サノフィと東大、「心臓病が個人と社会に与える経済面と生活面での影響調査」結果を発表

「心臓病が個人と社会に与える経済面と生活面での影響調査」実施
LDLコレステロールの適切な管理による心臓病予防の
医療経済における重要性が浮き彫りに


　サノフィ株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：ジャック・ナトン、以下「サノフィ」）は、東京大学大学院薬学系研究科・五十嵐中（いがらし・あたる）特任准教授と共同で、高コレステロール血症患者のLDL（悪玉）コレステロール（以下、LDL−C）管理不徹底に起因する心臓病（１）が個人と社会にもたらす影響について、日本在住の４０代〜６０代男女合わせて１，２４６人を対象としたウェブアンケートおよび文献検索による調査を実施しました。

　本調査の結果について、分析を担当した五十嵐中特任准教授は以下のように述べ、経済・社会的な観点から、高コレステロール血症患者における心臓病の発症の予防の重要性を訴えました。

　「心臓病を発症する前は高コレステロール血症には症状がないため、放置されがちです。しかしながら、一度、心臓病を発症すれば、経済や生活の面で大きな負担を感じる可能性があることが、本調査で確認されました。今後も食習慣の欧米化と高齢化に伴って、LDL−C値が高い高コレステロール血症の患者さんが加速度的に増加し、個人だけでなく社会にもより大きな損失が出ることが予測されます。LDL−Cの影響は徐々に蓄積されていくもので、高コレステロール血症の患者さんがLDL−C値を日々管理することで心臓病を予防することは、個人にとっても社会的にも重要です」

　主な調査結果は以下の通りです。調査の概要と主なデータは、別紙をご参照ください。

１．　高コレステロール血症患者がひとたび心臓病を発症すると、生活の質（以下、QOL）が低下し、年間４７．５万円の生産性損失が発生する
　・高コレステロール血症患者がひとたび心臓病を発症すると、発症前と比較してQOLは低下し（図１）、生産性損失は９．７％（図１）、金額換算すると年間４７．５万円相当増大することが明らかになった
　・心臓病を発症したことがない高コレステロール血症患者と健常人では、QOLにも労働生産性にも差が見られなかった

　１　本稿での「心臓病」は、狭心症および心筋梗塞に代表される虚血性心疾患を指す。厚生労働省の「健康日本２１」では、「高コレステロール血症は虚血性心疾患の危険因子である」とされている

２．　心臓病によって、社会全体で年間約７０４．５億円の経済損失が発生している
　日本社会全体の超過急性期医療費は年間約５６９．４億円、生産性損失は年間約１３５．１億円
　・LDL−Cの管理不徹底による心臓病の発症は年間約２．８万件（２）と推計された
　・超過急性期医療費が年間約５６９．４億円（３）、１年あたりの生産性損失が約１３５．１億円（４）で、合わせて７０４．５億円と試算された

３．　２０２５年までに心臓病の超過発生件数は合計約２８万件になる
　・団塊の世代が後期高齢者になり高齢化がピークに達する２０２５年までの１０年間で、LDL−Cの管理不徹底による心臓病はさらに約２８万件（５）（グラフ１）発生すると推計された
　・２０２５年までの社会全体の超過急性期医療費は５，６９４億円（６）、生産性損失は１，３５１億円（７）、合わせた累計損失額は７，０４５億円に上った
　・早期死亡による生産性損失は約６，６００億円（８）と試算された

　心臓病のリスクが高い高コレステロール血症の患者さんにおいても、管理目標値に達していない患者が多くいらっしゃいます。このように、脂質治療におけるアンメット・メディカルニーズが存在する中、本調査より、医療経済の観点からも、LDL−Cの適切な管理の重要性が明らかになりました。サノフィでは、心臓病のリスクが高い高コレステロール血症の患者さんの「未来への希望」に貢献できるよう、引き続きLDL−Cの適切な管理の重要性を啓発してまいります。

以上

■サノフィについて
　サノフィは、グローバルヘルスケアリーダーとして、患者さんのニーズにフォーカスした医療ソリューションの創出・研究開発・販売を行っています。５つのグローバルビジネスユニット（糖尿病および循環器、ジェネラルメディスンと新興市場、サノフィジェンザイム、サノフィパスツール、メリアル）で組織され、パリ（EURONEXT：SAN）およびニューヨーク（NYSE：SNY）に上場しています。日本においては、「日本の健康と笑顔に貢献し、最も信頼されるヘルスケアリーダーになる」というビジョンの実現に向けて、患者中心志向に基づき、医薬品等の開発・製造・販売を行っています。詳細はhttp://www.sanofi.co.jpをご参照ください。

　・別紙：「心臓病が個人と社会に与える経済面と生活面での影響」の調査概要と主なデータ

　※添付の関連資料を参照

　２　今後１０年間の心臓病の発症件数を１０で除した。今後１０年間の心臓病の発症件数は、脚注５の通りである
　３　１０年間の超過急性医療費を１０で除した。１０年間の急性医療費の推計方法は、脚注６の通りである
　４　１０年間の生産性損失を１０で除した。１０年間の生産性損失の推計方法は、脚注７の通りである
　５　平成２６年、国民健康・栄養調査における血清LDL−C値（直接法）の分布から、吹田研究に基づいたNishimura　et　al．（２０１４年）Predicting　coronary　heart　disease　using　risk　factor　categories　for　a　Japanese　urban　population，and　comparison　with　the　framingham　risk　score：the　suita　study．により、４０歳から６９歳までのLDL−C１００mg／dL以下に対する１２０mg／dL以上の超過心臓病発症リスクを１０歳毎に算出した。これに今後１０年間にわたる心臓病発症以外の自然死亡率を考慮した性・年代別の人口を乗じて算出した
　６　１０年間の急性期医療費については、心筋梗塞の医療費を２００万（一般社団法人日本病院協会のデータを参照）として、これと１０年間の患者数（２８４，７１０人：脚注１７参照）を乗じた
　７　１０年間の患者数（２８４，７１０人：脚注１７参照）と平均賃金（４８９．２万円、平成２７年賃金構造基本統計調査）および生産性損失（９．７％：ウェブアンケート調査の結果）を乗じた
　８　イベント発生時の致死率を１０％と仮定したうえで、想定死亡者数に性・年齢階級別の就業率（平成２７年労働力調査）と６４歳までの累積賃金（平成２７年賃金構造基本統計調査）の平均値を乗じた