Pickup keyword
ケーススタディ
-
戦略的な土地活用を支援する「サステナブルレメディエーション(※1)」に基づく 新評価手法の適用を開始 竹中工務店(社長:宮下正裕)は、お客様が保有する汚染された土地活用の支援を目的に、環境・社会・経済の三側面から総合的に対策工法を評価する「サステナブルレメディエーション(以下、SR)」の考えに基づいた、VOC(※2)汚染土壌対策の簡易な評価ツール「SGRT−T」(Sustainable Green Remediation Tool−T)を開発し、運用を開始しました。 本評価ツールの活用により、お客様が保有する工場の再編や土地の売却に伴う土壌汚染対策を実施するに当たり、幅広いステークホルダーに対応する視点で工法の選択・説明を行う...
-
国内通販市場の調査を実施 PCサイトなどからスマートフォンサイトなどへ、 通販企業の受注形態の変化が進むEC市場は2017年に7兆2,272億円 総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 清口 正夫 03−3664−5811)は、競合激化、消費の一部が実店舗回帰している中、EC(Eコマース)を中心に拡大する通信販売(通販)の国内市場を調査した。その結果を報告書「通販・e−コマースビジネスの実態と今後 2016」にまとめた。 この報告書ではB to Cの物販を対象とした通販市場を通販形態別(カタログ通販、テレビ通販、ラジオ通販、EC(※1)と、商品カテゴリ...
-
KDDI、米国Ossia社とワイヤレス給電技術「Cota(コータ)」の実用化を目指し共同開発
米国Ossia社とのワイヤレス給電システムの共同開発およびCES2016での参考出展について KDDI株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:田中 孝司、以下KDDI)は、2015年1月に資本提携を行った(注1)Ossia(オシア),Inc.(本社:米国、ワシントン州、CEO:Hatem Zeine以下、Ossia)と共に、家庭やオフィス内に点在する複数の機器を同時に給電できるワイヤレス給電技術「Cota(コータ)」の実用化を目指し、ワイヤレス給電システムの共同開発を行いました。 この度、その共同開発の成果としてCotaの技術を採用した給電機器を通じ、離れた場所からスマートフォンやIoT(注2)デバイスをワイヤレス給電させるデモンス...
-
「次世代洋上直流送電システム開発事業」への参画について 株式会社日立製作所(執行役社長兼COO:東原 敏昭/以下、日立)は、このたび、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下、NEDO)が実施する、「次世代洋上直流送電システム開発事業」の委託先に選定されました。 本事業は、本年から2020年までの5年間で、高い信頼性を備え、低コストでの多端子直流送電を実現する新しいシステム・コンポーネントを開発し、今後予測される、大規模洋上風力発電の送配電システムとの連系拡大・加速に積極的に取り組んでいくものです。 日本政府は現在、再生可能エネルギーを重要な低炭素エネルギーの一...
-
〜金融機関の成長にはIT活用が更に重要に〜 国内金融IT市場予測を発表 ・2014年の国内金融IT市場(銀行、保険、証券/その他金融の国内IT支出)は、1兆8,555億円、前年比成長率マイナス2.3%と予測 ・業態別では、証券取引所その他(前年比成長率:3.4%)、メガバンク(同:1.2%)で、システム刷新/統合といった大型案件によるプラス成長を予測 ・多くの金融機関で国内ビジネスは伸び悩んでいるが、特に地域金融機関において深刻となっている。今後、IT活用、およびベンダーによる支援が更に重要になるとみている IT専門調査会社IDC Japan株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表...
-
大成建設、稲わらを材料にした高効率バイオエタノール製造技術を開発
稲わらを材料にした高効率バイオエタノール製造技術の開発 −製造コストの低減とCO2排出量の削減を実現− 大成建設株式会社(社長:山内隆司)は、稲わらに含まれるセルロースとデンプンから同時にエタノールを製造することで、コスト低減およびCO2削減を可能とした新しい技術を開発しました。 当社は、サッポロビール株式会社(社長:尾賀真城)と共同で、平成20年7月から5か年にわたり農林水産省補助事業「ソフトセルロース利活用技術確立事業」を実施、その後もバイオエタノールが石油代替の燃料となり得るための自主研究を継続した結果、今回の技術を確立したものです。 地球温暖化防止対策のCO2排出量削減を目的...
