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構造計画研究所
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双日システムズ、クラウドメール配信サービス「SendGrid」と連携ソリューションを提供開始
双日システムズ、データ連携クラウドサービス「PolarisGate」を用いて クラウドメール配信サービス「SendGrid」との連携ソリューションを提供開始 〜ソフトウェアやネットワークに変更を加えずにメール配信を実現〜 双日システムズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：南部 匠／以下、双日システムズ）は、株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表者：服部正太／以下、構造計画研究所）が提供するクラウドメール配信サービス「SendGrid」とのデータ連携に、月額３万円からEAIツールをサブスクリプション提供するサービス「PolarisGate」が対応したことを発表致します。 「PolarisGate」は、月額３万円から利用できる低価格...
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構造計画研究所、独社と「NavVis（ナビビズ）」の日本市場展開で提携
次世代屋内デジタル化プラットフォームのNavVis社と日本市場展開で提携 〜屋内空間データと位置情報を活用したリアルなICT活用を提案〜 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：服部正太）と、屋内３Dデジタル化技術を提供するスタートアップ企業、NavVis GmbH（本社：独ミュンヘン、CEO：Felix Reinshagen、以下NavVis社）は、インドアマッピング＆ナビゲーションプラットフォーム「NavVis（ナビビズ）」の日本市場における販売及びソリューション展開について業務提携契約を締結しました。 ■背景と目的 近年のモバイルデバイスの普及により、屋外では位置情報（GPS）と地理情報（地図）に基づくソリューション...
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構造計画研究所、簡易立体振動解析ツール「Quick−RESP」の販売・レンタルを開始
簡易立体振動解析ツール「Quick−RESP」の販売・レンタルを開始 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：服部正太）は、建築構造物の地震時立体挙動を簡易的に検討可能なプログラム「Quick−RESP（クイック−レスプ）」の正式なご提供を本日より開始いたします。 「Quick−RESP」は、２０１５年２月よりベータ版として無料にて試用提供してまいりましたが、この度、販売ならびにレンタルでのご提供を開始いたします。 「Quick−RESP」は、当社の構造解析プログラム「STAN／３D（※１）」や「RESPシリーズ（※２）」で培った技術を元に、より多くの構造設計者の方々に振動解析を身近なものとして活用いただける...
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構造計画研究所とニフティと東大、ストック住宅市場活性化に向け共同事業開発を開始
構造計画研究所、ニフティ、東京大学が ストック住宅市場活性化にむけた共同事業開発を開始 〜国交省「インスペクションによる住宅情報の蓄積・活用推進事業」に採択〜 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：服部 正太、以下KKE）とニフティ株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：三竹 兼司、以下ニフティ）および東京大学生産技術研究所野城（やしろ）研究室（所在地：東京都目黒区、野城 智也教授、以下野城研究室）は、共同で「ストック住宅市場活性化にむけた住宅情報基盤の構築事業」を開始し、住宅情報基盤の構築および試行実験を実施します。 なお、本事業は国土交通省の「平...
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構造計画研究所、住宅履歴管理システム「SMILE MINI」で情報提供サービスを開始
全国１万４千世帯のモニターに対する 電力データを活用したサービス提供プロジェクトに参画 〜経産省「大規模HEMS情報基盤整備事業」で、HEMSデータ利活用事業者として〜 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：服部正太、以下「KKE」）は、経済産業省「大規模HEMS 情報基盤整備事業」の平成２７年度事業において、「i エネ コンソーシアム（以下、コンソーシアム）」に参画するHEMSデータ利活用事業者として、住宅履歴管理システム「SMILE MINI」を介した情報提供サービスを実施します。 KKEは、コンソーシアムが募集した全国（※１）約１万４千世帯のモニター様のうち、KKEへのデータ提供を許諾したモ...
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構造計画研究所、電波伝搬シミュレーションツール「RapLab v８」を販売開始
３Dレイトレース法を使用した電波伝搬シミュレータ「RapLab」に新機能を追加 〜より広範囲で、安価な電波伝搬シミュレーションが可能に〜 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：服部正太）は、無線関連研究組織、通信機器メーカ向けに、電波伝搬シミュレーションを行うツール「RapLab（ラプラボ）」の最新バージョン「RapLab v８」の販売を２０１５年２月１８日（水）より開始いたしました。 これにより当社は、電波伝搬の研究者にプロダクト販売・コンサルティング・システム開発等の高度な付加価値サービスを継続提供していく方針です。 ■RapLabについて RapLabとは「３D レイトレース法」を使用し...
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パテント・リザルト、新興市場上場企業「情報通信」業界の特許資産規模ランキングを発表
新興市場上場企業【情報通信】業界 特許資産規模ランキング、トップ３はオプティム、ACCESS、構造計画研究所 弊社はこのほど、東証マザーズ、ジャスダック、名証セントレックス、札証アンビシャスに上場する情報通信業界の企業を対象に、特許資産を質と量の両面から総合評価する「新興市場 特許資産規模ランキング【情報通信】」をまとめました。２０１４年３月末までに公開された日本の特許庁に登録されているすべての特許について、個別特許の注目度を得点化する「パテントスコア」を算出し、企業ごとに総合得点を集計しました。 その結果、１位 オプティム、２位 ACCESS、３位 構造計画研究所となりました。 ＊参...
