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グリーン電力
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TIS、IoT技術を活用した「消費電力可視化サービス」を開始
TIS、IoT技術を活用した「消費電力可視化サービス」を開始 〜飲食業や物流業など多店舗展開するお客様のコスト削減と業務改善を実現〜 ITホールディングスグループのTIS株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役会長兼社長:桑野 徹、以下 TIS)は、IoT(Internet of Things)技術を活用し、各種機器の消費電力データを収集して消費電力の見える化を実現する「消費電力可視化サービス」の提供を開始します。 「消費電力可視化サービス」は、分電盤の配線ごとにクリップセンサーを取り付け、機器ごとの消費電力データを収集、そのデータを専用のWEBサイトで容易に閲覧することができるサービスです。配線ごとにセンサーを取り付...
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三菱地所とNEC、三菱地所グループ施設でEV・PHV用充電器を設置
三菱地所グループ施設でEV・PHV用充電器導入 グリーン電力証書活用によりカーボンフリーの充電環境を実現 NEC開発のEV・PHV用普通充電器437台を計10施設に 三菱地所株式会社(以下「三菱地所」)と日本電気株式会社(以下「NEC」)は、NECが開発した電気自動車(EV)・プラグインハイブリッド自動車(PHV)用普通充電器を設置し、三菱地所が購入する風力発電による自然エネルギーを活用したカーボンフリーの有料充電サービスの提供を開始することを決定しました。2015年8月より丸の内エリアに駐車場を展開する丸の内パークインにてサービスを開始し、その後横浜ランドマークタワー、サンシャインシティ、仙台ロイヤルパー...
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ソニー、環境中期目標「Green Management2020」を策定
ソニー、環境中期目標 「Green Management(グリーンマネジメント)2020」を策定 エレクトロニクス製品の年間消費電力量を平均30%削減(*) *2013年度比 ソニー株式会社は、2016年度〜2020年度のグループ環境中期目標「Green Management(グリーンマネジメント)2020」を策定しました。この中期目標では、以下の3点を注力すべき重点項目とし、環境負荷を低減するための様々な施策を推進します。 ●エレクトロニクス事業においては、2020年度までに製品の年間消費電力量の平均30%削減(2013年度比)、エンタテインメント事業では、コンテンツの活用を通じて全世界で数億人以上に持続可能...
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リコージャパン、オフィス通販カタログ「NetRICOH カタログ Vol.28」を発刊
リコージャパン、オフィス通販カタログ「NetRICOH カタログ Vol.28」を発刊 〜OAサプライ、文具・事務用品、オフィス生活用品など約27,000点を掲載〜 リコージャパン株式会社(社長執行役員:佐藤邦彦)は、オフィス通販カタログ「NetRICOH(ネットリコー)カタログ Vol.28」を5月27日に発刊いたします。「NetRICOH カタログ Vol.28」は、「きっちり選べる・すんなり探せる」をコンセプトに商品選びのさまざまな情報を盛り込み、探しやすさをより一層向上させました。 「NetRICOH」のオンラインショッピングページでは、約85,000点の商品を掲載しており、そのうち厳選した約27,000点の商品を「NetRICOH...
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ソフトバンクモバイルなど、奈良県飛鳥地方での超小型モビリティレンタルサービスを開始
奈良県飛鳥地方での超小型モビリティレンタルサービス事業 「MICHIMO」、4月17日グランドオープン 一般財団法人明日香村地域振興公社(奈良県高市郡明日香村、代表理事:森川 裕一)は、ソフトバンクモバイル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:宮内 謙)と協力し、超小型モビリティ(※1)のレンタルサービス「MICHIMO(ミチモ)」を2015年4月17日にグランドオープンします。 「MICHIMO」は、飛鳥地方を訪れる観光客向けに、タブレットを搭載した超小型モビリティを貸し出しするサービスで、2014年10月にプレオープンしました。このたびのグランドオープンに合わせ、超小型モビリティの充電を...
