ブリヂストン、市販用ランフラットタイヤ「ＰＯＴＥＮＺＡ　Ｓ００１　ＲＦＴ」１０サイズを追加発売

“より安全で環境に優しい車社会の実現へ”
市販用ランフラットタイヤ『ＰＯＴＥＮＺＡ（ポテンザ）　Ｓ００１（エスゼロゼロワン）　ＲＦＴ（アールエフティー）』１０サイズ追加発売



　株式会社ブリヂストン（社長　荒川詔四）は、２０１１年７月に発売し、第８回エコプロダクツ大賞（※１）にて、エコプロダクツ部門エコプロダクツ大賞推進協議会会長賞（優秀賞）を受賞した、当社初の市販用（※２）ランフラットタイヤ（※３）「ＰＯＴＥＮＺＡ　Ｓ００１　ＲＦＴ」に新たに１０サイズを追加、２０１２年２月１日より順次発売します。

　地球規模で環境意識が高まり、車両の軽量化や小型化が加速する自動車業界において、当社はスペアタイヤ（応急用タイヤ）を不要とするスペアタイヤレス化を、ランフラットタイヤにより、大きく前進させることができるものと確信しています。ランフラットタイヤが普及することにより、より安全で環境に優しい車社会の実現に大きく貢献できると考えています。そして、今回追加発売する「ＰＯＴＥＮＺＡ　Ｓ００１　ＲＦＴ」がその普及をさらに加速させるものと考えています。


１．ランフラットタイヤの特徴

（１）当社は次の点においてランフラットタイヤに大きな優位性があり、スペアタイヤレス化の最適解であると考えています。
　●パンクした際の走行安定性。
　●パンクした際に危険な路上作業をせずに安全な場所まで移動できること。
　●路面と接するタイヤトレッド部だけでなく、タイヤサイド部の損傷に対してもパンク時走行が可能なこと。

（２）全ての車両のスペアタイヤレス化が実現すれば、現在新車に装備されている年間約５９００万本（※４）のスペアタイヤが無くなることから省資源化にも貢献。またスペアタイヤのライフサイクル（原材料採取から廃棄に至るまで）において排出される年間約２００万トンのＣＯ２（※５）が削減されることになります。さらに、スペアタイヤと組み合わせるホイールなども不要になることから、これ以上のＣＯ２排出量削減が可能となります。


２．ランフラットタイヤの進化
　ブリヂストンのランフラットタイヤは、タイヤサイド部に補強ゴムを使用したサイド補強型ですが、タイヤサイド部が厚く硬いため、１９８７年の量産開始当初は、乗り心地がノーマルタイヤに比べ硬くなる傾向にありました。２００５年以降はサイド補強ゴムに改良を加え乗り心地を改善していますが、２００９年にさらに乗り心地を改善する技術として「熱をコントロールする技術」の開発・実用化に成功しました。


３．「ＰＯＴＥＮＺＡ　Ｓ００１　ＲＦＴ」の商品特徴
　（１）「熱をコントロールする技術」として、「新サイド補強ゴム」「クーリングフィン」を採用し、「ＰＯＴＥＮＺＡ　Ｓ００１」（ノーマルタイヤ）と比べても遜色ない乗り心地を実現しました。
　（２）２０１０年に発売し、多くのお客様にご好評いただいております「ＰＯＴＥＮＺＡ　Ｓ００１」と同様、高次元のドライ・ウェットパフォーマンスを発揮します。尚、「ＰＯＴＥＮＺＡ　Ｓ００１」は新車装着用タイヤとしても「フェラーリ４５８　Ｉｔａｌｉａ」や「アストンマーティンＲａｐｉｄｅ」、「ＬＥＸＵＳ　ＬＦＡ」に採用されています。
　（３）次のようなお客様にお勧め致します。
　　新車装着タイヤがランフラットタイヤであり、より柔らかな乗り心地をお求めになるお客様。


※１　エコプロダクツ大賞は、エコプロダクツ大賞推進協議会が主催し、環境負荷の低減に配慮したすぐれた製品・サービス（エコプロダクツ）を表彰することを通じて、それらに関する情報を需要者サイドに広く伝えるとともに、エコプロダクツの供給者である企業等の取り組みを支援することで、日本におけるエコプロダクツのさらなる普及を図ることを目的に、２００４年から実施されているものです。

※２　市販用夏タイヤ

※３　ランフラットタイヤは、空気圧がゼロになっても、所定のスピードで一定距離走行できるタイヤです。
　・「ＰＯＴＥＮＺＡ　Ｓ００１　ＲＦＴ」は、空気圧０ｋＰａ時に通常の使用状況下において、「８０ｋｍ／ｈ以下で８０ｋｍ」まで走行可能（ＩＳＯ　技術基準）
　・ランフラット（空気圧０ｋＰａ時）の走行可能距離８０ｋｍは、ＩＳＯ技術基準に基づいた試験条件で走行可能な距離です。実際に走行できる距離については、荷重、外気温等の使用状況により異なります。

※４　ブリヂストン調べ（全世界の２００８年年間乗用車生産台数から、ランフラットタイヤ装着車両及び修理キット搭載車両の台数を引いてスペアタイヤ搭載車両台数を算出）。

※５　ブリヂストンのテンパータイヤＴＲ２（サイズ：１４５／７０Ｒ１８　１０７Ｍ）のライフサイクルにおけるＣＯ２排出量を基に算出。ＣＯ２排出量の算出方法は、日本ゴム工業会編「タイヤのインベントリー分析試行（１９９８年）に準拠しています。尚、使用段階のＣＯ２排出量は０としています。


※「商品の概要」などは、添付の関連資料を参照


【本件に関するお問い合わせ先】
　＜お客様＞お客様相談室　ＴＥＬ：０１２０−３９−２９３６


以上