ＥＭＣジャパン、エントリー・モデル「ＶＮＸｅ３１５０」を８４万円から販売

ＥＭＣジャパン、簡単で高機能なエントリー・モデル「ＶＮＸｅ３１５０」をお求めやすい８４万円から販売開始
ミッドレンジ・ストレージ「ＶＮＸシリーズ」の機能も強化



　東京発，２０１２年１０月１日−ＥＭＣジャパン株式会社（略称：ＥＭＣジャパン、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：山野　修、ＵＲＬ：http://japan.emc.com/）は、本日、簡単で高機能なユニファイド・ストレージ「ＶＮＸファミリー」のエントリー・モデル「ＶＮＸｅ（ヴィエヌエックスイー）」シリーズに、ＳＳＤの搭載が可能な「ＶＮＸｅ　３１５０」を追加し、８４万円からのお求めやすい価格で販売を開始したことを発表しました。また、ミッドレンジ・ストレージ「ＶＮＸシリーズ」の最新のソフトウェアの提供も開始しました。

　「ＶＮＸｅシリーズ」は、ＳＡＮ（ブロック）とＮＡＳ（ファイル）が統合できる、高機能なユニファイド・ストレージで、中堅中小企業市場向けに開発されたエントリー・モデルのストレージです。部門ごとに乱立している分散ファイル・サーバやストレージ環境を統合するユニファイド技術とデータの重複排除や圧縮技術により、インフラコストと運用コストの両方の削減を実現します。さらに、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ　Ｅｘｃｈａｎｇｅ　Ｓｅｒｖｅｒや仮想環境用にウィザード形式の管理画面が用意されているため、ストレージの専門スキルがないＩＴ管理者にも簡単にストレージ設定ができます。加えて、管理ツールの「ＥＭＣ　Ｕｎｉｓｐｈｅｒｅ（ユニスフィア）」のダッシュボード画面で、複数の「ＶＮＸｅ」の使用率や稼働状況を把握することが可能です。


【新しいエントリー・モデル「ＶＮＸｅ３１５０」】
　・クアッドコアの新しいプロセッサーを採用し、かつＳＳＤの搭載が可能になったハイスペック構成のエントリー・モデルのストレージです。既存の「ＶＮＸｅシリーズ」のシンプルな環境はそのままで、２．５インチのＳＳＤドライブや、３ＴＢのＮＬ−ＳＡＳドライブにも対応し、ラックユニット（ＲＵ）あたりのパフォーマンスと容量を５０％アップします。
　・クラウドコンピューティングおよび仮想化アプリケーション用に最適化されており、ＩＴ管理者による仮想環境の管理を簡素化します。


【ミッドレンジ・ストレージ「ＶＮＸシリーズ」の新機能】
　・ストレージ・プールの新機能：ストレージ・プール内で複数のＲＡＩＤタイプを組み合わせることによって、最大限の効率と最高の保護環境を実現する機能を追加しました。例えばフラッシュにはＲＡＩＤ　５を、ＮＬ−ＳＡＳにはＲＡＩＤ　６といったように、フレキシブルな組み合わせが可能となります。
　・新しいスナップショット機能：ＬＵＮ（論理ユニット番号）あたり２５６の書込み可能スナップショットをサポートします（「ＶＮＸ」システムの規模により、最大でシステムあたり約３２，０００）。Ｓｎａｐ　ｏｆ　Ｓｎａｐ機能（＊１）で、テスト、開発、ディスクバックアップに最適な環境を提供します。


【標準提供価格と販売について】

　■標準提供価格：
　「ＶＮＸｅ３１５０」：８４０，０００円（税抜き）〜（最小構成モデル：シングルストレージプロセッサ、２．５インチＳＡＳドライブ（３００ＧＢｘ６本）、ベースソフトウェア（ＮＦＳ，　ＣＩＦＳ，　ｉＳＣＳＩ　プロトコル標準搭載）、ベーシック保守（ワランティ）、３６か月ソフトウェア保守）

「ＶＮＸシリーズ」：個別見積もり
　■提供時期［販売開始］：２０１２年１０月１日　［出荷開始］２０１２年１０月２２日
　■販売について：「ＶＮＸｅ３１５０」は、ＥＭＣジャパンの販売ディストリビュータ・パートナーの株式会社大塚商会、ソフトバンクＢＢ株式会社、ダイワボウ情報システム株式会社、株式会社ネットワールドの４社から提供します。「ＶＮＸシリーズ」はＥＭＣジャパンならびにＥＭＣジャパンの販売パートナーである認定されたＶｅｌｏｃｉｔｙ（ヴェロシティ）パートナーより提供します。


※「ＶＮＸｅ３１５０」の写真は、添付の関連資料を参照


＊１　Ｓｎａｐ　ｏｆ　Ｓｎａｐ機能：スナップショットのスナップショットを取る機能


【ＥＭＣジャパン株式会社について】
　ＥＭＣジャパンは、情報インフラの卓越したテクノロジーとソリューションの提供を通して、日本のお客様の情報インフラの課題解決をご支援し、あらゆる規模のお客様のビジネスの継続と成長、さらにビジネス価値の創造に貢献致します。
　＜http://japan.emc.com/＞


（Ｃ）　２０１２　ＥＭＣ　Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ．　Ａｌｌ　ｒｉｇｈｔｓ　ｒｅｓｅｒｖｅｄ
　ＥＭＣ、ＥＭＣ２、ＥＭＣのロゴ、Ｖｅｌｏｃｉｔｙ、ＶＮＸ、ＶＮＸｅは、米国ＥＭＣコーポレーションの登録商標または商標です。これらの商標は、日本または諸外国で商標登録等により、適用法令で守られている場合があります。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。