-
慶大など、共同研究を実施する「データビジネス創造・ラボ」を創設
慶應義塾大学SFC研究所、「データビジネス創造・ラボ」を創設 アクセンチュア、ブレインパッドと、データサイエンティストの育成、ビッグデータの集計・解析手法に関する共同研究を実施 【神奈川/東京 2013年9月19日】慶應義塾大学SFC研究所(所在地:神奈川県藤沢市、所長:金子郁容、以下、SFC)は、アクセンチュア株式会社(東京都港区、代表取締役社長:程 近智、以下、アクセンチュア)および株式会社ブレインパッド(東京都港区、代表取締役:草野隆史(※)、以下、ブレインパッド)と、データサイエンティスト育成カリキュラムの構築、ならびに先進的なビッグデータの集計・解析手法などに関する共同研究を...
-
慶大、都市部における大地震と企業の存続・生産性に関する研究結果を発表
震災と企業の存続・生産性に関する研究成果 〜阪神・淡路大震災のデータを分析し、 企業がどう大災害に耐え生き残っていくかを経済学的に検証〜 慶應義塾大学経済学部の大久保敏弘准教授の研究チームは、経済産業省・経済産業研究所(RIETI)における研究プロジェクトにおいて、都市部における大地震が、企業・事業所や産業集積へどのような影響・被害を与えたかを検証し、その研究結果を公表しました。 阪神・淡路大震災に関して、政府の企業統計、自然科学(工学)や防災のデータと知見、地理情報システム、経済学の分析手法といったものを融合させ、震災後の企業の存続確率や雇用や生産性へのダメージを、具体的かつ詳細...
-
電通、CSR専門のコンサルティングファーム「CSRアジア」と業務提携
電通、アジア地域におけるCSR専門のコンサルティングファーム「CSRアジア」と業務提携 ―日本企業向けのCSRコンサルティングサービスをアジア地域へと拡大― 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:石井 直)は、企業の社会的責任(CSR)領域における事業を拡大するため、このたび、アジア地域におけるCSR専門のコンサルティングファーム「CSRアジア」(本社:香港、代表:リチャード・ウェルフォード)と業務提携することで合意しました。 当社はこれまでも、日本のクライアント企業に対してCSRに関するコンサルティング、CSR活動の提案・実施を行ってきましたが、日本企業のアジア進出や事業拡大に伴うCSRコンサルティングサ...
-
TIS、三愛石油へSaaS型EDIサービス「T.EDI.O.S.(テディオス)」を提供
TIS、三愛石油へSaaS型EDI 『TIS EDI Ondemand Service by ACMS』を提供 −EDIのBCP対策を短期間かつ低コストで実現− ITホールディングスグループのTIS株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:桑野 徹、以下TIS)は、総合エネルギー商社の三愛石油株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:金田 凖 、以下 三愛石油)が、SaaS型EDIサービス『TIS EDI Ondemand Service by ACMS(以下T.EDI.O.S./テディオス)』を利用開始したことを発表します。 三愛石油は、中核事業であるガソリン・...
-
中小企業向けに「図上演習」サービスの開始 富士火災海上保険株式会社(以下、富士火災、代表取締役社長兼CEO:横山 隆美(※))は、2012年8月より、事業継続計画(BCP)の普及を支援する「図上演習」サービスを開始します。 図上演習とは、「架空の企業をケーススタディとして、時間の経過とともに変化する災害発生後の状況を想定し、状況に応じた情報の収集と意思決定を机上で行う演習」のことを意味し、中小企業のお客さまを中心に、事業継続計画作成の重要性および防災訓練の必要性を理解していただくことを目的としています。 ※社長兼CEO名の正式表記は添付の関連資料を参照 地震発生直後から...
