日本郵船と常石造船、船舶居住区の風圧抵抗を低減する省エネ技術「ＭＴ−ＣＯＷＬ」を共同開発

居住区の風圧抵抗を１０％低減

‐新省エネ技術「ＭＴ−ＣＯＷＬ」を共同開発‐


　日本郵船株式会社（本社：東京都千代田区、社長：工藤泰三）と常石造船株式会社（本社：広島県福山市、社長：川本隆夫）は、船舶が走行時に受ける居住区の風圧抵抗を低減する新たな省エネ技術「ＭＴ−ＣＯＷＬ」をこのほど共同開発しました。模型による風洞実験では、風圧抵抗を約１０％低減する効果が認められました。１８万トン級ばら積み貨物船に適用（※１）すると、従来よりも燃料効率が向上し二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を年間５２０トン削減する効果が期待できます。

　新しい省エネ技術「ＭＴ−ＣＯＷＬ」は、居住区のブリッジウイング部と支柱の前面に箱形の付加物を取り付けることで隅切り形状を実現し、風圧抵抗を低減する効果を得るものです。これまでも居住区の風圧を減らすため「隅切り」などの形状を開発し、居住区の前面面積の比較的大きな１８万トン型ばら積み貨物船に導入してきましたが、ブリッジウイング部と支柱部の前面面積が居住区全体のおよそ３０％を占めることに着目し、さらなる風圧低減を目指して開発しました。
　
　日本郵船と常石造船は、７月４日に竣工した日本郵船発注の１８万トン型ばら積み貨物船「ＣＡＲＤＩＮＡＬ（カーディナル）　ＶＩＣＴＯＲＹ（ヴィクトリー）」に「ＭＴ−ＣＯＷＬ」のプロトタイプを搭載し、試運転で実証実験を実施しました。今後は新造船や既存船への適用を視野に入れ、実験で採取した測定結果を分析し、さらなる研究開発に活用していく意向です。
　
　環境問題への関心が高まる中、ＣＯ２削減を重要課題と位置づけ、日本郵船と常石造船は、これまで船舶の推進性能や環境性能などの向上に向けて共同で研究開発を進めてきました。２００８年２月には燃料節減を実現する船体付加物「ＭＴ−ＦＡＳＴ」（※２）を開発、常石造船建造の新造船に順次導入しています。

　（※１）常用出力１５ノットで航行時、１７ノット（風速約９メートル／秒）の風を受けた場合を想定。相対風速３２ノット（風速約１７メートル／秒）として計算。

　（※２）プロペラ前方に複数の翼を取り付けることで、プロペラの回転から生まれる旋回流による損失エネルギーを回収する省エネ装置。約４％の燃料節減効果が確認されております。


※　関連資料参照　
　■居住区正面写真　
　■付加物のプロトタイプのＣＧイメージ画　
　■風洞実験の様子