富士経済、化粧品国内市場を販売チャネル別に調査・分析結果を発表

化粧品国内市場を販売チャネル別に調査・分析

２０１０年はドラッグストア、通信販売などが拡大、２０１１年は全チャネル縮小


　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、化粧品の国内市場を化粧品店・薬局・薬店やドラッグストア、量販店、百貨店、訪問販売、通信販売など、販売形態、販売チャネル別に調査・分析した。その結果を報告書「化粧品チャネル・トレンドデータ　２０１１」にまとめた。
　この報告書では、化粧品の国内市場を販売チャネル別にまとめるとともに、各チャネルで展開される注目度の高い４０ブランドの事例研究を行った。


＜調査結果の概要＞
◇◇　販売形態、販売チャネル別の化粧品国内市場　◇◇
　※添付の関連資料を参照


■化粧品国内市場
　２０１０年は景気が最低迷期を脱したことから、前年比横ばいの２兆１，８０３億円となった。しかし、２０１１年は３月に発生した東日本大震災の影響や世界規模での景気低迷の懸念から消費マインドが低下しており２兆８４６億円に縮小すると見込まれる。


■販売形態別市場
　化粧品国内市場の８割弱が店舗販売市場、２割強が無店舗販売市場である。２０１０年の店舗販売市場は、セルフセレクションブランドのウエイトが高いドラッグストアがプラスに転じたものの、カウンセリングブランドのウエイトが高い化粧品店と百貨店の集客力回復が進まずマイナスとなったため縮小した。

　２０１０年の無店舗販売市場は、訪問販売が依然として厳しい状況にあるが、通信販売がインターネット通販やインフォマーシャルなどの積極展開によって伸びたため拡大した。しかし、２０１１年は東日本大震災の影響などにより通信販売もマイナスに転じるため縮小が見込まれる。


■販売チャネル別市場
　化粧品販売の主力チャネルはドラッグストアである（２０１０年化粧品国内市場の２８％を構成）。ドラッグストアに次ぐ販売チャネルは、成長著しい通信販売である（同１３％を構成）。

　化粧品店・薬局・薬店は、駅ビルやショッピングモールに出店し好調な店舗もあるが、全体的にはマス向けカウンセリングブランドがドラッグストアなどと競合しているほか、チャネル専用ブランドも新規需要の取り込みに苦戦しており、低迷している。

　ドラッグストアは一般用医薬品や化粧品、日用品などを販売するチェーン化した店舗を対象としている。ノープリントプライスのマス向けカウンセリングブランドが苦戦しているものの、セルフセレクションカテゴリーのスキンケア、ベースメイク、ヘアケア（ヘアカラー）が好調である。

　量販店は一部で化粧品販売に再注力するところもあるが、モール型店舗ではテナントとしてドラッグストアや化粧品店が入居する例も多く、また、食品販売を主とするスーパーではヘアケアやボディケアなどの売れ筋に絞って展開していることから、実績の回復が難しい状況である。

　百貨店は、ＴＶＣＭの投下などにより集客力の回復に努めているメーカー（ブランド）もあるが、不採算店の閉鎖や百貨店の集客力が低迷しているため縮小している。

　バラエティショップは新奇性の高いラインナップを行うことで他との差別化を図ってきたが、近年はバラエティショップで展開するメーカーの多くがドラッグストアに重点を置いていることや、バラエティショップの主力のポイントメイクの需要が縮小していることが響き厳しい状況が続いている。

　コンビニエンスストアは男性化粧品の取り扱いが多く、２０１０年は猛暑の影響でフェイシャルペーパーの需要が拡大した。また、女性向けメイクアップでも積極展開するブランドが見られたが、定価販売が原則であることから価格訴求が強いドラッグストアなどへ需要がシフトし、縮小となった。

　業務用（美容室と理容室向け）は経済環境の悪化や家庭用商品（ヘアカラー）の満足度向上などによる美容室や理容室への来店頻度の低下で縮小している。

　その他はライフスタイル提案型ブランドの直営店などの好調により、２００９年、２０１０年と前年を上回った。しかし、ホームセンター、ディスカウントショップやワンプライスショップの伸びは見られない。

　訪問販売は低迷が続いているが、ポーラはエステ併設型店舗　”ポーラ　ザ　ビューティ”の出店や基幹のプレステージブランド「Ｂ．Ａ」の育成、積極的なマス広告の投下などにより、２０１０年に実績を拡大に転じさせている。

　通信販売はＴＶＣＭやインフォマーシャル、チラシ／広告などで新規需要を取り込む新興メーカーの躍進により好調を続けてきた。近年は百貨店専用ブランドにおいてもホームページ上でオンライン販売を開始するなど、通販への取り組みが進んでいる。しかし、２０１１年は東日本大震災の影響による一時的な流通網の混乱、ＴＶＣＭの自粛などにより縮小が見込まれる。


＜調査対象＞
　※添付の関連資料を参照


＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業・団体等へのヒアリング調査及び関連文献を併用


＜調査期間＞
　２０１１年８月〜１０月


以　上


　資料タイトル：「化粧品チャネル・トレンドデータ　２０１１」
　体　　　裁　：Ａ４判　２２４頁
　価　　　格　：１００，０００円（税込み１０５，０００円）
　　　　　　　　　書籍・電子版セット１２０，０００円（税込み１２６，０００円）
　調査・編集　：富士経済　東京マーケティング本部　第ニ事業部　
　　　　　　　　　　ＴＥＬ：０３−３６６４−５８２１　　ＦＡＸ：０３−３６６１−９５１４
　発　行　所　：株式会社　富士経済
　　　　　　　　　〒１０３−０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２−５　Ｆ・Ｋビル
　　　　　　　　　ＴＥＬ０３−３６６４−５８１１　（代）　ＦＡＸ　０３−３６６１−０１６５
　　　　　　　　　ｅ−ｍａｉｌ：info@fuji-keizai.co.jp

　この情報はホームページでもご覧いただけます。
　ＵＲＬ：http://www.group.fuji-keizai.co.jp/
　　　　　https://www.fuji-keizai.co.jp/