富士通研究所、AIを活用した業務指向の対話技術を開発

AIを活用した業務指向の対話技術を開発
日本語での顧客窓口業務を支援する対話システムを短期間で構築可能に


　株式会社富士通研究所（注１）（以下、富士通研究所）は、主に窓口対応業務に向け、簡単な設定をするだけで、AI技術により、ユーザーの要望を正しく理解し、必要な情報を自然に聞き出しながら自律的に対話する技術を開発しました。

　従来、コンピュータに対話させる場合はどのようなことを言われたらどのように対応するといった対話のためのシナリオを用意し、それにもとづいて業務システムを動かすことが一般的でした。今回、日本語固有の難しさである表現の多様性や曖昧性などの問題に対して、入力文の単語間の意味の関係を構造的に抽出する技術を新規に開発し、利用者の発話を高い精度で理解し、スムーズな対話を実現することが可能になりました。さらに、Linked　Open　Data（注２）（以下、LOD）などの外部データベースから取得した情報を適宜織り交ぜながら、対話履歴から自然な対話を行うための回答の選択方法を自動的に学習する知識型対話生成技術を用いることで、自律的に対話する技術を開発しました。

　本技術により、情報サービスの提供者は、サービスに応じて想定される複雑な対話シナリオを事前に用意することなく、自然な対話的ユーザーインターフェースによって推奨する商品やサービスプランが提示可能なシステムを短期間で導入できるようになります。

　なお本技術について、東京海上日動火災保険株式会社様に、一部の顧客対応業務において技術検証を行っていただき、自然な対話の中で正しい応対ができることを実証していただいております。

　また本技術は、富士通株式会社のAI技術「Human　Centric　AI　Zinrai（ジンライ）（以下、Zinrai）」を活用しています。


　本技術は、５月１９日（木曜日）、２０日（金曜日）に東京国際フォーラム（東京都千代田区）で開催する「富士通フォーラム２０１６」に出展します。


■開発の背景
　現在、スマートフォン上でのコミュニケーション手段として、ユーザーがシステムと対話を行うためのメッセンジャーアプリケーションが身近になっています。また、最近では、これを応用し、メッセンジャーアプリケーション向けのAPIの公開も相次いでおり、様々なサービスへの対話システムの導入に期待が高まっています。一方で、このような対話システムを明確な遂行目的がある業務用途に活用するには、ある程度知識を持った専門家でないと、業務遂行に必要な情報をユーザーからスムーズに聞き出せる対話シナリオを作成できませんでした。


■課題
　従来、コンピュータに対話させる場合、どのようなことを言われたらどのように対応するといった対話のためのシナリオを用意し、それに基づいて業務システムを動かすことが一般的でした。このようなシナリオには、想定されるユーザーの発話をあらかじめ登録しておく必要があります。そのため、ユーザーが意図しない発話をした場合に目的の対話に戻すシナリオも考え、これを業務やサービスごとに用意する必要があるため、対話システムの構築、導入までに時間が掛かるという課題がありました。


　※リリース詳細は添付の関連資料を参照


■商標について
　記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。


以上


■注釈
　注１　株式会社富士通研究所：
　　本社　神奈川県川崎市、代表取締役社長　佐々木　繁。
　注２　Linked　Open　Data（LOD）：
　　Linked　Data形式で公開されているデータセット群。