インテリジェンス、２０１０年の仕事と転職の実態調査結果を発表

転職サービス「ＤＯＤＡ（デューダ）」　〜ビジネスパーソン８００人の意識調査〜
２０１０年総括　仕事と転職の実態調査
〜仕事は増えたが、収入は減った　２０代は１０人に１人が転職〜


　株式会社インテリジェンス（本社：東京都千代田区、代表取締役　社長執行役員：高橋広敏）が運営する転職サービス「ＤＯＤＡ（デューダ）」＜　http://doda.jp/　＞は、２５歳〜３９歳までのビジネスパーソン８００人を対象に、２０１０年を総括し、仕事と転職状況について振り返るアンケート調査を行いました。（※詳細は「ＤＯＤＡ」サービスサイトにて公開。）

■２０１０年の転職活動状況
　http://doda.jp/guide/ranking/036.html
■２０１０年の仕事動向
　http://doda.jp/guide/ranking/037.html


【　調査結果　】

■２０１０年の転職活動状況　　３割が「転職をした」「転職を検討した」
　２０１０年の転職活動状況について聞いたところ、「転職した」人は全体の５．６％、「転職はしていないが、転職を検討した」人は２５．３％、「転職や、転職の検討はしていない」人が６９．１％という結果になりました。年齢別に見ると、２５〜２９歳で「転職した」人は９．８％と、１０人に１人が２０１０年に入ってから転職したことがわかりました。（図表１参照）

　２００８年秋のリーマンショックを発端に、２００９年は企業の倒産やリストラにより、やむを得ず転職をしなくてはならない求職者が一時的に増加しましたが、在職者は安定志向が高まり、求人数も減少したことで、全体的には転職を控える動きが続きました（ＤＯＤＡ転職求人倍率の発表より）。しかし２０１０年に入ると、景況感が徐々に好転する中で、求人数も増え、「倒産／リストラ」を理由に転職する人が減少する一方、ステップアップを目的とした前向きな転職を志向する人が増えた１年となりました（ＤＯＤＡサイト内アンケート「転職理由に関する質問」の集計結果より）。

　業種別にみると、２０１０年に入ってから「転職した」人が最も多いのは、「ＩＴ」の１２．５％、次いで、「小売／外食」の１０．０％が続きます。特に「ＩＴ」は、企業のシステム投資削減を背景に、システムインテグレーター等で人員削減が進み、転職市場に人材が流出した一方で、ＳＮＳやモバイル関連サービスの拡大により、インターネット系企業の求人が増加。人材流動が活発に行われたことが背景にあります。（図表２参照）

■２０１０年の仕事動向　　２００９年より増加した「仕事量」「残業」　減少した「給料」「ボーナス」
　続いて、２０１０年の「仕事量」「残業時間」「給料（ボーナスを含まず）」「夏のボーナス」「冬のボーナス」、所属する組織の「人員体制」「事業活動」の７項目で、２００９年と比較した増減を聞きました。

　７項目の中で、「増加した」という回答割合が最も多かったのは「仕事量」で、増加したと回答した人が４９．６％。次いで「残業時間」で同３４．８％。一方、「減少した」という回答割合が最も多かったのは「冬のボーナス」で、減少した人は４５．９％。「夏のボーナス」もほぼ同じ割合で、同４３．５％。また「給料」も、減少した人が３６．３％と、夏、冬のボーナスに次いで減少した人が多い結果となりました。

　景気低迷により減少した「仕事量」や「残業時間」は徐々に増加傾向にある半面、「ボーナス」や「給料」は減少が続いており、ビジネスパーソンにとっては「仕事は増えたが、収入は減った」、厳しい１年だったことがうかがえます。「仕事量」や「残業時間」は景気の動きに連動する一方、「給料」や「ボーナス」は景気よりもやや遅れて変動するため、このような体感値を表す結果になったと考えられます。（図表３参照）

■「業務量」が増加したメディア、メディカル　　「給与」が増加した金融、メーカー
　業種別に、７項目の増減を見てみると、「仕事量」や「残業時間」といった“業務量”の増加が最も目立った業種は、ソーシャルメディアやフラッシュマーケティング関連企業を含む「メディア」と、製薬・医療機器メーカー等を含む「メディカル」です。「メディア」は、ＳＮＳ関連やスマートフォンなど新たなツールを活用した新規ビジネスの成長が著しいこと、「メディカル」は、新薬の開発・販売開始などが相次いだことが背景として考えられます。

　「給料」や「ボーナス」といった“給与”の増加が目立った業種は「金融」「メーカー」です。「金融」は、外資系企業を中心に給与水準がリーマンショック以前に戻る企業が多かったこと、「メーカー」は、エコカー補助金、エコポイント制度等の政策効果が業績回復につながったことが影響していると考えられます。（詳細は、「＜図表４＞業種別／２０１０年仕事動向（２００９年と比較した増加、減少状況）」をご確認ください。）


【調査概要】
■対象　　　　　：　関東、関西、東海エリア在住、２５〜３９歳の正社員にて就業中の男女
■有効回答数　：　８００人
■調査期間　　：　２０１０年１１月９日　〜　２０１０年１１月１０日
■調査方法　　：　インターネットリサーチ


　※図表１〜４は添付の関連資料を参照


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