ニールセン、アジア太平洋地域のスマートフォン最新利用動向を発表

ニールセン　アジア太平洋地域のスマートフォン最新利用動向を発表



　＞増え続けるスマートフォン所有率（図１）：シンガポール・香港（８７％）、マレーシア（８０％）
　＞携帯電話を複数所有する人も増加。マレーシアでは４７％が複数台所有（図２）
　＞スマートフォン購入に影響を与えるのは口コミとソーシャルメディア（図５）
　＞東南アジアのスマートフォン所有者の平均利用時間は、１日３時間超（図６）

　（シンガポール報道発表資料をもとに作成：２０１３年９月１３日）



　ニールセンが本日発表したスマートフォンインサイトレポートによると、アジア太平洋地域でのスマートフォン普及率は近年著しく伸び続けており、多くの国で飽和状態に達し、アメリカやヨーロッパ各国での普及率を上回っていることがわかりました。

　このレポートでは、アジア太平洋地域の９か国、インドネシア・マレーシア・タイ・フィリピン・オーストラリア・香港・中国・インド・シンガポールの消費者におけるスマートフォンの所有率、行動、考え方について最新のトレンドを明らかにしています。

　アジア太平洋地域のスマートフォン普及率は、香港とシンガポールがもっとも高い８７％で、次にマレーシア（８０％）、オーストラリア（７５％）、中国（７１％）と続きます。アジア太平洋地域内の新興国は、同地域内の先進国に追い付きつつあり、タイでのスマートフォン普及率は４９％、続いてインドネシア（２３％）、インド（１８％）、フィリピン（１５％）となっています。（図１参照）複数の携帯電話を所有する消費者の数もこの地域では増えており、特にマレーシアではほぼ半数（４７％）、香港では３１％、シンガポールと中国では２９％が携帯電話を２台以上所有しています。（図２参照）

　この１年で、アジア太平洋地域の多くの国々でタブレットの所有率は大きく伸長しました。特にシンガポールでは３０％増加の４７％、香港では２７％増加の５７％、マレーシアでは２３％増加の４２％でした。（図３参照）

　ニールセン　東南アジア・北アジア・太平洋地域　テレコム＆テクノロジープラクティスのディレクター、サガール　パドケーは次のように述べています。「アジア太平洋地域における接続デバイス所有率の成長は近年圧倒的な勢いを見せています。この成長はそろそろ横ばいになり始めるだろうと思われそうなところですが、消費者の接続デバイスの利用は引き続き発展・拡大を続けており、企業にとってはあらゆるプラットフォームで消費者と接するチャンスが膨大にあることを示しています。変化を続ける消費者が接続デバイスをどう利用していくかを見極め、消費者との関わり方を発展させていけるような洗練されたモバイル戦略を展開することが、今までになく重要になってきています。」

＜ブランド、口コミ、ソーシャルメディアが携帯の購入を促進＞
　当レポートでカバーしている８か国において、スマートフォン購入における必須要素の上位３位以内に「ブランド」が入り、この地域全体に共通して、「ブランド」がスマートフォン選びにもっとも影響を与える要素であることがわかりました。OS（Operating　System）もまた重要な基準です。（図４参照）キーボード搭載端末はインドネシア・インド・フィリピンでいまだ存在感を示していますが、スクリーンの大きさ、タッチパネル機能も、消費者にとってより重要になってきています。
口コミおよびソーシャルメディアはスマートフォン選びに影響を与える大きな役割を担っています。アジア太平洋地域では、大多数の消費者が、オンラインレビュー、ブログ、友人・知人・家族からの勧めを購入決断に影響を与える要因として選んでいます。（図５参照）

＜消費者は自分たちが思っている以上にスマートフォンを利用している＞
　スマートフォンの機能が向上、拡大するとともに、機能性についての消費者の認識や知識も高まっているため、消費者がスマートフォンに費やす時間は飛躍的に増えています。２０１３年６月のデータでは、東南アジアだけで、スマートフォン所有者は平均して１日に３時間以上スマートフォンを利用しているという結果が出ました。スマートフォンを使って、チャットアプリ、ソーシャルネットワーキング、ゲームやマルチメディアなどの娯楽を楽しみ、接触時間を最高レベルに押し上げています。（図６参照）

