アプリケーション）利用に最適化された通信インフラの実現」「グローバルシームレスな通信環境の提供」といった４つの分野で激化しつつあるとみています。

　本調査レポートではこれらの４つの競争軸を「１．Network　Variety＆Combination」「２．Network　Performance＆Experience」「３．Service　Centric＆Optimization」「４．Global　Expansion＆Seamless」とした上で、それぞれの競争軸において通信事業者および通信インフラベンダーの具体的な戦略動向と将来展望に関する分析を「マルチネットワーク戦略分析」として実施しています。その中でIDCでは通信事業者や通信インフラベンダーを中心とした国内事業者に対する詳細な取材結果を活用しています。

　IDC　Japan　コミュニケーションズ　リサーチアナリストの鳥巣　悠太はマルチネットワーク時代において「IoT（Internet　of　Things）の急成長より多様化する通信アクセスの種類や組み合わせに応じた柔軟なネットワーク設計、QoE（Quality　of　Experience）情報をAPI（Application　Programming　Interface）としてOTT（Over　The　Top）ベンダーと共有することによるレベニューシェアモデルの確立、ICTリソースの管理／可視化などのネットワークにおけるクラウド連携機能の更なる強化、国内外でのボーダレスなネットワークプラットフォームの構築などが重要になる」と述べています。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「２０１４年　国内ベンダーのマルチネットワークサービス戦略分析」（J１４０２０１０５）にその詳細が報告されています。本調査レポートは、マルチネットワーク時代において通信事業者と通信インフラベンダーの競争軸に変化が起きていることに着目し、そうした事業者の具体的な戦略動向と将来展望に関する分析を行っています。

　【レポートの詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】

＜参考資料＞
　マルチネットワークサービスの４つの競争軸における事業者動向

　※添付の関連資料を参照

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　International　Data　Corporation（IDC）は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。５０年にわたり、IDCは、世界中の企業経営者、IT専門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な情報やコンサルティングを提供してきました。

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