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総合企画センター大阪、頭髪化粧品について市場調査結果を発表
頭髪化粧品について市場調査結果を発表
この程、マーケティングリサーチ会社の株式会社総合企画センター大阪(本社=大阪市西区、代表取締役社長=川原喜治)は、頭髪化粧品市場について調査を実施、その結果を発表した。
【調査結果】
■2015年度の頭髪化粧品市場は、前年度比1.0%増の4,544億円となった。
*グラフ資料は添付の関連資料「グラフ資料1」を参照
・2015年度の頭髪化粧品市場は前年度比1.0%増の4,544億円となった。分野別では、ヘアケアが2,528億円、ヘアカラーが788億円、ヘアメイクが638億円、育毛商品が564億円、パーマ剤が26億円となった。
・このうち、ヘアケアは前年度比0.4%増で推移している。近年は、白髪染めをした髪色も維持したいといった中高年層のニーズに合わせてカラーケアを訴求したブランドが増えており、市場の拡大に貢献している。
・また、育毛商品は前年度比6.6%増と好調に推移している。要因としては、男性用で市場を牽引する「リアップ」(大正製薬)のほか、育毛剤+育毛シャンプー、育毛リンス・コンディショナーのトータルケアを提案するブランドが売上を伸ばしていることが挙げられる。
・一方、ヘアメイクは使用率の低下に歯止めがかからず前年度比0.8%減で推移している。主要各社は、ボリュームのある髪にみせることやUVケア、ヘアカラー機能をプラスするなどヘア分野の垣根を越えた多機能商品を展開し、市場回復を図っている。
■企業別では、花王が674.2億円でトップ。
・企業別では、花王が674.2億円でトップ。
次いで、P&Gが462.5億円、資生堂が455.5億円、ユニリーバ・ジャパンが453.5億円、ホーユーが287億円で続いている。
・花王は、「アジエンス」「メリット」「エッセンシャル」などのヘアケアブランドが売上を伸ばし、前年度比2.2%増で推移している。
・P&Gは、前年度比0.8%減となった。要因としては、ヘアケアブランド「パンテーン」がインバス・アウトバストリートメントの一部商品を終売するなど、商品数の見直しを行ったことで前年度比0.9%減となったことやヘアカラーブランド「ウエラ」が前年度比0.6%減で推移していることが挙げられる。
・資生堂は、前年度比5.1%減となった。同社は、「アデノゲン」(前年度比41.7%増)や「プリオール」(前年度比5倍)は好調となったが、主力のヘアケアブランド「TSUBAKI」が前年度比19.5%減となったことが影響している。
*グラフ資料は添付の関連資料「グラフ資料2」を参照
■2016年度は、2015年度比1.7%増の4,622億円に拡大する見込み。
・2016年度は、2015年度比1.7%増の4,622億円に拡大する見込み。主要各社は、分野の垣根を越えた商品を展開し、新しい付加価値を提案することで成熟した市場のなかで他社との差別化を図る見通し。
・ヘアケアでは、白髪染めした髪色を維持したいといった中高年層のニーズに合わせて、カラーケアを訴求するブランドが増加しており2016年度は、2015年度比1.9%増の2,575億円となる見通し。
・また、ヘアメイクはボリュームのある髪にみせることやUVケア、白髪を目立たなくするなどの多機能商品が増加しており、2016年度は2015年度比0.9%増の644億円となる見通し。
・このほか、育毛商品では女性用で髪のハリ・コシやツヤ感などのビューティケア訴求を付加、30代後半〜40代のライトユーザー層へのアプローチを強化。2016年度は、2015年度比3.4%増の583億円に拡大する見通しとなった。
【調査要網】
<調査対象分野>
ヘアケア、ヘアメイク、ヘアカラー、育毛商品、パーマ剤
※なお、一般消費者向けの商品を対象とし、業務用アイテムは含まない。
<調査対象企業>
花王、ユニリーバ・ジャパン、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン、資生堂、マンダム
ホーユー、ダリヤ、クラシエホームプロダクツ、日本ロレアル、ジャパンゲートウェイ、コーセーコスメポート、シュワルツコフ ヘンケル、ライオン、カネボウ化粧品、LIB JAPAN、バスクリン、アンファー、大正製薬、第一三共ヘルスケア 他
<調査期間>
2016年2月〜2016年4月
【資料名】
「2016年 頭髪化粧品の市場分析調査」
―分野の垣根を越えた商品提案が活発化―
http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr210160290
発刊日:2016年5月16日
頒価:87,000円(税抜)
【会社概要】
会社名:株式会社総合企画センター大阪
所在地:大阪市西区新町2−4−2 なにわ筋 SIAビル
プライバシーマーク認定番号:第20001810号
公式サイト:http://tpc-cop.co.jp/
事業内容:マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版