　パドケーは次のように話します。「スマートフォンの普及率はまだ１００％にはなっていませんが、アプリの利用は急成長しています。世界的に、５人に１人（１２億人）の携帯ユーザーがアプリを利用しています１。ここアジア太平洋地域では、ゲーム、ソーシャルネットワーキング、マルチメディア関連が、もっとも利用されているアプリの特徴です。」

＜アジアにおける携帯動画のけん引＞
　アジア、特に香港・シンガポールにおいて、スマートフォンでの動画視聴をする人が多くなっています。香港では半数以上（５３％）、シンガポールでは３８％、マレーシアでは３７％の消費者が過去３０日間に携帯デバイスで動画を視聴したと答えました。アジア太平洋地域の新興国では携帯動画の普及はあまり進んでおらず、およそ１０人に１人の割合で停滞しています。（図７参照）

　パドケーは次のように述べています。「携帯動画コンテンツについて広告主やメディアオーナーらの評価が高まってきています。重要なのは、これら携帯で動画を視聴する消費者の接触レベルはとても高いということです。アジア太平洋地域の大多数の国で、携帯で動画を視聴する消費者は平均して週に１０回以上視聴しており、マーケターにとって、消費者と持続的なつながりを築く素晴らしいチャンスを示しているといえるでしょう。」

＜エムコマース（mcommerce−−携帯電話上での電子商取引）がアジアにおける小売業の未来を形作る＞
　アジア太平洋地域の大半の国でまだエムコマースは開拓されていませんが、韓国と日本は大きく進んでおり、日本では１０人に９人（８９％）、韓国では三分の二（６７％）が過去１か月間にエムコマース活動をしていました。この２か国以外でも、エムコマースはいくつかの国で普及しており、シンガポールでは３１％、香港では２８％、マレーシアでは２７％、オーストラリアでは２５％の消費者が過去１か月間にエムコマースに携わっています。新興国では、エムコマースはまだ普及しておらず、インドは８％、タイとインドネシアでは７％、フィリピンでは３％となっています。

　「韓国や日本などすでにエムコマースが確立されている国では、携帯ショッピングにおいて大きな商機の兆候が見られます。エムコマースの波は同地域内の他の国々にも広がっており、アジアの小売業の未来を形作る重要な役割を担うでしょう。」とパドケーは話します。

＜携帯広告に好意的なアジア＞
　アジア太平洋地域のスマートフォン所有者は比較的携帯広告を受け入れやすい傾向があります。中国では、１０人に９人（９０％）のスマートフォン所有者が過去１か月間に携帯広告をクリックしており、インドでは８７％、香港では７８％がクリックしています。一方タイとインドネシアのスマートフォン所有者は携帯広告にもっとも抵抗が高く、過去１か月間に携帯広告をクリックしたのはそれぞれ５３％、５６％でした。（図８参照）アジア太平洋地域の国すべてにおいて、携帯広告としてもっとも普及している形態はアプリ内広告です。

１　出典：Portio　Research　via　mobiThinking

　パドケーは、「携帯広告はまだまだ初期段階であり、多くの代理店や広告主が、何が効果的で、何がそうでないかを見極めるため、広告形態を実験的にテストしています。今わかっているのは、無料コンテンツを提供するものや、携帯利用を邪魔しない広告が、もっとも広く受け入れられているということです。広告メッセージを伝えるために、携帯を活用したいと思っている広告主は、スマートフォンユーザーの時間や携帯利用の邪魔とならないようにしながら接触する機会を作ることに集中しなければなりません。
　携帯技術は進化を続けており、この先も長い道のりが続きますが、消費者と接触する最良の方法だと認識されているものは、変わっていません。消費者の携帯行動において何がきっかけ・動機づけになるのかを理解し、それらを活用した携帯戦略を開発することが、成功を収めるためには必要不可欠なのです。」と述べています。


　※以下、リリースの詳細は添付の関連資料を参照