日本ＩＢＭとつくばウエルネスリサーチ、データ分析技術を活用した健康づくりクラウドで協業

データ分析技術を活用した健康づくりクラウドで協業
−ＴＷＲの実績ある健康プログラムとＩＢＭのデータ分析・解析技術を融合−



　つくばウエルネスリサーチ（社長・久野　譜也、筑波大学大学院人間総合科学研究科　教授、以下ＴＷＲ）と日本ＩＢＭ（社長・橋本孝之、ＮＹＳＥ：ＩＢＭ）は、ＴＷＲが開発した「新ｅ−ｗｅｌｌｎｅｓｓシステム」をＩＢＭのクラウド基盤で提供するとともに、新ｅ−ｗｅｌｌｎｅｓｓシステムに蓄積したデータを分析することにより、参加者のプログラム継続を支援する「継続支援エンジン」や、参加者個人の生活パターンや健康への関心度合いに合わせた個別プログラムを作成する「ライフスタイル型プログラム」を共同で開発していきます。

　ＴＷＲは、筑波大学でのスポーツ医学の研究成果を基盤に、ＩＴを活用した科学的根拠（エビデンス）に基づく健康づくりを推進してきました。ＴＷＲの主力事業の一つである、ｅ−ｗｅｌｌｎｅｓｓは、全国の自治体・企業健保等において約５万人が活用し地域や職域の健康増進施策として成果を上げており、プログラムの継続により、医療費削減効果があることをエビデンスに基づき示した日本初の健康プログラムです。今回の開発を契機に、新ｅ−ｗｅｌｌｎｅｓｓシステムは、ＩＢＭのクラウド基盤で再構築され、すでに本年５月よりテスト運用を開始し、本年７月から本格運用する予定です。

　両社は、新ｅ−ｗｅｌｌｎｅｓｓシステムに蓄積してきた膨大な活動実績データ（日々の総歩数や速歩数、筋力トレーニング等の時系列データ）に個人のライフスタイル等の情報を加味し、データマイニングや機械学習の手法を用いて多角的に分析することで、より参加者ひとり一人の状態に適応した指導プログラムを提供していきます。

　多くの健康づくりプログラムでは、健康づくりプログラムを始めた利用者に、いかに長く活動を継続してもらい効果を出していくか、という課題があります。

　現在、両社が開発している「継続支援エンジン」では、時系列データマイニング技術を用いて、新ｅ−ｗｅｌｌｎｅｓｓシステム内の活動実績データを分析し、脱落する人・継続する人に特徴的に現れる行動パターンを特定し、それらの組み合わせから各参加者の脱落可能性を判定するモデルを作成します。このモデルに加え、ＴＷＲの指導理論に基づき、特定された各行動パターンに対する改善プログラムを用意し、個々の参加者の継続可能性と行動パターンに即した個別の指導プログラムを提供できるようにします。

　さらに、参加者個人の生活パターンや健康への関心度合い等を加味した分析に基づき、より改善効果の高い指導プログラムを作成する「ライフスタイル型プログラム」を開発していきます。また、両社では、これらのプログラムを利用し、就労層を含む、より多くの参加者に対して、的確かつタイムリーに指導プログラムを提供していくクラウドシステムの機能を強化していきます。

　日本は、少子高齢化による社会保障負担の増加が大きな社会問題となってきていますが、ｅ−ｗｅｌｌｎｅｓｓを導入した全ての自治体・企業健保で、メタボリックシンドローム予防・介護予防の効果を実証しています。両社は、今後も新ｅ−ｗｅｌｌｎｅｓｓがさらに多くの地域や職域で活用されていくようｅ−ｗｅｌｌｎｅｓｓソリューションを推進していきます。

　ＩＢＭでは、社内外に存在する膨大な情報をビジネス分析に活用し、より確かな意志決定支援や新たなビジネス、サービスの創造を促進する「ＢＡＯ（ビジネス・アナリティクス・アンド・オプティマイゼーション）」を強化しており、今回の協業は、ＴＷＲの持つ健康づくり分野における指導理論と経験にＢＡＯの持つデータ統合・解析の知見を生かし、エビデンスに基づいた健康づくりを推進・支援することを目的としています。

　ＩＢＭ、ＩＢＭ　ロゴ、ｉｂｍ．ｃｏｍは、世界の多くの国で登録されたＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　Ｂｕｓｉｎｅｓｓ　Ｍａｃｈｉｎｅｓ　Ｃｏｒｐ．の商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれＩＢＭまたは各社の商標である場合があります。現時点でのＩＢＭの商標リストについては、http://www.ibm.com/legal/copytrade.shtml（ＵＳ）をご覧ください。