NTTデータ経営研究所、「"データ"に基づく経営とワークスタイル」調査結果を発表

ワークスタイル変革シリーズ
"データ"に基づく経営とワークスタイル
約１／４の企業がデータサイエンティストの確保・育成に積極的
「社会人として、一定レベルのデータ分析ができるスキルが必須となってくる」と考える人は約４割



　株式会社NTTデータ経営研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：豊田　充）は、NTTコム　オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する「NTTコム　リサーチ（旧gooリサーチ）」登録モニターを対象に、このたび「ワークスタイルの新潮流に関するアンケート」を実施しました。

　近年、企業では「ビッグデータ」や「データサイエンティスト」といった言葉で代表されるように、データやその分析結果に基づき、人や組織が行動することへの注目が集まっています。一方、ICTを活用して働く場所が分散化するなかで、企業の内外で価値観や立場が異なる人々の間でのコミュニケーションを促進する取り組みも進んでいます。

　そこで、「"データ"に基づく経営とワークスタイル」をテーマに、調査を実施しました。


【主な調査結果】
＜１．研究開発や新しい取り組みの状況＞
　■研究開発や新しい取り組みに対して、「会社の業績にかかわらず、積極的に取り組んでいる」企業は３割以上を占める。

＜２．データ活用の状況＞
　■会社全体で「データの蓄積・共有」、「情報検索・情報収集」に積極的に取り組んでいる企業は約５割。
　　約１／４の企業がデータサイエンティストの確保・育成に積極的に取り組んでいる。
　■ビジネスパーソンの約３／４が「表計算ソフト（Excel等）」を使っている。
　■収集・分析したデータの活用分野で最も多いのは、「経費削減・無駄の削減」（２７．４％）、次いで「営業戦略策定・マーケティング」（２２．３％）、「新商品・新サービスの企画・開発」（１９．２％）と続く。

＜３．データ活用とワークスタイル＞
　■「社会人として、一定レベルのデータ分析ができるスキルが必須となってくる」と考える人は約４割。
　■仕事の合間にコミュニケーション、情報交換を行う「場」を利用している人は、半数を超える。


　・調査概要　http://www.keieiken.co.jp/aboutus/newsrelease/131220/index2.html
　・調査結果　http://www.keieiken.co.jp/aboutus/newsrelease/131220/index2.html#result


　※商品名、会社名、団体名は、各社の商標または登録商標です。
　※本調査における言葉の定義
　・データサイエンティストとは：データ処理、統計や予測モデリングの知識・スキルを持ち、ビジネスへの適用やデータによる価値創出ができる人材。狭義にはデータ分析の専門家