リアルコム、「ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔ」機能を強化するアドオン製品群の利用実態調査結果を発表

リアルコム、ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔ機能を強化するアドオン製品群の利用実態調査を実施

〜ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔ　アドオン、９１製品に関する利用実態が明らかに〜


　リアルコム株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役社長　ＣＥＯ：谷本　肇／以下、リアルコム）と「ビジネス・プロダクティビティ研究会」（以下、ＢＰ研究会）は、Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ（Ｒ）　Ｏｆｆｉｃｅ　ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔ（Ｒ）　Ｓｅｒｖｅｒ（以下、ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔ）利用企業に対して行ったベンチマーキングスタディの結果に基づき、ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔのアドオン９１製品に関する利用実態の調査結果をＢＰ研究会にて発表いたします。リアルコムは、今後も継続的なベンチマーキングを実施し、ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔの活用を検討しているユーザー企業に対する「現実解」としてのアドオン製品に関する情報提供を行っていきます。


■ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔ　利用を推進するための「現実解」としてのアドオン製品

　過去、ポータルやグループウェア等の情報共有基盤の構築においては、ユーザー部門の要求を受け、システム部門やＳＩベンダーが数多くの個別アプリケーションをカスタマイズ開発してきました。その結果、ユーザー個別の要件に過度に最適化されたシステムができ上がってしまい、情報共有基盤全体としての柔軟性の低下、運用・維持費の増加など、全体最適性が損なわれてきたという教訓があります。

　ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔは、「ポータル」「コラボレーション」「コンテンツ管理」「検索」等の幅広い機能を網羅した統合情報共有基盤である一方、個々の機能においては日本企業の高いユーザー要求に完全には応えられない部分もあり、ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔ　Ｄｅｓｉｇｎｅｒやアドオン製品の利用、．Ｎｅｔによるカスタマイズ開発など、何らかの機能拡張を行いながら活用している企業が多数を占めています。

　しかし上述のような教訓をうけ、ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔ利用企業の中では、「コーディングによるアプリケーション開発（下記図のレベル４）は極力避け、レベル３までに留めるべき」という共通認識が主流になっています。

　そこでリアルコムとＢＰ研究会では、コーティングによるカスタマイズ開発を回避しながらＳｈａｒｅＰｏｉｎｔの機能を強化し、ユーザー要求に応えるための「現実解」としてのアドオン製品の利用に注目し、９１のＳｈａｒｅＰｏｉｎｔアドオン製品群に関する利用実態調査を会員各社へ実施いたしました。

　調査の結果、企業側が求めるＳｈａｒｅＰｏｉｎｔの強化ポイント、各アドオン製品を企業が検討した理由、アドオン製品を実際に利用した企業の評価などが浮き彫りになりました。

　このアドオン製品調査結果は、本日開催するＢＰ研究会「第５回　ベンチマーキングスタディ発表会」にて発表いたします。またリアルコムとＢＰ研究会は今後も継続的なベンチマーキングを実施し、ＳｈａｒｅＰｏｉｎｔ　の活用促進を目指す会員間の情報共有を推進していきます。


■ＢＰ研究会　次回以降のテーマ

　ＢＰ研究会は毎回研究テーマを設定し、研究を行っています。２０１１年２月下旬に予定している第６　回ベンチマーキングスタディでは、「ユーザーへのサイト管理権限の委譲」をテーマに、非ＩＴ部門ユーザーへの権限委譲の進め方、その教育・研修手法、トレーニングマテリアル等について研究を行う予定です。
　http://bpcenter.jp/default.aspx　（ＢＰ研究会サイト）
　http://www.realcom.co.jp/consulting/sharepoint/bpc.html　（リアルコムサイト：ＢＰ研究会紹介）


■リアルコムについて
　リアルコムは、情報・ナレッジによる企業変革を行うグローバル・サービスカンパニーです。コンサルティング、ＩＴ、アウトソーシングの３つのサービスにより、効率化と価値創造の活性化を実現します。リアルコムは、今日までに株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行、東京海上日動火災保険株式会社など２００社を超える優良企業の支援をしてまいりました。また、グローバルにおいては、米国シアトル、インド　プネに拠点をもち、米国ではザ・プロクター・アンド・ギャンブル・カンパニー（Ｐ＆Ｇ）やノバルティスファーマ等の優良企業の支援をしております。

ＲＥＡＬＣＯＭ、ＲＥＡＬＣＯＭ　ロゴは、リアルコム株式会社の登録商標です。
その他の製品名及び会社名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。


以上

　※　参考資料は、関連資料参照