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日本アジアグループ、静岡県島田市に「島田ルーフトップソーラーウェイ」太陽光発電所が竣工
静岡県島田市において 「島田ルーフトップソーラーウェイ」太陽光発電所完成 グリーン・コミュニティの実現を目指し国内外でメガソーラー発電所の開発に注力する日本アジアグループ株式会社(コード:3751、本社:東京都千代田区、代表取締役会長兼社長:山下 哲生)傘下の国際航業株式会社(代表取締役社長:土方 聡、以下「国際航業」)は、このたび静岡県島田市(市長:染谷絹代)において「島田ルーフトップソーラーウェイ」太陽光発電所を完成し、本日竣工式を行いました。 本件は、静岡県島田市が公募を行った「島田浄化センター(屋根貸し)による太陽光発電事業の設置事業者募集」において、事業遂行(経...
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グリーン電力市場に関する調査結果 2014 〜2016年度の電力小売全面自由化とともに、グリーン電力の供給事業が急速に拡大〜 【調査要綱】 矢野経済研究所では、次の調査要綱にて国内のグリーン電力市場の調査を実施した。 1.調査期間:2014年5月〜7月 2.調査対象:PPS(新電力事業者あるいは特定規模電気事業者)、電力供給関連事業者 3.調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・e−mail によるヒアリング、ならびに文献調査併用 <グリーン電力とは> グリーン電力とは、太陽光や風力、地熱、バイオマス等の再生可能エネルギーによる発電電力をさす。グリーン電力は環境負荷が少ない電...
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米国テキサス州における風力発電所建設開始について 再生可能エネルギーの長期売電契約を締結 住友商事株式会社(本社:東京都中央区、取締役社長:中村 邦晴)と米国住友商事会社(本社:米国ニューヨーク州、代表:竹内 一弘、両社総称して以下「住友商事グループ」)は、BNB Renewable Energy(以下「BNB社」)と共に、米国テキサス州西部におけるメスキートクリーク風力発電所(以下「本発電所」)開発計画を推進してきました。2014年4月、住友商事グループは、子会社であるSummit Wind Energy Inc.を通じ、 BNB社が保有する開発会社(Mesquite Creek Wind Farm LLC「メスキートクリーク社」)の株式50パーセントを取得し、100パーセント株主として、5月...
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国際航業、静岡県島田市で「(仮称)島田浄化センター太陽光発電所」を開発
静岡県島田市において 「(仮称)島田浄化センター太陽光発電所」開発へ グリーン・コミュニティの実現を目指し国内外でメガソーラー発電所の開発に注力する日本アジアグループ株式会社(コード:3751、本社:東京都千代田区、代表取締役会長兼社長:山下 哲生、以下「日本アジアグループ」)傘下の国際航業株式会社(代表取締役社長:土方 聡、以下「国際航業」)は、このたび静岡県島田市(市長:染谷 絹代)が公募を行った「島田浄化センター「屋根貸し」太陽光発電事業者」に選定され、本日基本協定書の締結を行いました。 今回、検討を進める太陽光発電所「(仮称)島田浄化センター太陽光発電所」は、島田...
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パテント・リザルト、家庭用エネルギー管理システムの特許総合力ランキングを発表
家庭用エネルギー管理システム(HEMS) 特許総合力ランキング トップ3はパナソニック、東芝、中国電力 株式会社パテント・リザルトはこのほど、国内に出願された家庭用エネルギー管理システム(HEMS;Home Energy Management System)関連技術について、特許分析ツール「Biz Cruncher」を用いて参入企業に関する調査結果をまとめました。 近年、自然エネルギーによって発電した電力の発電量と蓄電量を監視しつつ、家電などの消費電力量を制御する技術が注目を集めています。2012年4月からは、経済産業省による家庭用エネルギー管理システム及びビル向けのエネルギーマネジメントシステムの補助金制度(注1)も実施されてい...
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楽天、福島県で太陽光発電の普及モデル事業の実証を開始 異業種企業群による太陽光発電導入支援経済圏を構築 楽天株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下「楽天」)は、福島県が手がける「平成24年度住宅用太陽光発電高度普及促進復興対策事業」(福島実証モデル事業)(*1)に選定され、このたび福島県における家庭用太陽光発電の普及に向けた新たなビジネスモデルの実証を行うことになりましたのでお知らせいたします。 福島実証モデル事業は、「再生可能エネルギーの先駆けの地」の実現を目指す福島県が、太陽光発電の新たな普及モデルとなり得る先進的な事業の有効性を検証し...
