商船三井、メタノール専用船“MAYARO”に次世代型機関状態監視システムを搭載し実船検証試験を開始

機関の予防保全・ライフサイクルコストの低減にビッグデータを活用
〜次世代型機関状態監視システムの実船試験を開始〜


　株式会社商船三井（社長：池田潤一郎、本社：東京都港区、以下「商船三井」）は、一般財団法人日本海事協会（会長：上田徳（◇）、本部：東京都千代田区、以下「ClassNK」）と三井造船株式会社（社長：田中孝雄、本社：東京都中央区、以下「三井造船」）及び三造テクノサービス株式会社（社長：福田眞一、本社：岡山県玉野市）と共に、今般竣工した商船三井のメタノール専用船“MAYARO”に、次世代型機関状態監視システム“CMAXS　e−GICSX”（electronic　Global　Internet　Customer　Support　neXt）（註１）を搭載し、実船検証試験を開始しました。本システムは、電子制御機関の早期異常検知による予防保全・ライフサイクルコストの低減を可能とするものです。

　◇会長名の正式表記は添付の関連資料を参照


　商船三井は、運航船舶から得られるビッグデータを船内で一元的に収集し、海上ブロードバンド環境を利用した海上、陸上双方での分析結果を、運航支援、環境負荷の低減、経済運航、適切な船舶管理などに役立てる総合船舶運航支援ネットワークの構築を目指しており、今回の試みもその一環です。

　三井造船が“e−GICS”（註２）で培った技術に、ClassNKの“CMAXS”（註３）による三井造船との共同研究に基づく最先端のデータ分析機能を組み合わせた“CMAXS　e−GICSX”を、高い船舶管理ノウハウを有する商船三井の運航船で比較検証します。本システムが実用的で信頼性の高い次世代型機関状態監視システムであることを実証することを目的としています。

　昨今、船舶に搭載されるエンジンは電子制御機関が中心となり、大量の機関ビッグデータを入手できるようになりました。また気象・海象を含めた航海ビッグデータも船陸間通信機器等の発達により、時々刻々と入手可能となります。

　商船三井は海・陸一体となって、安全運航に寄与する技術の開発および導入を積極的に進め、中期経営計画「STEER　FOR　２０２０」で掲げる「安全運航体制の再構築」に向けて、今後も取り組んでいきます。

　（註１）船陸間通信の有無に関わらず船内で異常検知を実施する機能と、異常検知結果に基づいたトラブルシューティングを表示する機能を有したシステム。従来の状態監視システムとは異なり、高度なアルゴリズムを用いて複数のセンサ間の相関関係を解析することができる。

　（註２）三井造船が２００４年に開発したインターネットを利用した船舶用ディーゼルエンジンの保全サポートシステム。性能診断、主要部品のメンテナンス診断などを行い、登録船数は累計３，０００隻に上る。

　（註３）ClassNKが、１００％出資子会社の株式会社ClassNKコンサルティングサービス（社長：上田徳、本社：東京都千代田区）と共に提供するシステム。これまでの船舶の検査に関わる知見を基に、船舶の機関検査の更なる合理化を見据えて開発した。


　※イメージ図・参考画像は添付の関連資料を参照