セーフティネット、３０歳前後の若手の管理職対象の「海上自衛隊式　部下指導研修」サービスを開始

２４時間なんでも相談のセーフティネットが部下指導に悩む相談者向けに、新しい研修サービスを開始

多くの部下を指導してきた元海上自衛隊幹部による

「海上自衛隊式　部下指導研修」を１２月より開始


　企業向けメンタルヘルスサービスの株式会社セーフティネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長　山崎敦、　http://www.safetynet.co.jp/　以下　セーフティネット）は、３０歳前後の若手の管理職を対象にした「海上自衛隊式　部下指導研修」サービスを１２月１日より開始します。

　多くの部下を指導してきた経験豊富な元海上自衛隊幹部３名が講師となり初年度３０社、次年度には講師を１０名に増やし１００社への導入を目指します。

　本研修サービスは、海上自衛隊の幹部育成教育のひとつである「作戦要務」（※）と呼ばれる論理的思考法を用いた部下指導法を学ぶ研修です。海上自衛隊で多くの部下を指導してきた講師の実体験をもとに構築された研修カリキュラムにより、海自式の意思決定プロセスを身に付け、部下指導の基本から部下に合った指導法、上司の在り方、目標を達成するための行動方針などを学ぶことができます。

　（※）「作戦要務」とは、海上自衛隊が作戦計画を立案し行動する際に用いる論理的思考法。　

　セーフティネットは設立から１０年、５００企業・団体、会員８０万人の方々からさまざまな相談を受けてきました。（参考−次頁「相談内容の割合」）そうした中、最近顕著な相談のひとつに「部下指導」に関する管理職からの相談があります。「部下が思うように動かない」、「チーム目標達成のための部下指導をどうすれば良いのか」など。一方で、部下となる社員からは管理職に対し「明確な指示がない」、「無責任で信頼できない」といった相談が多く寄せられています。

　そこでセーフティネットでは、海上自衛隊出身である社長の発案により、海上自衛隊の幹部（幕僚）教育手法を元に現代企業向けのマネジメント研修カリキュラムを開発、「海上自衛隊式部下指導研修」サービスとして提供する運びとなりました。

■研修概要
　・名称：海上自衛隊式　部下指導研修
　・対象：管理職（３０歳前後のチームリーダークラス）
　・時間：約３時間／１回
　・受講料：５０，０００円　※会員企業は４０，０００円
　・定員：約２０名／１回
　・講師：部下指導経験が豊富な元海上自衛隊幹部（初年度３人、次年度１０人）
　・研修内容：部下指導に関する相談内容
　　　　　　　　　リーダーとは
　　　　　　　　　行動方針決定のプロセス
　　　　　　　　　いろいろな部下に対する具体的指導方法　

【参考資料】

■セーフティネットに寄せられた相談内容の割合（集計期間：２０１０年４月１日〜２０１１年３月３１日）
　※　関連資料参照

■会社概要
　社名：株式会社セーフティネット（　http://www.safetynet.co.jp/　）
　代表者：代表取締役社長　山崎　敦
　所在地：東京都千代田区大手町２−６−４
　設立：２００１年１月１１日
　資本金：９５百万円
　会員企業：５００企業、団体（２０１０年４月現在）
　会員数：８０万人
　事業内容：・２４時間対応の「なんでも（悩み、メンタルなど）相談」　
　　　　　　　　・メンタルヘルス研修（社員向け、管理者向け）　
　　　　　　　　・メンタルチェック電話サービス（特定対象者に向けカウンセラーが電話で定期的にメンタルチェック）　
　　　　　　　　・エンカレッジコール（中間管理職を対象にした”ガス抜き”によるモチベーションアップサービス）　
　　　　　　　　・休職者への連絡代行
　　　　　　　　・カウンセラーの派遣
　　　　　　　　・ｅラーニングサービス
　　　　　　　　・就業規則の見直し（提携社会保険労務士との協業）　
　備考：社長の山崎が海上自衛隊に勤務していた際、３人の部下を自殺で亡くしたという苦い経験から、”対策ではなく予防を”をコンセプトとしました。そのコンセプトに基づき、「なんでも相談」という他に類を見ないメンタルヘルスサービスを提供しています。

■代表者　山崎　敦　プロフィール
　株式会社セーフティネット代表取締役社長。
　昭和１９年８月神奈川生まれ。昭和４２年３月防衛大卒、海上自衛隊入隊。
　第６航空隊司令、下総教育空港群司令などを歴任し、平成１１年１２月海上自衛隊定年退職。
　平成１２年１月株式会社パソナ（現：株式会社パソナグループ）入社。平成１３年１月同社設立。　
　現在に至る