大日本印刷、印刷資材の校正〜受入検査業務までを画像照合する印刷物検査システムを開発

印刷資材の校正から受入検査業務までを画像照合で効率化する『印刷物検査システム』を開発


　大日本印刷株式会社（本社：東京　社長：北島義俊　資本金：１，１４４億円　以下：DNP）は、医薬品の効能書きや機器の取り扱い説明書などの印刷物の校正業務や納入された印刷資材の受入検査業務を、画像照合でスピーディーかつ正確に行える「印刷物検査システム」を開発し、７月７日に発売します。


【新システムの概要】
　医薬品や化粧品、医療機器のラベルなどの印刷物には、厚生労働省が規定する「GMP（Good　Manufacturing　Practice）」により、資材の受け入れ検査記録を残すことが義務付けられています。DNPは、医薬品・化粧品・医療機器のメーカーなどの多くが目視で行っていた印刷資材の受入検査業務の効率化と精度向上を支援するために、自動的に不良個所を検知する画像照合システムを販売してきました。

　今回、この画像照合システムに、医薬品メーカーだけでなく、食品や飲料のメーカーからの要望も多かった印刷物制作時の校正業務を効率化する機能を追加しました。これによって、各メーカーの校正業務や工場での印刷物の受入検査などが迅速、正確に行えるようになり、印刷資材の品質向上やヒューマンエラー対策をトータルにサポートします。


【「印刷物検査システム」の機能について】

１．PDFデータ照合によって校正業務の効率化を実現
　本システムは、DTPデータから抽出した校正用PDFデータの修正前と修正後の状態を照合し、相違箇所を表示します。照合に必要な原稿の位置合わせはシステムが自動的に行い、誰でも簡単でスピーディーに照合することができます。これによって、従来は目視で行っていた修正箇所の照合作業が大幅に効率化されるとともに、修正漏れや不良箇所の削減にもつながります。

２．画像も含めた照合結果を保存
　校正過程を全てデータ化して記録します。初校・再校などの各工程の校正用PDFデータや、照合して相違箇所を表示した結果も自動的にデータで保存されるため、そのデータをPDFデータに変換することで、複数の担当者による同時チェックや工程をさかのぼって見直すことなども可能です。

３．さまざまなデータ形式に対応
　PDFデータのほか、印刷物などをスキャニングした各種画像データ（BMP、PNG、TIFF）での照合も可能です。このため、工場での印刷資材の受入検査にも対応しており、印刷資材の校正・検査業務をトータルに支援します。

４．最新OS「Windows８．１」に対応
　さまざまな環境で利用できるよう最新OS「Windows８．１（３２ビット版）」にも対応しました。

　※図１〜４は添付の関連資料を参照


【価格】
　価格：３６０万円
　（標準機器構成：A３カラースキャナ×１台、画像処理ソフト内蔵オリジナルコンピュータ（書込型DVDドライブ内蔵）×１台、１７インチ液晶ディスプレイ×２台、A４カラーインクジェットプリンタ×１台）

【今後の展開】
　DNPは本システムを、医薬品・化粧品・医療機器のメーカーのほか、食品・飲料のメーカーなどに販売し、２０１７年度までに１億円の売上げを目指します。