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ドゥ・ハウス、「震災後、計画停電時の家庭の状況」に関する調査結果を発表
『震災後、計画停電時の家庭の状況』に関する調査結果発表
→計画停電に合わせて家事(食事)をする
→「作り置きできる」「手間がかからない」がポイント
株式会社ドゥ・ハウス(港区:代表:稲垣佳伸)は2010年3月に『震災後、計画停電時の家庭の状況』に関するアンケート調査を実施。
3月11日(金)の東日本大震災を受けて、首都圏では品不足や計画停電となり、購買行動、使用行動を含めて、ライフスタイルが大きく変わった。現在の家庭でのストック状況と、今後夏に予定されている計画停電の中で、どのような生活シーンが生まれてくるのか、新たな生活シーンを探して行動を追いました。
結果は、今月発行の『事実新聞第44号』(季刊発行発行ドゥ・ハウス)にて発表しました。
■日持ちするもののストックが増えている
3月末時点での各家庭でのストック状況を見てみる(図1)。首都圏、近畿圏それぞれのデータを比較すると、「ストックとして量が増えた」カテゴリーは、飲料(水)、加工食品(レトルト、インスタント等)、缶詰と、日持ちするものが増えている。なかには「米がなくなりそうだったので、やっと見つけて買ったら、生協の宅配も欠品せずに配送されてきた。(61 歳)」など家庭で余っているケースも見受けられた。
一方で、乳製品(牛乳、ヨーグルト等)、日配品(豆腐、納豆等)は「ストックとして量が減った」が大きくなっている。他のカテゴリーも含めて近畿圏に比べると数値が高い。ストックが減った理由としては「納豆を食べたいがまだ買えていない。(38 歳)」と、まだ店頭に並んでいないことが考えられる。通常のサイクルで買う予定の「いつもの商品」がないことが「買えない焦り」につながっていくのだろう。
4月上旬時点で、店頭にまだ商品の並んでいない棚も目立っていた。ただし家庭のストックが増えているカテゴリーもある。現状は品不足だが、店頭で充分に品が並ぶようになった頃の家庭でのストック事情に注目したい。
■計画停電に合わせて家事(食事)をする
次に、計画停電を経験した生活者に家庭での食事(夕食)について聞いてみた(図2)。
計画停電に合わせた時間で行動するため、「料理を始める時間」「料理をつくっている時間」「メニューを決める時間」が変わっている。「昼間のうちに夕食の支度を済ませるようになった。(41 歳)」や「食事の準備から片付けまでの時間が短くなった。(74 歳)」「半調理にしてストックし、食事の支度時間を短くしている。(52歳)」と、時間を意識した調理を心がけているようだ。
計画停電に合わせて料理の作り置きも出てくる。「野菜は全て茹でたり漬物にしたり、調理して食べられるようにして入れておく。全て買ったらすぐに作ってしまう。(71 歳)」ことも考えられる。「傷みやすいものは買わない。(44 歳)」と購入する食材も変える必要が出るだろう。
また「品数」が変わる点も特徴といえる。「早めに作るので品数を少し減らして料理時間を短くしている。(32歳)」「品数が少なくて栄養が偏らない物を作った。(63 歳)」と品数が減る分、スープ等のように一品の中に入れる食材は増えるのかもしれない。いずれにせよ、計画停電に合わせた食事作りになっていく。
■「作り置きできる」「手間がかからない」がポイント
家庭で作る機会が増えそうなメニューとして「カレー」があがった(図3)。「スープやシチューなど一度に様々な食材をいただけるものを多く作る。(29 歳)」と、「煮物」「スープ類(豚汁、みそ汁等)」が高くなっているのにもつながる理由が考えられる。
これから夏に向けて、冷めても食べられるメニューの使用頻度が高くなる。「サラダ」や「寿司」とともに「冷めても食べられる餃子。(46 歳)」もあった。おにぎりも「温めなくても食べられる。(34 歳)」や「暗くても迷わず食べられる。(52 歳)」と、サンドイッチとともに喫食シーンが増えるだろう。
また定番のもの以外でも「薄明かりの中でも食べられるように食材を大きく切ったり、そのまま食べられるような形にしている。(62 歳)」「手づかみでよいものにする。(28 歳)」など食べやすさ重視のメニューが出ている。食べやすさという視点から、通常であれば「弁当」や「行楽」に使われるメニューを、自宅で食べる停電時のメニューに訴求していくこともできるだろう。
さらに計画停電に合わせて家事も変わる。食事はすぐに食べられるものを時間のあるときに作っておき、いつでも食べられるよう、食べやすい形で作る。また夏の計画停電は暑さとの戦いになるだろう。今までの「火を使わない料理」や「保冷ノウハウ」に、さらに「電気を使わない」工夫が必要となる。一時的な買いだめにより家庭でのストックが増えていると考えられる「缶詰」や「加工食品」を使ったアイデアメニューが考えられるだろう。「停電」からどうしても暗い気分になりがちだが、違った切り口で訴求できる明るい機会ととらえよう。
<アンケート概要>
『震災後、計画停電時の家庭の状況』に関するアンケート調査
●調査期間: 2011年3月30 日〜4月4 日
●調査手法: ドゥ・ハウスが運営するネットリサーチサービス「きかせて・net」の会員に対して行った。首都圏在住(533名)・近畿圏在住(587名)の既婚女性から回答を得た。
■参考資料
調査概要および図表、紙面イメージ
http://www.dohouse.co.jp/press/files/factnews_20110425.pdf
■詳しい調査結果は「事実新聞第44 号」特集ページにて、掲載しています。
「事実新聞」は、様々な切り口で生活者の買い物行動をとりあげ、売り場作りや販促企画作りを強力にサポートする情報誌です。
<事実新聞第44号紙面(左数字はページ番号)>
1)特集!震災後、計画停電時の家庭の状況
2)3ヵ月後の食卓
4)3ヵ月後のチラシ
6)来店動機【カスミ】
8)真の購買動機・3秒間【シリアル売場】
10)3ヵ月後のエンド8月【涼味】
年間購読料:¥14,700(税込み)
発行:ドゥ・ハウス(年4回発行)
WEBサイト:http://factnews.dohouse.co.jp/index.asp
株式会社ドゥ・ハウスは、「HumanNetworkingIndustry の創造に貢献する」という事業理念のもと、アナログ、デジタル合わせて「人のネットワーク」を介して、クチコミ・プロモーションと定性リサーチサービスを展開しています。
設立:1980年7月7月
資本金:676百万円(資本準備金含む)
従業員数:123名(2010年10月現在)
お取引企業数:約500社/年間プロジェクト数約2,500件
年間売上:1,738百万円(2010年9月期)
以上
※ 参考資料は、関連資料参照