矢野経済研究所、市販カー用品市場に関する調査結果２０１５を発表

市販カー用品市場に関する調査結果　２０１５
〜縮小基調にあるものの、なかでもドライブレコーダーは好調〜


■調査要綱

　矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内の市販カー用品市場の調査を実施した。

　１．調査期間：２０１５年１０月〜１２月
　２．調査対象：カー用品関連企業（メーカー、輸入商社、卸売業者、小売業者）および関連団体等
　３．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・e−mailによるヒアリング、関連企業へのアンケート調査ならびに文献調査併用

＜市販カー用品とは＞
　本調査における市販カー用品とは、装飾や交換などを目的として購入・利用するカー用品で、純正カー用品以外のものを指す。製品分野は「乗用車タイヤ」「アルミホイール」「オーディオ・カーナビ関連」「車内アクセサリー」「オイル・ケミカル用品」「消耗品」「機能用品」「ドレスアップ用品」「チューンナップ用品」「その他」の１０分野を対象とする。各分野に含まれる製品品目は参考資料を参照のこと。


■調査結果サマリー

◆２０１４年の市販カー用品市場規模は前年比９７．７％の１兆１，２６３億円
　２０１４年の国内の市販カー用品市場規模はメーカー国内出荷金額ベースで前年比９７．７％の１兆１，２６３億円であった。市販カー用品市場は若年層の自動車離れが指摘されるなか、カー用品に対するユーザーの支出抑制などもあり、依然として市場は縮小傾向にある。
　２０１４年は消費税増税前の駆け込み需要に対する需要減少があり、特にオーディオ・カーナビ関連分野は新車購入時の純正カーナビ装着率の向上により大幅に下落している。

◆２０１５年も縮小傾向、２０１６年は消費税再増税前の駆け込み需要が期待され、若干回復を予測
　国内の市販カー用品市場は、需要の源泉となる新車販売台数や自動車保有台数の大幅な増加は期待できず、引き続き縮小が見込まれることから、２０１５年の市場規模はメーカー国内出荷金額ベースで前年比９９．２％の１兆１，１７３億円を見込む。
　２０１６年は２０１７年４月に予定されている消費税再増税前の駆け込み需要が期待され、同年の市場規模は前年比１００．３％の１兆１，２０２億円と増加するものの、市販カー用品市場は依然として厳しい状況が続くと予測する。


■関連資料

　資料名：「補修部品・カー用品市場の現状と展望　２０１５−２０１６年版」
　http://www.yano.co.jp/market_reports/C57121300


　※リリースの詳細は添付の関連資料「オリジナルリリース」を参照