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総合企画センター大阪、日・米・欧の皮膚外用薬市場についての調査結果を発表
皮膚外用薬市場について調査結果を発表
この程、マーケティングリサーチ会社の総合企画センター大阪(本社=大阪市西区、代表取締役社長=川原喜治)は、皮膚外用薬の市場を日・米・欧の3極を中心に調査を実施、その結果を発表した。
【調査結果】
●日・米・欧3極における皮膚外用薬の市場規模は、2014年度で前年度比0.2%減の1兆3,162億円となった。
※グラフ資料は添付の関連資料「グラフ資料(1)」を参照
・日・米・欧3極における皮膚外用薬の市場規模は、2014年度で前年度比0.2%減の1兆3,162億円となった。
・地域別では、米国市場が6,685億円で最大。以下、日本市場が3,388億円、欧州市場が3,089億円となった。
・米国市場は、前年度比2.5%減(ドルベース9.9%減)で推移している。米国市場では、新製品が寄与していることで、抗真菌剤・抗ウイルス薬の売上が好調であったが、局所疼痛治療薬の「Lidoderm」が大幅に減少している。
・日本市場は、前年度比3.5%減となった。2014年度は、NSAIDや副腎皮質ホルモン剤がいずれも1割前後減少している。これは、上位ブランドの多くが薬価引下げの対象となったことが影響している。一方で、新製品が上市された抗真菌剤・抗ウイルス薬は前年から4割弱増加している。
・欧州市場は、前年度比9.3%増(ユーロベース0.7%増)となった。全身作用型の各領域における主力製品が、後発品に浸食される等で苦戦を強いられた。しかし、局所作用型のざ瘡・酒さ治療薬や角化症治療薬などの売上が好調に推移している。
●メーカー別では、Novartisが前年度比6.6%増(ドルベース1.5%減)の1,182億円(11.26億ドル)でトップ。
※グラフ資料は添付の関連資料「グラフ資料(2)」を参照
・メーカー別では、Novartisが前年度比6.6%増(ドルベース1.5%減)の1,182億円(11.26億ドル)でトップとなった。主力の「Exelon Patch」は、欧州で後発品との競争を強いられ苦戦したものの、日米では引き続き拡大傾向にある。
・第2位はGaldermaの前年度比16.9%増(ユーロベース7.7%増)の1,112億円(7.94億ユーロ)となった。2014年度は、主力の「Epiduo」が好調に推移したことに加え、酒さ治療薬として米国で2013年、欧州で2014年に上市された「Mirvaso」が売上を拡大している。
・第3位は、久光製薬の前年度比2.2%増の1,034億円。日本では、主力製品が薬価改定の影響等で苦戦を強いられたが、米国では「Minivelle」が大幅増となる等、前年からおよそ2倍の売上となった。
・第4位は、Abbvieの前年度比2.3%減(ドルベース9.7%減)の981億円(9.34億ドル)。同社の対象製品は、米国で販売している「Androgel」1ブランドのみ。2015年1月には、1%ゲルの後発品が参入している。
・第5位のValeant Pharmaceticalsは、前年度比16.7%増(ドルベース7.8%増)の823億円(7.84億ドル)と引き続き拡大している。同社では、2014年度に抗真菌剤の「Jublia」および「Luzu」を発売。両剤合わせて93億円(0.89億ドル)を売上げ、初年度から売上に大きく寄与している。
【調査要網】
■調査対象:
外皮用薬・・・塗布剤【軟膏、クリーム、ローション、液、ゲル、オイル】
貼付剤【テープ、パップ、パッチ】
その他【スプレー(外用エアロゾル)、シャンプー、ネイルラッカー】
■調査対象企業:
【国内企業】マルホ、久光製薬、第一三共、塩野義製薬、大塚HD、小野薬品工業、佐藤製薬、科研製薬、興和、田辺三菱製薬、鳥居薬品、持田製薬、大正製薬HD、アステラス製薬、協和発酵キリン
【海外企業】Novartis、Galderma、Leo Pharma、Bayer、Valeant、GlaxoSmithKline、Pfizer、Johnson & Johnson、Endo、Allergan、Almirall、Mylan、Meda、Grunenthal、Purdue/Mundi/Napp
■調査期間:2015年3月〜2015年6月
■調査方法:当社専門調査員による直接面談、電話取材、インターネット及び文献調査
【資料名】「2015年世界の皮膚外用薬市場」
―経皮吸収技術の発達で可能性が広がる皮膚外用薬市場―
http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr310150234
発刊日:2015年6月25日 頒価:87,000円(税抜)
【会社概要】
■会社名:株式会社総合企画センター大阪
■所在地:大阪市西区新町2−4−2 なにわ筋SIAビル
■TEL:06−6538−5358
■プライバシーマーク認定番号:第20001810号
■公式サイト:http://tpc-cop.co.jp/
■事業内容:マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版