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IDC Japan、2010年の国内ディスクストレージシステム市場実績を発表
2010年 国内ディスクストレージシステム市場実績を発表
・2010年の国内外付型ディスクストレージシステム市場は全体で前年比1.6%減
・ネットワークストレージはプラス成長に転換
・NASとiSCSIが高成長、用途拡大やサーバー仮想化環境での需要拡大が後押し
IT専門調査会社 IDC Japan株式会社(所在地:東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役:竹内正人、Tel代表:03−3556−4760)は、国内外付型ディスクストレージシステム市場の2010年の実績を発表しました。これによると、2010年の国内外付型ディスクストレージシステム売上は、全体では前年比1.6%減となりましたが、オープンネットワークストレージは同8.0%増となりました。
世界的な経済後退を背景に2009年の国内外付型ディスクストレージシステム売上は前年比20%以上の落ち込みとなりましたが、2010年の売上は1,687億6,900万円で前年比1.6%減となりました。2010年の売上が前年に続きマイナス成長となった要因は、メインフレーム・ディスクストレージシステム売上が前年比13.9%減となったためです。一方、オープンシステム・ディスクストレージシステム売上は同1.8%増となり、前年のマイナス成長からプラス成長に転換しました。
2010年の国内外付型ディスクストレージシステム売上を接続環境で見ると、SAN(Storage Area Network)とNAS(Network Attached Storage)を合わせたオープンネットワークストレージ売上は1,075億8,400万円で前年比8.0%増となりました。そのなかでもNASは19.3%増、iSCSIは76.9%増と高成長を達成しました。NASが高成長したのは、NASの利用用途がファイル共有のほか、バックアップ、アーカイブなどにも広がっているためです。また、2010年はサービスプロバイダー市場での導入が活発に行われたこともNASの高成長を支えています。一方、iSCSIはサーバー仮想化環境で利用されるネットワークストレージとしての需要が拡大しています。サーバー仮想化の普及に伴い、コスト面や導入の容易さからiSCSIを導入する企業が増加しています。また、iSCSI市場で出遅れていたストレージベンダー各社がiSCSI製品の強化を進め始めたことも高成長の要因となっています。一方、サーバーに直接接続されるDAS(Direct Attached Storage)の売上は前年比17.1%減となり、DASからオープンネットワークストレージへの投資シフトが一段と進みました。
2010年の国内外付型ディスクストレージシステムの出荷容量は457PB(ペタバイト)で前年比33.7%増となりました。投資が大幅に落ち込んだ2009年は10%台の伸びに留まりましたが、オープンネットワークストレージの投資回復に伴い、再び出荷容量の成長率も上昇しました。
IDC Japanストレージ/サーバー/HCP/PCsグループディレクターの森山 正秋は「データ量の急増やデータ種類の多様化、サーバー仮想化などの進展に伴い外付型ディスクストレージシステムに対するニーズは変化している。この変化に対応して、ビジネスモデルを変革していくことがディスクストレージシステムベンダーには求められている」と分析しています。
今回の発表はIDCが発行した「国内ディスクストレージシステム市場 2010年第4四半期の分析」(J11431301)にその詳細が報告されています。本データベース製品では、国内ディスクストレージシステム市場の2010年第4四半期のベンダー別実績を売上、出荷容量、出荷台数の観点から分析しています。また、売上、出荷容量、出荷台数は、外付型/内蔵型別、接続環境別、クラス別、価格帯別などの観点から分析しています。
<参考資料> 国内外付型ディスクストレージシステム売上推移、2005年〜2010年
※添付の関連資料を参照
<IDC社 概要>
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