富士経済、ペット関連市場の販売チャネル別調査・分析結果を発表

ペット関連市場を販売チャネル別に調査・分析

−利便性と豊富な品揃えで「通販」台頭　２０１１年は２４９億円の見込み−


　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　阿部　界　０３−３６６４−５８１１）は、ペットフード、ペットケア用品（猫砂、トイレ用シーツなど）、ペット生活用品（衣類、水槽など）の３分類で構成する”ペット関連市場”の販売チャネル別動向と参入企業事例を調査した。その結果を報告書「２０１１年　ペット関連有望チャネル市場とメーカー戦略要覧」にまとめた。

　この調査では、ペット関連市場に参入している小売店とメーカーに焦点を当てた。チャネル分析では、小売店７業態（ホームセンター、ペットショップ［多店舗展開型／小規模型］、ＳＭ（スーパーマーケット）／ＧＭＳ（総合スーパー）、通信販売、ドラッグストア、コンビニエンスストア、ディスカウントストア）の市場動向をまとめた。企業分析では、ペット関連メーカー２５社を対象に事業戦略や新製品投入状況を捉えた。


＜調査結果の概要＞

１．ペット関連市場（メーカー出荷ベース。業務用商品、動物病院販売品、生体販売、サービス分野などは含まない）

　成長が続いていたペット関連市場は、２０１０年に前年比０．７％減の４，１５９億円と縮小に転じた。室内飼育の増加を背景に、猫砂やトイレ用シーツなどの需要が高まっているペットケア用品は好調を維持したものの、ペットフードやペット生活用品が減少した。ペット関連市場は、新規生体販売数が頭打ちとなっていることや、ペットの小型化や高齢化によるペットフードの消費量減少といった逆風下にある。２０１１年も市場の縮小が見込まれる。
２０１０年の市場を販売チャネル別に見ると、ホームセンターが半数近くを占めているが、主力商品であるペットフードの消費量減少や、他チャネルとの競争激化を要因に低迷している。ホームセンターに次ぐ規模のペットショップやＳＭ／ＧＭＳが微増に留まっている一方、通信販売が台頭しており、全販売チャネル中で唯一の２桁成長となった。


＜注目チャネル市場＞
１．通信販売

　２０１０年　　　　前年比　　　　　２０１１年見込　　　　前年比

　２２８億円　　　　１１６．３％　　２４９億円　　　　　　１０９．２％

　実店舗を持たずカタログやインターネットなどで事業を展開している通販専業企業を対象とした。利便性や品揃えの豊富さなどが支持され、市場が拡大している。また、実店舗では品揃えが限られることの多い観賞魚関連などの商品の利用が多い。
カテゴリー別（２０１０年）
　
　２０１０年の市場は、前年比１６．３％増の２２８億円となった。内訳は、ペットフードが６８％、ペットケア用品が２０％、ペット生活用品が１２％となっている。ペットケア用品は、猫砂やトイレ用シーツなどのかさばる商品、大容量商品への需要や、安価なＰＢ商品の売上増が牽引し、前年比３０％以上増加している。また、他チャネルでは伸び悩んでいるペットフードやペット生活用品も、品揃えの豊富さを優位に好調である。ペットフードは、ドッグフードが４０％を占めており、キャットフードが３５％と続く。ドッグフードの構成比が高いのは、ドライタイプの大容量商品の購入が多いことが影響している。ペット生活用品は、水槽／周辺器具が２４％、衣類が２１％を占めており、いずれも豊富な品揃えで支持を得ている。

　ペットオーナーの需要は低価格志向と高品質志向で二極化しており、多種多様な品揃えが可能な通販は双方を取り込めるチャネルとなっている。

２．ドラッグストア

　２０１０年　　　　前年比　　　　　　２０１１年見込　　　　前年比

　２９０億円　　　　１００．７％　　　２９０億円　　　　　　　１００．０％

　ドラッグストアは、ホームセンターなどと比べて売り場面積が限られるため、場所を取らない小容量のペットフードやスナックなどが多くなっている。
　
　２０１０年の市場は、前年比０．７％増の２９０億円となった。ペットフードが大半を占めており、犬猫用の売れ筋商品が中心の品揃えとなっている。このうちキャットフードが４５％を占め、ドッグフードは２８％である。キャットフードの缶タイプは商品サイズが小さいことから品揃えも多く、需要を集めている。ペットケア用品は、猫砂やトイレ用シーツで安価なＰＢ商品が人気を集めている。また、防虫剤／殺虫剤、消臭剤／脱臭剤では、家庭用商品とペット用商品が併せて購入されるケースもみられる。
　ドラッグストア間の競争が激化する中、ペット関連商品の拡充も特徴を持った店舗作りの一環であり、差別化を図り集客力を高める一要素と考えられている。

