矢野経済研究所、監視カメラ世界市場に関する調査結果を発表

監視カメラ世界市場に関する調査結果　２０１５
〜高成長を続ける世界需要〜


■調査要綱

　矢野経済研究所では、次の調査要綱にて監視カメラ世界市場の調査を実施した。

　１．調査期間：２０１４年１１月〜２０１５年５月
　２．調査対象：海外、国内の監視カメラメーカー、ベンダー等
　３．調査方法：当社専門研究員による直接面談、電話・e−mail等によるヒアリング、及び文献調査併用

＜監視カメラとは＞
　本調査における監視カメラとは監視カメラ製品をさし、IPカメラとアナログカメラに大別される。IPカメラとはコンピュータネットワークに対応したIPアドレスを持ち、インターネットへの接続が可能なカメラで、ネットワークカメラともいう。これに対して、アナログカメラは、同軸ケーブルによってモニタや録画機器と物理的につなげる必要がある。一般的に、アナログカメラはIPカメラに比べ安価である。


■調査結果サマリー

◆２０１４年の監視カメラ世界市場規模は２，５４５万台の見込、２０１８年には４，３２０万台を予測
　２０１４年の監視カメラ世界市場規模はメーカー出荷台数ベースで、前年比１１０．９％の２，５４５万台の見込であった。２０１８年には監視カメラの世界市場規模は４，３２０万台を予測する。このうち、アナログカメラは１，７２０万台、IPカメラは２，６００万台とIPカメラがアナログカメラの出荷台数を上回ると予測する。

◆新興国における需要拡大
　アジア地域では、社会インフラ整備に係わる公共施設などにおける需要が堅調に推移し、タイなどの東南アジア地域では、主に商業施設や店舗における監視カメラ導入が進んでいる。中国では、公安需要が大きいと見られ、中東地域では各国の建設需要やテロ対策・監視システム需要の拡大、中南米のブラジルやメキシコでは建設需要が期待できるほか、鉄道や道路などでの監視カメラ需要の拡大も見込まれる。

◆先進国では需要が高度化し、高画素化による高度なシステムへ
　北米や西欧では、店舗や商業施設での需要が中心であり、今後は高画素化による画像分析など、より高度なシステムへの移行が考えられる。日本国内では、近年、特に食の安全に関わる「フードディフェンス」需要が拡大しており、製造ラインに加え、フロア管理用のカメラ導入が進み、工場需要が拡大している。またコンビニエンスストアを含む小規模複数店舗における監視カメラ需要が拡大している。


■関連資料
　資料名：「２０１５年度版　監視カメラ市場予測と次世代戦略−ビジュアル・コミュニケーション調査シリーズ」
　http://www.yano.co.jp/market_reports/C56112800


　※リリースの詳細は添付の関連資料「オリジナルリリース」を参照