日経BPとD２C、２０１５年企業のインターネット広告・モバイル広告利用動向調査結果を発表

２０１５年企業のインターネット広告・モバイル広告利用動向調査
BtoC企業では、スマートフォンサイト開設率は６７．７％、スマートフォン広告の出稿率は５３．３％
半数以上の企業がマーケティング活動にスマートフォンを活用

　日経BP社（本社：東京都港区、代表取締役社長：長田　公平）の「日経デジタルマーケティング」、株式会社D２C（本社：東京都港区、代表取締役社長：宝珠山　卓志）は、「２０１５年企業のインターネット広告・モバイル広告利用動向調査」を共同で実施した。日本国内の上場企業および有力未上場企業の計４，３０４社を対象に、２０１５年５月にアンケートを実施し、４３９社から回答を得た。回収率は１０．２％。なお、本調査は、２００９年の開始より今回で第７回となる。

　今回の調査では、デジタル広告を中心に広告宣伝費を増額する企業が増える中（ポイント１）、スマートフォン対応が急速に進む様子が見てとれた。具体的には、BtoC企業の２０１４年度のスマートフォン広告出稿比率は前年度比２２．３ポイント増の５３．３％（全体は２６．２％）、スマートフォンサイト開設率は同２３．２ポイント増の６７．７％（同３９．４％）に達した（ポイント２、３）。背景には、スマートフォンによるネット利用者の増加がある。BtoC企業のサイト訪問者数（UU）に占めるスマートフォン経由の比率は平均３３．８％、スマートフォン比率が３０％を超えた企業は５２．４％となった（ポイント４）。
　BtoC企業の２４．７％が、スマートフォン活用が「売上の増加」に貢献していると回答しており（ポイント５）、こうした企業にはスマートフォンは欠かせないマーケティング手段となっていることがわかった。


「企業のインターネット広告・モバイル広告利用動向」の５つのポイント
　【ポイント１】デジタル広告への出稿予算を「増やす」は２９．５％、続くデジタル広告予算の増加傾向
　【ポイント２】スマートフォン広告は企業全体で２６．２％、BtoC企業で５３．３％が出稿
　【ポイント３】BtoC企業では、６７．７％がスマートフォンサイトを開設、２９．９％がアプリを提供
　【ポイント４】サイトトラフィック・オンライン売上における、スマートフォン比率
　　　　　　　　　BtoC企業の平均値では、PVで３４．１％、UUで３３．８％、オンライン売上で２６．９％を占める
　【ポイント５】マーケティング活動に対するスマートフォンの貢献状況
　　　　　　　　　BtoC企業は、「顧客層の拡大（２７．３％）」、「売上の増加（２４．７％）」、「見込み客の拡大（２２．６％）」で２割超
　　　　　　　　　今後の、「見込み客の拡大」、「来店者数の増加」、「顧客管理〈CRM〉」などへの期待が高まる


【広告宣伝費の配分区別】
　BtoC企業：一般消費者対象の商品・サービスを扱っており、広告宣伝費を一般消費者対象の商品・サービスにより多く配分している企業（BtoC商品、BtoB商品に同じ配分している企業も含む）
　BtoB企業：企業対象の製品・サービスを扱っており、広告宣伝費を企業対象の製品・サービスにより多く配分している企業
【広告種類別区分】
　スマートフォン広告：スマートフォン向けブラウザー、スマートフォン向けアプリ上で閲覧することができる広告

　・リリース詳細は添付の関連資料を参照


＜調査概要＞
　調査実施期間：２０１５年５月８日〜５月３１日（文面締切）最終回収締切：６月５日
　調査方法：郵送調査及びWeb調査
　調査対象企業：国内の上場企業及び有力未上場企業４，３０４社
　回収サンプル数：４３９件（回収率：１０．２％）
　調査会社：株式会社日経BPコンサルティング


＜調査主体＞
　日経BP社　日経デジタルマーケティング（http://digital.nikkeibp.co.jp/）
　所在地：〒１０８−８６４６　東京都港区白金１−１７−３
　TEL：０３−６８１１−８１７３
　代表者：編集長　安倍　俊廣
　事業内容：企業のデジタルマーケティングにおいて、注目の戦略と先端事例を紹介する月刊誌
　「日経デジタルマーケティング」の発行と、同誌読者限定サイトの運営、読者限定フォーラムなどの開催
　株式会社D２C（http://www.d2c.co.jp/）
　所在地：〒１０５−００２１　東京都港区東新橋１−９−２　汐留住友ビル１８階
　TEL：０３−６２５２−３１００
　代表者：代表取締役社長　宝珠山　卓志
　事業内容：メディア事業、広告販売事業、モバイルソリューション事業などデジタルマーケティングビジネス全般