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田中稔

  • 三井化学、節資源型作物栽培システムの新規事業開発に着手

    節資源型作物栽培システム“iCASTTM”の新規事業開発について 〜収穫量や品質の向上および環境負荷低減に貢献〜  三井化学株式会社(社長:田中稔一)は、植物本来の生育機能を活用した新規作物栽培システムiCAST(TM)(integrated Cultivation-Accelerating Systems;アイキャスト(TM))の新事業開発に着手しました。 【iCAST(TM) イメージ図】  *添付の関連資料を参照  iCAST(TM)は、給液タンクと作物栽培チューブからなる作物栽培システムです。iCAST(TM)の特徴は作物栽培チューブに装着されている特殊素材iCALM(TM)(integrated Cultivation-Accelerating Materials;アイカーム(TM))にあります。iCALMTMは給液タンクからチューブを通じて供給される水...

  • 三井化学、韓国メガネレンズ材料メーカーを子会社化

    韓国メガネレンズ材料メーカー株式取得について  当社(社長:田中稔一)は、プラスチックメガネレンズモノマーの製造・販売を行っている韓国のKOC Solution社(以下「KOC」)につき、本日、株主である同社の経営陣等との間で株式譲渡契約を締結し、当社が同社発行済株式の51%を取得して子会社化することとしましたので、下記のとおりお知らせ致します。        記 1.株式取得の目的  当社は、メガネレンズモノマー事業を、2011年度中期経営計画において競争優位事業をグローバルに拡大する「世界トップ5事業」の一つとして位置づけ、当社が得意とする高屈折率分野でグローバルに拡販するとともに、2011...

  • 三井化学、京葉エチレンから2014年度末をめどに離脱

    京葉エチレン株式会社からの離脱について  三井化学株式会社(社長:田中稔一)は、丸善石油化学株式会社および住友化学株式会社と合弁にて運営している京葉エチレン株式会社(以下「KEC」)から離脱することといたしました。  当社は、国内オレフィン供給体制において国際的な規模と競争力を構築すべく、1995年12月、京葉エチレン株式会社に資本参加(出資比率22.5%)いたしました。しかし、近年の中東や中国でのエチレンプラント新増設ラッシュによる需給バランス緩和や、シェールガス革命を背景に今後米国で予測されるエチレン生産能力急増などの事業環境の激変を受け、国内石化事業全体として抜本的な構造...

  • 三井化学、PP自動車材の需要拡大対応で生産能力を増強

    アメリカにおけるポリプロピレン自動車材能力増強について ―世界トップ5事業のグローバル拡大―  三井化学(社長:田中稔一)及びプライムポリマー(社長:大多和保彦)は、アメリカにおいて、ポリプロピレン(PP)自動車材の需要拡大に対応するため、生産能力を14千トン/年増強します。  当社グループは、2011年度中期経営計画の基本戦略において、世界トップの競争力を持つPP自動車材事業のグローバル展開を打ち出し、現在は世界8つの地域(日本、アメリカ、メキシコ、ブラジル、欧州、インド、タイ、中国)にPP自動車材の製造拠点を有し、生産体制の強化・拡大を進めております。  北米の自動車生産は、世界...

  • 三井化学など、米中など3拠点でポリプロピレン自動車材の生産能力を増強

    ポリプロピレン自動車材事業のグローバル展開拡大について −アメリカ・メキシコ・中国での能力増強およびブラジルにおける新会社設立の件−  三井化学株式会社(社長:田中稔一)及び株式会社プライムポリマー(社長:大多和保彦)は、ポリプロピレン(PP)自動車材のグローバルでの需要拡大に対応するため、アメリカ・メキシコ・中国の3拠点において生産能力を増強します。また、ブラジルにPPコンパウンド事業の新会社を設立し、南米市場における事業の強化を図ります。  当社グループは、現在、世界7つの地域(日本、アメリカ、メキシコ、欧州、タイ、中国、インド)にPP自動車材の製造拠点を有し、生産体制の...

  • 三井化学、韓国社と合弁でポリプロピレン触媒生産プラントを新設

    韓国におけるポリプロピレン触媒生産プラント新設について  三井化学株式会社(以下、三井化学 本社:東京都港区、社長:田中稔一)と湖南石油化学株式会社(以下、湖南石化 本社:韓国ソウル市、社長:鄭範植)とは、今般、下記のとおり両社の折半出資により合弁会社を設立し、韓国においてポリプロピレン(以下、PP)触媒生産プラントを新設することに合意しましたのでお知らせ致します。 記 1.合弁会社・プラント新設の背景  三井化学は、化学産業のキーテクノロジーである触媒の研究開発に注力しており、高い技術力により開発した触媒を自社の各種製品の生産に使用するほか、触媒自体の製造・販売をコア事業...