ＥＣナビ子会社、「震災後の消費活動別の消費指向とメディアに対する意識調査」結果を発表

リサーチパネルエイジア、「震災後の消費活動別の消費指向とメディアに対する意識調査」を発表

〜各支出はほぼ「変わらない」、最も利用率・信頼度の高いメディアは「テレビ」〜


　日本・中国・韓国のアジア地域におけるオンライン調査パネルの提供事業を展開する株式会社リサーチパネルエイジア（東京都渋谷区、代表取締役：中里　昇吾、以下：ＲＰＡ）は、日本において「震災後の消費活動別の消費指向とメディアに対する意識調査」を実施しました。

　調査タイトル：消費活動別の消費指向とメディアに対する意識調査　
　調査目的：震災後の日本における消費活動別の消費指向や各メディアに対する信頼度について　
　調査方法：ネットリサーチ　
　調査対象：１６歳以上男女　
　調査地域：日本全国（※東北地方一部地域を除く）　
　調査主体：株式会社リサーチパネルエイジア　
　調査期間：２０１１年４月２２日から２０１１年４月２６日　
　サンプル数：５００サンプル
　（内訳）男女均等　Ｘ　年代（１６−１９歳／２０−２９歳／３０−３９歳／４０−４９歳／５０歳以上）　
　調査項目
　　・東日本大震災（３／１１）以降の消費活動の増減（２３項目）
　　・今後の消費活動の増減予想（２３項目）
　　・東日本大震災（３／１１）以降の情報収集に利用したメディア
　　・最も信頼できると思ったメディア
　　・信頼できると思った理由　　
　その他属性項目　
　

【調査経緯】
　２０１１年３月１１日に発生した東日本大震災は、東北を中心に未曾有の被害をもたらし、日本経済にも大きな影響を与えています。各地域では、イベントの延期や中止も相次ぎ、消費活動の低迷が不安視される中でリサーチパネルエイジアは、震災以降の消費活動の別の消費指向と今後の消費活動の予想及び震災時の各メディアの利用状況、信頼度に関する意識調査を実施しました。


【調査結果ＴＯＰＩＣＳ】

　（１）震災直後の各支出は、ほぼ「変わらない」が最も多い。項目別では、「インスタント食品」や「ミネラルウォーター」に対しては一時的に需要が高まり、娯楽に対する支出を控える傾向がある。

　（２）今後の各支出予想では、「今後も変わらないと思う」が約８０％で最も多い。「減る」「どちらかといえば減る」の割合は、震災直後に比べ東北地方では低下したものの、全体的には高くなっている。

　（３）震災発生時に利用したメディアは全世代・居住地域において「テレビ」が８９％で最も多いが、東北地方では「ラジオ」と「テレビ」が同等の７７％と、他の地域と比べ利用率が非常に高い。「ＳＮＳ」や「簡易ブログ」などのインターネットサービスは、３０代以降利用率が低下し、年代による利用率の差が大きい。

　（４）震災時に最も信頼できると思うメディアでは「テレビ」が５２．９％で最も多く、次いで「ニュースサイト」。１０代・２０代で利用率が高い「個人ブログ」や「ＳＮＳ」「簡易ブログ」は、信頼度では全世代で低い数値。

　（５）信頼できるメディアを選んだ理由は、「アルタイム性」や「分かりやすさ」「正確性」。


　※　参考資料は、関連資料参照