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富士経済、清涼飲料の国内市場の調査結果を発表
清涼飲料の国内市場を調査
―清涼飲料全体―
◆2013年◆炭酸飲料と機能性飲料がけん引し、5兆円突破◆
◆2014年見込◆5兆775億円(前年比0.9%増)消費税率引上げを機に価値訴求へ転換◆
総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 阿部 界 03−3664−5811)は、2014年2月から4月にかけて国内の清涼飲料市場を調査した。
その結果を報告書「2014年 清涼飲料マーケティング要覧 No.1」にまとめ2013年の飲料市場の結果分析および14年春の速報データを収載した。
<注目市場>
※添付の関連資料を参照
エナジードリンクは、エネルギー補給を訴求し、カフェインやアルギニンなどの成分を含有した炭酸飲料で、且つ1本当たり小売価格が150円以上の商品を対象とする。
「レッドブル エナジードリンク」(レッドブル・ジャパン)がけん引し急拡大している。2012年に参入した「モンスターエナジー」(アサヒ飲料)も存在感を高めている。2014年は大手メーカーによる新規参入が相次いでおり、女性や中年層などこれまでとは異なる層をターゲットにした商品の投入もみられることから、ユーザーの広がりとともに、市場拡大が見込まれる。
<調査結果の概要>
※参考資料は添付の関連資料を参照
2013年の清涼飲料市場は、前年比1.5%増となり5兆円を突破した。特に夏場の猛暑で炭酸飲料と機能性飲料が伸びた。シェア獲得のための価格競争が激しくなる一方で、飲料メーカーはエナジードリンクやトクホ飲料など付加価値商品を展開することで、低価格販売に頼らないユーザーの獲得を進めている。
■果実・野菜飲料
2013年は健康志向が高まる中で、手軽に栄養補給ができるとして野菜飲料が二桁増を維持したことや、果実飲料で「キリン 世界のKitchenから ソルティライチ」(キリンビバレッジ)が止渇需要や夏場の熱中症対策需要を取り込みヒットしたことで、拡大した。
2014年は野菜飲料だけでなく、これまで低迷していた果実野菜混合飲料も野菜使用量を高めた商品を中心に需要が回復しており、野菜系飲料で2,000億円突破が見込まれる。一方、果汁原料の高騰などにより積極的な販売策が打ち出せないことから果実飲料は縮小が予想されるが、アサイーなどが徐々に認知が拡がっており、スーパーフルーツと称した果実飲料の健康感への着目が期待される。
■炭酸飲料
「オランジーナ」(サントリー食品インターナショナル)など大人の嗜好に合わせた炭酸飲料や、トクホ炭酸など、今までになかった価値を訴求した商品が存在感を高めており、これまで若年層が主体だったユーザーも広がりをみせ炭酸飲料市場は拡大している。果汁入炭酸飲料では「オランジーナ」のヒット、フレーバー展開による需要喚起のしやすさから商品投入が相次いでおり、2014年には1,000億円を突破し、炭酸飲料全体をけん引するとみられる。
■乳性飲料
市場の半数近くを占める飲用牛乳の低迷により縮小が続いていたが、「明治ヨーグルトR−1ドリンクタイプ」(明治)が大ヒットしたドリンクヨーグルトにけん引され、2012年、2013年と拡大した。ドリンクヨーグルトは2013年に1,000億円を突破した。
ドリンクヨーグルトに限らず、白物乳飲料、乳酸菌飲料類においても機能性訴求の新商品が積極的に投入されているが、商品特性を消費者にいかに伝えるかが重要となっている。
■嗜好飲料
缶コーヒーが市場の半数以上を占めるが、CVSカウンターコーヒーの急拡大により需要期である秋冬に苦戦を強いられ2013年は縮小した。一方、リキッドコーヒー(缶容器除く)はPETボトルのホームサイズが夏場の止渇需要や低価格販売などで大きく拡大しており、パーソナルサイズも女性ユーザーを視野に入れた商品の投入で活性化している。
コーヒー系飲料はメインユーザーが徐々に高齢化しており、新規ユーザー獲得のためにカフェメニュー風コーヒーやフレーバーコーヒーなどが提案されている。しかし、トライアル需要の獲得にとどまることや、メインユーザーの嗜好と合致しにくいことから現状では販売期間が短い傾向にある。CVSカウンターコーヒーの定着が新規ユーザーの獲得をより難しくしており、2014年も苦戦が予想される。
■無糖茶飲料
市場の半数以上を占める日本茶は上位3社の注力度が高く、また麦茶が通年での定着が進み、ブレンドティが長年の低迷から回復したことで2013年は拡大した。ジャスミン茶などアイテムが多様化していることや、無糖飲料全体に対する需要の高まりによって今後も拡大が続くとみられる。
2013年後半から投入が相次いだトクホ飲料は無糖茶飲料の間口拡大、付加価値向上につながることから、今後も多様な商品開発が期待される。
■ミネラルウォーター類
2011年に市場は3,000億円を突破し、近年でも拡大を続けている。2013年はCVSで大容量サイズの低価格販売が定着したことで微増にとどまったが、需要が底堅いことや、フレーバー入りや炭酸入り商品の増加もあり、2014年も引き続き拡大が見込まれる。
■機能性飲料
2013年に"熱中症対策"表示のガイドラインが策定され、スポーツドリンクなどで各社が積極的な訴求を行い夏場の水分補給需要を取り込んだことや、エナジードリンクが若年層の需要を獲得し急成長したことで前年比6.0%増となった。2014年はエナジードリンクで新商品の投入が続いており、引き続き拡大が見込まれる。
<調査対象>
※添付の関連資料を参照
<調査方法>
富士経済専門調査員による業界関係者への直接面接取材と公開データによる文献調査
<調査期間>
2014年2月〜4月
以上
資料タイトル :「2014年 清涼飲料マーケティング要覧 No.1 総市場分析編」
体裁 :A4判 301頁
価格 :書籍版 140,000円+税
PDF/データ版 150,000円+税
書籍版・PDF/データ版セット 160,000円+税
調査・編集 :株式会社富士経済 東京マーケティング本部 第一統括部 第一部
TEL:03−3664−5821 FAX:03−3661−9514
発行所:株式会社富士経済
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