NTTナレッジ・スクウェア、「N−Academy」でeラーニング講座に特化した広告事業を開始

１８万会員を誇るネットスクール「N−Academy」において、eラーニング講座に特化した広告事業を開始


　eラーニングサイト「N−Academy（エヌ・アカデミー）」（URL：http://n-academy.jp/）を運営するNTTナレッジ・スクウェア株式会社（東京都港区：代表取締役社長　中村克央、以下、NTTナレッジ・スクウェア）は、同サイト上でeラーニング講座に特化した広告事業を開始いたします。

　eラーニング専門の研究機関「eラーニング戦略研究所」が２０１３年７月に実施した教育に関するアンケート調査では、スクール運営関係者がインターネット展開において、「準備や運用に多額の費用がかかりそう」「講座制作や受講者管理、決済などに不慣れ」「講座が売れるか心配」といった不安を抱えていることが明らかとなっています。デジタル・ナレッジは、インターネットスクール立ち上げ支援サービス『StudySmart』の提供を通じ、インターネットスクール開講と新規受講者の獲得を強力にバックアップすることで、スクール運営者が抱える、費用、システム運用、集客、講座制作に関する不安や課題を解決し、スクールビジネス市場のさらなる普及・拡充を図ってまいります。

■広告事業開始の経緯
　２０１３年度のeラーニング市場は６９２億円（予測）とされ、主に個人向けB　to　C市場が好調であり、今後はモバイル端末の普及により、eラーニング需要はさらに活発化されることが期待されています（矢野経済研究所調査結果※）。
　「N−Academy」では、２００９年１１月のサイト開設以来、各業界のトップランナーを講師とした講座の提供を行ってまいりましたが、会員数１８万人、提供eラーニング講座が１８０を突破（２０１３年７月時点）し、個人向けB　to　C市場において、国内最大級のeラーニングサイトとなりました。
　一方で、ご利用者からは講座のさらなる拡充をご要望としていただき、独自のノウハウをもつ先生方からは「N−Academy」上でeラーニング講座開講のご希望を多数いただくものの、それら全てのお声にお応えきれない状況でした。
　このような背景を受け、「N−Academy」ご利用者に対するeラーニング講座の拡充や、先生方のニーズにお応えすべく、パートナー講座として情報掲載を行う広告事業を開始することといたしました。

■広告内容・取扱いについて
　広告については、今までお問い合わせの多かった講座（語学講座、資格取得講座など）を中心に、幅広く掲載していく予定です。
　「N−Academy」での広告の販売については、eラーニングシステム・サービスを提供する事業者を取扱企業とし、取扱企業経由での販売を行います。本発表時点では、株式会社デジタル・ナレッジ（東京都台東区：代表取締役　はが弘明）と提携し、販売を開始いたします。


［関連リリース］
　デジタル・ナレッジによる“ネットスクール立ち上げ支援サービス”の提供開始およびNTTナレッジ・スクウェアとの提携について
　http://www.nttks.co.jp/news/news_20130731_2.html


【「N−Academy」ご利用者のメリット】
　講座の選択肢がこれまで以上に拡充することで、個々のニーズに応じ、さらなるスキルアップが可能になります。また、「N−Academy」で発行されたクーポンを取扱企業（デジタル・ナレッジ）のサイトで利用出来るキャンペーンを実施する予定ですので、お得にスキルアップを実現することが出来ます。

【eラーニング講座を提供する先生方のメリット】
　会員数が１８万を超える「N−Academy」上に広告掲載することで、講座の知名度を高め、効率的に受講者開拓をすることが可能になります。

【「N−Academy」での広告取扱企業のメリット】
　eラーニングシステム・サービスを提供する事業者様は、「N−Academy」上で広告宣伝をすることで、eラーニング受講経験を持つユーザに幅広くリーチし、自ら提供するeラーニング講座へ集客を効率的に行うことが可能となり、お客様ニーズにそった講座の充実に集中することが出来ます。


■NTTナレッジ・スクウェア株式会社について（http://www.nttks.co.jp）
　２００９年１１月に「みんなで学ぶネットスクール」をコンセプトとして「N−Academy」を開設。サイト開設以来、スイーツ（辻口博啓氏）、マジック（Mr．マリック氏）、子育て（尾木直樹氏）など、各業界のトップランナーを講師に、５０を超えるパートナーと１８０を超えるオンライン講座を展開しています。N−Academyでは、今後もご利用者のニーズを反映したユニークな講座を開設してまいります。


≪補足≫
　（※）矢野経済研究所「eラーニング市場に関する調査結果　２０１３」（２０１３年４月１５日発表）より引用。
　http://www.yano.co.jp/press/pdf/1089.pdf