ドゥ・ハウス、ショッピングセンターの利用実態に関する調査結果を発表

ショッピングセンターの利用実態
ショッピングの「ついで」ではなく、「ついでに」ショッピングする場所


　株式会社ドゥ・ハウス（東京都港区　代表取締役社長：稲垣佳伸）は全国の２０歳以上の男女に「ショッピングセンター」に関するWEBアンケートを実施。８７５名から回答を得ました。
　食品、アパレル、飲食店、娯楽施設等々、複数のテナントが入っているショッピングセンターを、生活者は普段どのように利用しているのか、実態を探りました。
　※詳細は、２０１４年４月発行の『事実新聞　第５６号』（季刊発行　発行ドゥ・ハウス）でご覧になれます。


■利用経験は８割強。その内「郊外型複合施設」の利用経験は約９割を占める
ショッピングセンターの利用経験（図１）は、全体で８８．１％を占め、性別・年代問わず８割以上が利用していました。また、ショッピングセンターの形態別にみると（図２）、「郊外型の複合施設」が全体では９０．９％、いずれの属性においても９割に達し、「駅ビル」が５１．４％、「駅前や駅近隣の施設」が３８．１％と続きました。
　「駅ビル」については、男性が約４割なのに対し、女性が約６割と、利用率が高い傾向にあります。

　＊図１、２は添付の関連資料を参照


■駅前・駅チカは「自分」、郊外型は「女性」が来店の主導権を握っている
　各ショッピングセンターの形態別利用頻度は（図３）、いずれも「月に１回以上」利用している方が全体の４割強を占めています。
　ショッピングセンターに行く際に、誰が行くことを決めるかを尋ねると（図４）、「駅ビル」「駅前や駅近隣の施設」においては、男女とも「自分が決める」が過半数となりました。一方「郊外型の複合施設」では「自分が決める」は女性が６４．０％に対し、男性は４２．７％にとどまり、「恋人・配偶者」が５１．１％を占めることから、車で出かける「郊外型の複合施設」は、女性が「行こう」と男性にはたらきかけて、来店しているようです。

　＊図３、４は添付の関連資料を参照


■来店動機はアパレル・ファッション、実利用は食料品や食事
　ショッピングセンターへ行こうと思ったきっかけ（図５）は、各形態とも「衣料品を買うため」が最も高く、特に「郊外型の複合施設」では、６割強となりました。ファッション・アパレルへの関心が高い女性が来店を促していると考えられます。
　それに対して、実際に利用した店舗（図６）では、「アパレル・ファッションショップ（４０．４％）」よりも、「食料品（６１．３％）」が高くなっています。また、「レストラン・フードコートでの食事」は、きっかけとしては３割弱であるものの、実利用では約４割を超えていました。

　具体的な利用シーンでは、「雨の日の時間つぶしに旦那さんとブラブラしに行くことが多い（３７歳女性）」、「一人でウィンドウショッピングをすることが多い（２６歳男性）」のように、これといった目的のないウィンドウショッピングでの利用や「休日に友達とランチを兼ねてショッピング（４４歳女性）」等、人と「会う場所」としての利用、「奥さんと天気の良い日に気分転換と散歩を兼ねて（６６歳男性）」等、「気分転換・リフレッシュ」としての利用が目立ち、お目当てのショップや商品、イベントでの利用、という声は少なくなっていました。

　ショッピングセンターは、買い物（ショッピング）のついでにイベントや周囲の施設を利用するというよりも、「ついでに買い物をする場所」として利用されているように思われます。ただ、「買い物をする」心構えはできており、購買意欲をくすぐる雰囲気づくりが重要となってくることが予想されます。

　＊図５、６は添付の関連資料を参照


■詳しい調査結果は「事実新聞第５６号」特集ページにて、掲載しています
　「事実新聞」は、様々な切り口で生活者の買い物行動をとりあげ、売場作りや販促企画作りを強力にサポートする情報紙です。

＜事実新聞第５６号　紙面＞
　１．ショッピングセンターの利用実態
　２．３ヵ月後の食卓：７〜９月
　３．３ヵ月後のチラシ：９月
　４．来店動機【ロピア】
　５．真の購買動機・３秒間【カット野菜売場】
　６．３ヵ月後のエンド　７月【麺類関連商品の売場】

　年間購読料：￥１４，０００（税抜）
　発行：ドゥ・ハウス（年４回発行）
　WEBサイト：http://www.dohouse.co.jp/factnews/index.html


□株式会社ドゥ・ハウス
　株式会社ドゥ・ハウスは、「Human　Networking　Industryの創造に貢献する」という事業理念のもと、リサーチ事業とプロモーション事業の２軸で、デジタル＆ネットワークをフル活用した新時代のマーケティングを展開しています。
　設立：１９８０年７月７日
　資本金：６７６百万円（資本準備金含む）
　従業員数：１３２名（２０１４年４月）
　お取引企業数：約５００社／年間プロジェクト数　約２，５００件
　年間売上：２，５９０百万円（２０１３年９月期）