日本の労働人口の４９％が人工知能やロボット等で代替可能に 〜６０１種の職業ごとに、コンピューター技術による代替確率を試算〜 　株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長：嶋本　正、以下「NRI」）は、英オックスフォード大学のマイケル　A．オズボーン准教授およびカール・ベネディクト・フレイ博士（※１）との共同研究により、国内６０１種類の職業（※２）について、それぞれ人工知能やロボット等で代替される確率を試算しました。この結果、１０〜２０年後に、日本の労働人口の約４９％が就いている職業において、それらに代替することが可能との推計結果が得られています。 　この共同...