富士経済、次世代自動車・輸送機器分野の電池市場調査結果を発表

次世代自動車・輸送機器分野の電池市場を調査

―２０２０年予測―
　◆次世代自動車向け電池市場は１兆７，０００億円（２０１１年比：８．８倍）
　◆ＰＨＶ向けは７，５００億円、ＨＶ向け・ＥＶ向けはそれぞれ４，５００億円超に



　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、ハイブリッド自動車や電気自動車などの次世代自動車や、非常用電源・系統連系などで使用される電力貯蔵装置などを対象に応用製品市場と搭載される蓄電デバイス・その部材市場について、調査を３回に分けて行う。その第１回目の調査結果を報告書「エネルギー・大型二次電池・材料の将来展望　２０１２　Ｎｏ．１−自動車・輸送機器分野編−」にまとめた。この報告書では、次世代自動車６分野、その他輸送機器４分野の応用製品市場とその製品に搭載される蓄電デバイスの市場を調査・分析した。


＜調査結果の概要＞

◆注目製品と蓄電デバイスの動向

１．ハイブリッド自動車（ＨＶ）
　◇世界生産台数　【２０１１年見込　９１．７万台／２０２０年予測　５５５．７万台（１１年比６０６．０％）】
　◇蓄電デバイス市場

　　　　　　　　　　　　　　　２０１１年見込　　　２０２０年予測　　　２０１１年比
　ニッケル水素電池　　　９０３億円　　　　　１，２６２億円　　　　１３９．８％
　リチウムイオン電池　　　８８億円　　　　　３，３３８億円　　　　３７９３．２％
　合計　　　　　　　　　　　　９９１億円　　　　　４，６００億円　　　　４６４．２％

　ＨＶ市場は、トヨタ自動車「プリウス」と本田技研工業「インサイト」が牽引しており、２０１１年の生産台数の８０％近くを日本で生産している。販売は日本の他にアメリカでも進んでおり、日本からの輸出比率が高い。
　２０１５年以降には、世界的な燃費規制の強化等を背景に世界の各自動車メーカーのラインアップが強化され、日欧米の各エリアでの生産・販売が進むと予測される。

　蓄電デバイスは、現状で「プリウス」「インサイト」に採用されているニッケル水素電池が中心であるが、国内外のメーカーで既にリチウムイオン電池の採用が始まっている。しかし、コストを重視するケースや各種パフォーマンスを重視するケース等、車種に応じて搭載される電池が選定されるため、今後もニッケル水素の需要は続くと見られる。ＰＨＶやＥＶが本格投入される２０１５年前後には、リチウムイオン電池の量産効果によるコスト低減により、ＨＶにおけるリチウムイオン電池の採用拡大が予測される。


２．プラグインハイブリッド自動車（ＰＨＶ）
　◇世界生産台数【２０１１年見込　６，９００台／２０２０年予測　１１０万台（１１年比１５９４２．０％）】
　◇蓄電デバイス市場

　　　　　　　　　　　　　　　　２０１１年見込　　　２０２０年予測　　　　２０１１年比
　リチウムイオン電池　　　１０２億円　　　　　　７，５３１億円　　　７，３８３．３％

　ＰＨＶ市場は、２０１０年末にＧｅｎｅｒａｌ　Ｍｏｔｏｒｓ「Ｖｏｌｔ」の一般発売が開始されたことから、２０１１年に大きく拡大することが見込まれる。２０１２年以降はトヨタ自動車、本田技研工業、Ｄａｉｍｌｅｒ、Ｆｏｒｄ　Ｍｏｔｏｒなどが市場投入を予定している。
　２０１２年のアメリカのカリフォルニア州におけるＺＥＶ規制や、世界各国の燃費規制強化が追い風となり市場拡大が予測される。特にアメリカでは、ＰＨＶ開発を国家プロジェクトで進めてきた経緯があり、同市場を牽引すると見られる。

　蓄電デバイスは、リチウムイオン電池が主流である。試作モデルなどではニッケル水素電池も採用されていたが、量産モデルではリチウムイオン電池が採用されている。
　ＰＨＶ向け電池はＥＶ向けとしても採用可能なものやＨＶ向けから転用したものもあり、連動して価格が低下していくと想定される。そのため、ＰＨＶ市場の拡大と共に蓄電デバイス市場も拡大するが、電池コストの低減が進むことにより、ＰＨＶ市場よりもデバイス市場の伸びは鈍化すると見られる。なお、応用製品価格に占める電池コストの比率は２０１１年で５０％弱が見込まれるが、２０２０年には３０％弱になると予測される。


※以下、調査結果詳細・目次は、添付の関連資料を参照