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太陽光発電により運用可能な「グリーン基地局」のフィールド試験を開始 − 災害に強く、環境に優しいグリーン基地局を13年度上期までに10局設置 − 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモでは、東日本大震災後、災害に強く、環境に優しい携帯電話基地局の導入を目的に、「グリーン基地局」を開発し、昨年よりドコモR&Dセンター内で試験稼働してまいりましたが、2013年4月より、現在運用中の携帯電話基地局3局(東京都、神奈川県、山梨県)において、グリーン基地局設備を増設し、グリーン基地局のフィールド試験を開始いたします。今後、同様の取り組みを、2013年度上期までに、合計10局(関東甲信越地域)...
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出光興産など、高知市に木質バイオマス発電事業の合弁会社を設立
木質バイオマス発電事業の合弁会社設立について 土佐電気鉄道株式会社(本社:高知県高知市、社長:竹本 昭和)、高知県森林組合連合会(本社:高知県高知市、会長:戸田 文友)、出光興産株式会社(本社:東京都千代田区、社長:中野 和久)は、木質バイオマス発電事業への参入に向けて、本日、土佐グリーンパワー株式会社を設立致しました。高知市において、2015年4月に発電所の運転開始を目指します。 土佐電気鉄道株式会社、高知県森林組合連合会、出光興産株式会社の三者は共同で、森林資源の有効活用による森林整備への貢献、再生可能エネルギーの活用によるCO2削減、地産地消型のエネルギー事業の推進等を...
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日本ユニシスなど3社、日本医科大学10事業所でのエネルギー管理体制を構築
日本ユニシス、東亜建設工業、日本バイオマスエネルギー 学校法人日本医科大学10事業所でのエネルギー管理体制を構築 日本ユニシス株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役社長:黒川 茂、以下 日本ユニシス)と東亜建設工業株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:松尾 正臣、以下 東亜建設工業)および日本バイオマスエネルギー株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:両祖 徹、三井物産株式会社100%子会社、以下 日本バイオマスエネルギー)は、学校法人日本医科大学(所在地:東京都文京区、理事長:赫 彰郎氏、以下 日本医科大学)の主要10事業所向けに、全体の電力需要を一括管理・...
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オリックス電力、「電力一括購入サービス」と「グリーン電力」を組み合わせたサービスを開始
日本最大規模の一括受電マンションでグリーン電力を利用 オリックス電力株式会社(本社:東京都港区、社長:内藤 進)は、このたび、マンションの電気料金を削減する「電力一括購入サービス」に「グリーン電力」を組み合わせた新たなサービスを開始します。そして、「電力一括購入サービス」を採用するマンションとしては、日本最大規模(*1)となる総戸数1,230戸の新築マンション「Brillia City 横浜磯子」(神奈川県横浜市磯子区)に導入することが決定しましたのでお知らせします。 「電力一括購入サービス」は、オリックス電力が割安な高圧電力を電力会社から一括受電し、マンション向けに低...
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コナカ、ウォッシュタオルとハンカチタオルの「今治タオル」を発売
世界へ発信するJAPANブランド『今治タオル』 冷感小物として振るだけで冷える!世界初の冷感機能ハンカチ『パッとクール ハンカチ』、 パチパチはじけるひんやりジェルで夏のボディをクールダウン『クラッキングジェル』も新発売 株式会社コナカ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役:湖中謙介、東証一部:7494)は、過酷な暑さの中で働くビジネスパーソンを応援するスマートクールビズアイテムとして、吸湿性・放湿性に優れ、心地よい肌触りが特長のオリジナル企画の"ウォッシュタオル""ハンカチタオル"の2種類の『今治タオル』を発売することといたしました。 また、クールビズ向け冷感小物とし...