-
D2Cとビートレンドなど、歯科医院向け予約キャンセル防止ケータイメールシステムを提供開始
「増販増客ケータイASPシリーズ for歯科医院」提供開始 〜ケータイメールで予約キャンセルを防止し、収益アップを実現〜 株式会社ディーツー コミュニケーションズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:宝珠山 卓志、以下D2C)、株式会社企画塾(本社:東京都渋谷区、代表取締役塾長:高橋 憲行、以下企画塾)、ビートレンド株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:井上 英昭、以下ビートレンド)の3社は、4月18日(水)より、予約キャンセル防止ケータイメールシステム、「増販増客ケータイASPシリーズ for歯科医院」を共同で開発し、販売を開始いたしました。 歯科医院は、患者からの予約...
-
アナログ・デバイセズ、高効率AC−DC・絶縁型電源システム向けデジタル・コントローラを発表
アナログ・デバイセズ、先進デジタル電源コントローラ「ADP1046」を発表 ・高効率AC−DCおよび絶縁型DC−DC電源システム向け ・グラフィカル・ユーザー・インターフェースで容易にプログラミング可能 ・7個のPWM(パルス幅変調)論理出力でフレキシブル アナログ・デバイセズ社(NASDAQ:ADI)は、本日、高効率AC−DCおよび絶縁型DC−DC電源システム向けに、「ADP1046」デジタル電源コントローラを発表しました。ADP1046は、I2Cインターフェースによる使い易いグラフィカル・ユーザ・インターフェース(GUI)を用いて容易にプログラミング可能で、7個のPWM(...
-
CompTIA、人材のスキル向上へ日本ATMがCompTIA認定資格を戦略的導入
日本ATM株式会社、企業活性化を目指す「人材育成戦略」の一環として CompTIA認定資格を戦略的導入 〜ATM監視センターを核とした革新的なソリューションの更なる発展を目指し〜 IT業界団体としてIT政策の策定や認定資格を提供するCompTIA日本支局(本部:米国イリノイ州/日本支局長 清水 秀彦)は、日本ATM株式会社(本社:東京都港区/代表取締役社長:中野 裕 以下、ATMJ)が、各部門の業務に求められるスキルを明確化し各部門の方針に合った人材のスキル向上を目指し、全社的にCompTIA認定試験の戦略的導入を展開する事を発表致しました。 ATMJは、1999年1月に外...
-
大塚商会、ITソリューションを集結した専門Webサイト「ERP ナビ」を開設
ERPを中心としたITソリューション総合サイトを開設 ― 迷わず効率的なソリューション情報を提供、企業のIT導入を強力に支援 ― ソリューションプロバイダの株式会社大塚商会(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:大塚 裕司)は、平成23年12月1日にERPを中心としたITソリューションを集結した新しい専門Webサイト、「ERP ナビ」をオープンします。 「ERP ナビ」は、サイトへ来訪されたお客様が迷わずに効率よく欲しい情報を得られるよう、マルチエントランス・ナビゲーションにより、「業種・業界」「業務・部門」など、お客様のニーズに合わせた様々な切り口を用意しています。これ...
-
帝人、グループ共通のリーダーシップ研修プログラムをグローバル展開
グループ共通のリーダーシップ研修プログラム 「EaGLES」のグローバル展開について 帝人株式会社(本社:大阪市中央区、社長:大八木 成男)は、帝人グループの理念や価値観の共有、およびグループ共通のリーダーシップスキル定着を目的として、国内外グループ会社の新任管理職を主な対象に、2011年度よりグループ共通のリーダーシップ研修プログラムをグローバル展開することとしました。この研修プログラムは、同一内容を5地域、4カ国語で実施します。 帝人グループは、今後もさらに進展するグローバル化に対応するため、こうした取り組みを通じて早期人財育成を強化し、「グローバルエクセレンス」の獲...