富士経済、中枢神経領域・認知症治療剤など医療用医薬品の国内市場調査結果を発表

医療用医薬品　国内市場調査（２）
中枢神経領域、認知症治療剤などを調査

―２０２４年市場予測（２０１５年比）―
　■アルコール依存症治療剤６１億円（６．１倍）…断酒補助剤の成長、新薬剤の新たな需要開拓で拡大
　■慢性疼痛治療剤１，８７７億円（６１．７％増）…適応拡大による処方増加、新製品増加でさらに拡大


　総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町　社長　清口　正夫　０３−３６６４−５８１１）は、医師の診断に基づいて処方される医療用医薬品の国内市場を２０１６年から２０１７年にかけ、７回に分けて調査する。
　今回は第２回目として、中枢神経領域（１１品目）、認知症治療剤、多発性硬化症治療剤、疼痛治療剤（７品目）の市場を調査した。その結果を報告書「２０１６　医療用医薬品データブックNo．２」にまとめた。

＜調査結果の概要＞
１．中枢神経領域

　２０１６年見込　　２０１５年比　　２０２４年予測　　２０１５年比
　５，７７９億円　　　１０２．５％　　６，４８７億円　　１１５．１％

　中枢神経領域は抗うつ剤と統合失調症治療剤の構成比が高い。抗うつ剤は２０１４年４月の診療報酬改定で多剤処方が減点対象となった影響を特に受けているが、主要製品の好調や「エビリファイ」（大塚製薬）の適応拡大により伸長が続いている。また、抗てんかん剤、抗パーキンソン病剤、アルコール依存症治療剤は、疾患啓発が進んでいることや新薬の投入により伸長し、ADHD治療剤は患者数の増加や成人への適応拡大で好調となっている。一方で、統合失調症治療剤、抗不安剤、睡眠障害治療剤は多剤処方抑制の影響を受けていることから、２０１６年の市場は微増が見込まれる。
　今後は、多剤処方抑制が強まるが、大型化が期待される開発品があることや、既存製品を中心に、抗うつ剤、統合失調症治療剤、抗てんかん剤、抗パーキンソン病剤、ADHD治療剤が伸長し、市場はプラス成長が予想される。

２．認知症治療剤

　２０１６年見込　　２０１５年比　　２０２４年予測　　２０１５年比
　１，４９７億円　　　１０３．８％　　２，０４５億円　　１４１．８％

　認知症治療剤はNMDA受容体拮抗剤「メマリー」（第一三共）が他剤と併用できることから市場成長に貢献し、２０１６年は前年比３．８％増の１，４９７億円が見込まれる。
　厚生労働省の策定した「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」では、２０２５年には高齢者の５人に１人が認知症になると想定されている。今後は、既存製品のプロモーション強化や新製品の開発が進んでいるほか、地域かかりつけ医制度の推進で認知症の早期診断、早期治療が進み当面市場の拡大に拍車がかかるとみられるが、２０２１年以降は現在処方の中心となっている薬剤が相次いで特許切れとなることから減速が予想される。

３．多発性硬化症治療剤

　２０１６年見込　　２０１５年比　　２０２４年予測　　２０１５年比
　１３５億円　　　　　１０４．７％　　１７４億円　　　　１３４．９％

　多発性硬化症治療剤ではスフィンゴシン１−リン酸受容体調節薬「イムセラ」（田辺三菱製薬）、「ジレニア」（ノバルティス　ファーマ）は経口剤という剤形で、注射剤よりも服薬性が良いことから処方が増え、市場を押し上げている。現在開発中のものは経口剤で占められていることから、服薬性が良い経口剤の構成比が高まり、注射剤の構成比は下がっていくとみられる。また、特定疾患医療受給者証交付件数が増加していることから患者数の増加も予想され、市場はプラス成長が続くとみられる。

４．疼痛治療剤

　２０１６年見込　　２０１５年比　　２０２４年予測　　２０１５年比
　４，８８６億円　　　９９．７％　　　４，９６１億円　　１０１．２％

　疼痛治療剤はNSAIDs・解熱鎮痛剤や外用消炎鎮痛剤の構成比が大きいが、ジェネリック医薬品の影響により縮小しており、２０１６年の市場は前年割れが見込まれる。
　NSAIDs・解熱鎮痛剤では「セレコックス」はアステラス製薬が今後もプロモーション活動に注力していくとみられるが、２０１９年に特許期限切れを迎え、ジェネリック医薬品発売の影響が予想される。一方で、「リリカ」（ファイザー）、「ドラムセット」（ヤンセンファーマ、持田製薬）などの新製品の伸びや、抗うつ剤の「サインバルタ」（日本イーライリリー）が慢性疼痛に適応拡大したことにより処方増加が予想され、市場は微増が見込まれる。

　※リリース詳細は添付の関連資料を参照