３．多店舗展開型ペットショップ

　２０１０年　　　前年比　　　　２０１１年見込　　　　前年比

　４８４億円　　１００．２％　　　４７９億円　　　　　　９９．０％

　３店舗以上展開しているペットショップを対象とした。
　２０１０年の市場は、前年比０．２％増の４８４億円となった。内訳は、ペットフードが６９％、ペットケア用品が９％、ペット生活用品が２２％となっている。実店舗チャネルの中ではペットフードが堅調である。他チャネルに比べて高価格帯のプレミアムフードの構成比が高く、知名度の高い外資系ブランドを品揃えしている。しかし、景気後退の影響を受け、プレミアムフードの成長に鈍化もみられる。また、衣類メーカーが店舗展開していることもあり、ペット生活用品では衣類の構成比が高い。
店舗側は、トリミングやペットホテルなどサービス分野に加えて、動物病院を併設したペットショップでは病院の強化を進めており、利益率の高い食事療法食や動物用医薬品による売上増を図っている。


４．ホームセンター

　２０１０年　　　　　　前年比　　　　　　２０１１年見込　　　　前年比

　１，９６４億円　　　　９６．０％　　　　１，９２５億円　　　　　９８．０％

　ペット関連市場で半数近くを占める最大の販売チャネルだが、台頭する通販をはじめ他チャネルとの競争激化により、厳しい市場環境にある。
　
　２０１０年の市場は、前年比４．０％減の１，９６４億円となった。内訳は、ペットフードが６７％、ペットケア用品が２１％、ペット生活用品が１２％となっている。ペットフードのスナック、ペットケア用品の猫砂やトイレ用シーツなどで価格訴求力の高いＰＢ商品の拡充を進めており、他チャネルに対抗している。

　ホームセンター各社は、広い売り場面積を活かした品揃えと共に、トリミングやペットホテルなどサービス分野を強化することで、物販以外での収益確保と来店頻度の向上を図っている。


＜調査対象＞

チャネル分析
　ホームセンター、ペットショップ（多店舗展開型／小規模型）、スーパーマーケット／ＧＭＳ、通信販売、ドラッグストア、ディスカウントストア、コンビニエンスストア

企業分析
　ユニ・チャーム、マースジャパン、日本ヒルズ・コルゲート、アイリスオーヤマ、ネスレ日本、ドギーマンハヤシ、ロイヤルカナンジャポン、日清ペットフード、ヤマヒサ、マルカン、日本ペットフード、ペットライン、アイシア、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン、いなばペットフード、イースター、キョーリン、デビフペット、スマック、ジョンソントレーディング、サンメイト、森乳サンワールド、Ｂｉペットランド、共立商会、新東亜交易

＜調査方法＞
　富士経済専門調査員による調査対象企業及び関連企業、関連団体などへのヒアリング調査

＜調査期間＞
　２０１１年７月〜９月


以上

資料タイトル　：「２０１１年　ペット関連有望チャネル市場とメーカー戦略要覧」
　体裁：Ａ４判　２７７頁
　価格：１００，０００円　（税込み１０５，０００円）
　電子版セット価格　１２０，０００円　（税込み１２６，０００円）
　調査・編集：富士経済　大阪マーケティング本部　第一事業部
　　　　　　　　ＴＥＬ：０６−６２２８−２０２０　　ＦＡＸ：０６−６２２８−２０３０
　発行所：株式会社　富士経済
　　　　　　　〒１０３−０００１東京都中央区日本橋小伝馬町２−５　Ｆ・Ｋビル
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　この情報はホームページでもご覧いただけます。
　　ＵＲＬ：http://www.group.fuji-keizai.co.jp/


※　詳細は、オリジナルリリース参照