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構造計画研究所、８０２．１１ac対応のネットワークシミュレーター最新版を提供開始
８０２．１１acに対応したネットワークシミュレータの最新バージョン「QualNet７．３」をリリース 〜無線LAN規格 IEEE８０２．１１ac、LTEモデル H−ARQ機能を正式サポート〜 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長：服部正太）は米国SCALABLE Network Technologies社の通信ネットワークシミュレータ（製品名称：QualNet）について、２０１４年１２月初旬より最新バージョン「QualNet７．３」の提供を開始します。 日本国内で２５０サイトを超える企業・研究機関・大学研究室に利用され、無線通信の研究開発においてスタンダードなツールとして広く普及しているネットワークシミュレータ「QualNet」に、新たな機能を追...
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日本郵船グループとウェザーニューズIなど、完成車物流分野で次世代ソリューション開発に合意
完成車物流分野で次世代ソリューション −ウェザーニューズ、構造計画研究所と共同開発− 当社はグループ会社の株式会社MTIと株式会社NYK Business Systemsと共に株式会社ウェザーニューズならびに株式会社構造計画研究所と完成車物流分野で、最先端の技術を駆使した次世代ソリューション作りに向けて共同開発を行うことに合意しました。 この共同開発の取組みを“SYMPHONYプロジェクト”と名付け、スローガン“Bringing value to customers by providing value−added services and solutions that feature unique logistics technologies”の下、当社グループが世界的に展開する完成車物流事業で培ってきた知見・現場力・グローバルネットワークと...
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構造計画研究所、秋田県大潟村で広大な水田の水位監視サービスの実証実験を実施
秋田県大潟村で広大な水田の水位監視サービスの実証実験を実施 〜日々の水田見回り時にかかる労力の、大幅軽減を見込む〜 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長 CEO：服部正太、以下、構造計画研究所）は、住友精密工業株式会社（本社：兵庫県尼崎市、社長：三木伸一、以下、住友精密）と共同で、秋田県大潟村の一部で水田の水位監視サービスの実証実験を６月中旬より行います。 実証実験では、構造計画研究所が現在開発している農業モニタリングサービス「MS４A（エムエスフォーエー）」および住友精密が開発中の９２０MHz帯屋外無線ノードを利用したセンサネットワークサービスを用います。本実証...
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構造計画研究所、「自動車向け機能安全規格ISO２６２６２故障解析テンプレート」最新版を提供
「自動車向け機能安全規格ISO２６２６２故障解析テンプレート」新バージョンをリリース 〜ユーザの要望を盛り込み、故障解析作業ノウハウと作業効率を強化〜 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長CEO：服部正太）は、IHS社（本社：米国コロラド州）のリスクマネジメントソリューションをプラットフォームとした「自動車向け機能安全規格ISO２６２６２故障解析テンプレート」の、新バージョンver．３の提供を２０１４年５月２７日より開始いたします。 自動車の車載電子制御向け機能安全についての国際規格であるISO２６２６２は、２０１１年１１月に正式発効されました。この規格の発効により、関連メ...
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構造計画研究所、統計解析ソフト Minitabの最新バージョン「Minitab１７」を発表
統計解析ソフト Minitabの最新バージョン「Minitab１７」をリリース 〜グラフ機能や検定機能が拡充、ユーザの決断に根拠を付与するアシスタント機能を強化〜 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長CEO：服部正太）は、米国Minitab社の統計解析ソフトウェア（製品名称：Minitab）について、２０１４年２月１８日より最新バージョン「Minitab１７」の提供を開始いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。 アメリカの経済誌フォーチュン誌ランキング、「Fortune５００」に掲載される企業の９０％以上が利用する統計解析ソフト「Minitab」に、新たな機能が追加されました。ユーザの分析作業をよりスムーズにす...
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構造計画研究所、クラウドメールで業界をリードするSendGrid社と業務提携 〜配信到達性が高く、スケーラブル、リーズナブルなメール配信サービスを日本市場に提供〜 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長CEO：服部正太）と、クラウドメール配信サービスの提供で近年飛躍的な成長を遂げているSendGrid，Inc．（本社：米国コロラド州、CEO：Jim Franklin）は、SendGrid社のクラウドメール配信サービス（サービス名称：SendGrid）の日本市場展開について業務提携することが決定いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。 ■本提携の背景と目的 メールは販促活動やマーケティング、CRM（注１）への活用など、...
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京大と富士通など、産学連携による「エネルギーの情報化共同研究講座」を開設
「エネルギーの情報化」によるスマートコミュニティの実現に向けた共同研究を実施 産学連携による共同研究講座を開設 国立大学法人京都大学大学院情報学研究科（注１）（以下、京都大学）、株式会社構造計画研究所（注２）、日新電設株式会社（注３）、日東電工株式会社（注４）、富士通株式会社（注５）は、２０１２年１０月からエネルギーの情報化（注６）に関する共同研究を開始し、産学連携による共同研究講座開設の準備を進めてまいりました。半年間の準備過程では、EoD（オンデマンド型電力制御システム）（注７） の開発、共同研究で生み出された知的財産の管理運用規則の整備、および、研究開発体制の確立を行い、...