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日本生命、大阪府内のデータセンターの空調消費電力を合計約40%削減
データセンターの空調消費電力削減【第2弾】について 〜約20%の空調消費電力削減、第1弾と合わせ計約40%の削減を実現〜 日本生命保険相互会社(社長:筒井義信、本社:大阪市、以下「当社」)は、大阪府内に保有するデータセンターにおいて空調消費電力の継続的な削減に取り組んでおり、今般第2弾として約20%の削減を行い、平成21年度〜22年度にかけて実施した第1弾(注1)と合わせて、約40%削減することができました。 今年度は政府などから節電が要請されておりますが、データセンターはその特性上、一定の基準を満たす場合は使用電力の制限が緩和されることとなっており、当社のデータセンター...
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三洋電機、くり返し使用回数を向上した充電池「eneloop(エネループ)」を発売
くり返し使うライフスタイルを提案 日常でのご使用はもちろん、万一の備えにも最適 充電しておけば5年後(※1)でも使用可能な新「エネループ」を発売 三洋電機株式会社は、“くり返し使うライフスタイル”を提案する充電池「eneloop(エネループ)」の単3形・単4形において、自然放電抑制性能や、くり返し使用回数を改善することで、日常使いはもちろん、万一の備えにも役立つ新商品を11月14日に発売します。また同時に、新「エネループ」を同梱した充電器セットもリニューアルして発売します。 東日本大震災以降、日常の利便性に加えて、万一の時にも役立つ商品への関心が高まっており、日常の暮らし...
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自動車保険で、エコマーク認定取得 〜ダイレクト自動車保険では、初めてです。〜 ソニー損害保険株式会社(東京都大田区、代表取締役社長:山本 真一、以下「ソニー損保」)は、2011年8月31日付で、財団法人日本環境協会より、自動車保険についてエコマーク認定を取得しました。 ダイレクト自動車保険でのエコマーク認定の取得は、ソニー損保が初めてです。(*1) ソニー損保は、1999年の開業時より‘環境にやさしい企業’を目指し、環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001のグローバル統合認証取得(2001年、(*2))、グリーン電力証書システムの導入(2007年度、(*3))な...
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三洋ホームズ、Android家庭用ロボット搭載のスマートハウス「未来家族」を販売
日本初!Android(TM)(アンドロイド)家庭用ロボット搭載のスマートハウス エネルギー管理や家族の暮らしを上手におてつだいする「未来家族」が誕生! ※参考画像は、添付の関連資料を参照 「総合住生活提案企業」である三洋ホームズ株式会社(以下、サンヨーホームズ)は「エコ&セーフティ」を企業コンセプトに、太陽光発電や高耐久耐震技術の先鋭化により“人と地球にやさしい”暮らしをご提案しています。 この度、スマートハウスである「エネルギー管理や見える化」から一歩先の提案として、それらを生活サポートとして住まう人達に便利に役立てて快適な暮らしを実現する「未来家族」を2011年7月1...
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2050年に向けた「長期環境ビジョン」 と環境スローガン・ロゴを策定 三菱地所株式会社は、地球環境との共生にグループを挙げて積極的に取り組む姿勢をより明確にするため、「三菱地所グループ長期環境ビジョン」を策定すると共に、環境共生に関する情報発信の強化や社内外における環境意識の向上のために、環境スローガンとロゴマークを定めましたのでお知らせします。 三菱地所グループでは、予て、地球環境との共生を「基本使命」や「三菱地所グループ環境基本方針」に謳い、大丸有地区における環境戦略拠点「エコッツェリア」の開設や、新丸ビルにおける「生グリーン電力の利用」等、先進的な施策を実行してきま...
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新本店営業開始のお知らせ 当行は、先月末までに本店を移転完了し、本日から新本店にて営業を開始いたしましたので、お知らせいたします。 当行は、保有資産の効率化を目的に、旧本店(東京都千代田区)を平成20年3月に売却、同年9月5日付け「新本店予定地のお知らせ」にてご案内いたしましたとおり、日本橋室町野村ビル(東京都中央区日本橋室町2−4−3)を新本店と定め、移転の準備を進めてまいりました。 新本店は、最先端の省エネルギー対策の導入によるエネルギー消費量の大幅な削減や事務スペースの最適化による省スペース化により、本店運営経費の大幅な削減が期待できます。さらに、東京における新た...