ICT総研、「２０１６年度　スマートデバイス市場動向調査」結果を発表

「２０１６年度　スマートデバイス市場動向調査」


　■スマートデバイスの出荷台数は、２０１５年度　過去最多の３，７９４万台を記録。
　■タブレット端末は、２０１６年度　９５１万台となり、パソコンの出荷台数に並ぶ見込み。
　■今後のスマートデバイス市場拡大は、MVNO格安SIMと法人市場への浸透がカギに。
　■ガラケーの１年後の所有意向は半減。タブレット所有率はモバイルPCの２倍以上に。


　株式会社ICT総研（東京都千代田区）は７月６日、２０１６年度のスマートデバイス市場動向調査の結果をまとめた。スマートデバイスとは、スマートフォンとタブレット端末の総称と定義している。


■スマートデバイスの出荷台数は、２０１５年度過去最多の３，７９４万台を記録。
　２０１５年度のスマートデバイス出荷台数は、前年度の３，６８６万台から２．９％増となる３，７９４万台を記録した。増加ペースが著しかった２０１３年度までと比べると増加量は少ないが、年度ベースで過去最多。
　内訳を見ると、スマートフォンが４．８％増の２，８９９万台と増加した一方で、タブレット端末は２．６％減の８９５万台と微減。これによりスマートデバイス全体も微増にとどまった形だ。スマートデバイスの３，７９４万台という出荷台数規模は、ノートPCとデスクトップPCを合算したパソコンの出荷台数規模９７８万台の３．９倍の規模となる。一時の急増ペースではないものの、フィーチャーフォン（従来型携帯電話）からスマートフォンへの買い替え需要、ノートPCからタブレット端末への買い替え需要は確実に存在しており、スマートデバイスの出荷台数は今後も増加する見通し。２０１６年度は３，８００万台、２０１９年度には４，０１０万台となる見込み。

　※表１は添付の関連資料を参照


■タブレット端末は、２０１６年度９５１万台となり、パソコンの出荷台数に並ぶ見込み。
　スマートデバイスを、スマートフォンとタブレット端末に分けてみると、２０１４年度はスマートフォンが前年より減少してタブレット端末が増加する傾向だったが、２０１５年度は逆にタブレット端末が微減となり、スマートフォンが増加した。タブレット端末は携帯電話キャリアのLTEモデルの販売がやや伸び悩んだことなどが影響し、スマートフォンはMVNO格安SIMの市場が盛り上がってきたことによるSIMフリー端末の増加などが影響したものと見られる。タブレット端末は２０１６年度９５１万台の出荷が見込まれるが、これはパソコンの出荷台数に匹敵する出荷台数となる。
　スマートデバイスに占めるタブレット端末の割合は、２０１３年度１９．４％から２０１４年度には２４．９％となるなど拡大傾向にあったが、２０１５年度は２３．６％に縮小した。２０１９年度には２８．４％まで拡大する見込み。

　※表２は添付の関連資料を参照

　※リリース詳細は添付の関連資料を参照