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アジレント、感度とスピードを向上させたiFunnel四重極飛行時間型液体クロマトグラフィ質量分析装置を発売
アジレント・テクノロジー、従来モデルの10倍の感度と
メタボロミクス、食品試験、DMPK定性/定量、
50Hzの取り込みスピードを備えた新しいQ−TOF LC/MSを発表
タンパク質同定の性能水準を向上
アジレント・テクノロジー株式会社(社長:梅島 正明、本社:東京都八王子市高倉町9番1号)は、iFunnel四重極飛行時間型液体クロマトグラフィ質量分析装置(Q−TOF LC/MS)「Agilent 6550 QTOF LC/MSシステム」を発表、本日より販売を開始します。このシステムは、TOF 感度を低フェムトグラム域にまで高めると同時に、毎秒50スペクトルという高速取り込み、最大5桁のスキャン内ダイナミックレンジ、堅牢な性能と動作を実現するものです。
当社の LC/MS 担当マーケティングディレクタであるケン・ミラー(Ken Miller)は次のように語っています。
「当社は昨年、iFunnel 技術を発表し、世界でもっとも感度の高いトリプル四重極システムを生み出しました。この評価は現在でもまったく変わっていません。そして今年は、この優れた技術をQ−TOFにまで拡大しています。iFunnel Q−TOFは、複雑なサンプルを分析し、きわめて低濃度の化合物を検出および定量できる性能を備えています。しかも、そうした性能により、1 ppm 未満の質量精度や高い分解能、データ取り込みスピードが犠牲になることもありません。」
6550 iFunnel Q−TOFの優れた感度とスピードは、メタボロミクス、食品安全性スクリーニング、初期段階の薬剤代謝および薬物動態分析、タンパク質同定といった困難な定性および定量分析に最適です。分解能の高いTOFやQ−TOFは、未知化合物や不測の化合物のスクリーニングに適したシステムです。
早期利用ユーザであるチューリッヒ工科大学分子システム生物学研究所の Nicola Zamboni博士は次のように語っています。
「6550で得られる分析結果にはたいへん満足しています。感度と分解能の向上により、再現可能な形で検出できるm/zが10倍に、イオンカウントが10〜100
倍に向上し、メタボリズムのカバー範囲は劇的に広くなりました。それでいて、変動係数は変わらず、優れた質量精度も維持されています。」
Agilent iFunnel技術は、イオンファンネルの発明者で、パシフィック・ノースウェスト国立研究所のバテルフェローで主任研究員でもある リチャード・スミス(Richard Smith)博士と共同で開発したものです。
スミス博士は次のように語っています。
「イオンファンネル技術は、APIの登場以来、質量分析装置におけるもっとも重要な進歩となる可能性があります。画期的な基本感度と検出下限を提供し、従来の質量分析計の機能をはるかに超える性能を実現します。」
この画期的な感度により、堅牢な操作性が犠牲になることはありません。この新システムのきわめて高いイオン束に対応するためには、イオンオプティクス要素の設計を入念に見直す必要がありました。そのおかげで、信頼性と稼働時間が向上し、優れた生産性と最高レベルの性能を求めるラボにも対応できるようになりました。
<新しい MassHunter ソフトウェア>
Agilent 6550 iFunnel Q−TOFを支えるのが、定性および定量分析を円滑化する新しい MassHunterソフトウェアの機能と、新たなQual/Quanワークフローです。新しいStudy Manager機能を使えば、取り込みおよび処理メソッドを迅速に設定し、システム全体の効率を高めることができます。
<販売方針>
*目標市場:メタボロミクス、食品安全性スクリーニング、初期段階の薬剤代謝および薬物動態分析、タンパク質同定など
*販売開始日:2011年7月22日
※製品画像は添付の関連資料を参照
<お客様からのお問い合わせ先>
カストマコンタクトセンタ 電話:0120−477−111
<アジレント・テクノロジーについて>
アジレント・テクノロジー(NYSE:A)は、化学分析、ライフサイエンス、エレクトロニクス、コミュニケーション市場における世界のプレミア・メジャメント・カンパニーであり、またテクノロジー・リーダーでもあります。18,500名の従業員を擁し、100カ国以上でビジネスを展開しています。アジレントは、2010年度、54億ドルの売上高を達成しました。アジレント・テクノロジーの情報は、以下のウェブサイトでご覧ください。
http://www.agilent.co.jp
※このプレスリリース中の「アジレント・テクノロジー」、「アジレント」、「当社」は、文脈により、「アジレント・テクノロジーズ・インク」、その日本法人や各国の法人、グループ全体を指すことがあります。